東京テアトル株式会社(9633)

ラジ株ナビ

株価チャート

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理想株価

理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)

理論株価は、利益から見た値(1070円)が資産価値の7割を下回るため、資産価値の7割(下支え)まで引き上げた値です。引き上げた理論株価と比べると割安・適正に見えますが、利益では説明できないため、割安度の判定とαは出していません。株価レンジは参考値です。

価格の位置
  • 緑:0円から理論株価まで(資産価値には届かない)
  • 理論株価=上限株価1457 円

    上限株価は理論株価と同じ値

  • 決算時株価1646 円

    PER×EPSベース

  • 資産価値2082 円
理論株価の中身
資産価値の7割で下支え
  • 資産価値の7割で下支え1457 円
EPSの中身
2026年3月期の決算一過性の損益あり
公表EPS実力EPS会社予想EPS予想と実力EPSの幾何平均
121.9円46.0円413.3円137.9円
事業価値に使用中

実力EPSは、特別利益 8.7億円・特別損失 1.9億円を除いて試算した当社の値です(会社の公表値ではありません)。

内訳(実力EPSへの調整)税引前1株あたり
  • 特別利益(合計)−8.7億円−97.0円
  • 特別損失(合計)+1.9億円+21.1円

会社予想EPS 413.3円 と 実力EPS 46.0円 の幾何平均

会社予想が実力EPSの2倍を超えるため、予想をそのまま使わず割り引いています。

詳しい解説を見る →

財務サマリー

2026年3月期(有報)

6軸スコア

総合

不動産業の中で

105位 / 130社

PER
13.5倍
↑+440%
PBR
0.7倍
↑+40%
EPS
413.3円
↑+239%
予想 2027年3月期
ROE
5.2%
↓-16.3pt
ROA
2.8%
↓-7.8pt
配当利回り
1.2%
↑+0.3pt
配当性向
16.4%
↑+14.1pt
DOE
1.2%
↑+0.4pt
予想 2027年3月期
予想 2027年3月期
206.6億円 → 210.0億円
前年→今年
営業利益
予想 2027年3月期
3.3億円 → 4.0億円
前年→今年
経常利益
予想 2027年3月期
4.1億円 → 4.5億円
前年→今年
予想 2027年3月期
8.3億円 → 28.0億円
前年→今年
総資産
300.8億円
自己資本
167.5億円
2252 円 → 2472 円
前年→今年
1株配当
予想 2027年3月期
30.0 円
21.5% → 5.2%
前年→今年
10.5% → 2.8%
前年→今年
ROIC
1.1% → 1.1%
前年→今年
1.5% → 1.6%
前年→今年
53.7% → 55.7%
前年→今年
56.2億円
NC/総資産
5.7%
NC/自己資本
10.2%
予想 2027年3月期
1.2%
14.6億円
15.2億円
7.3%
70.1日
NC比率
15.4%
6.7億円
EBITDA率
3.3%
18.6倍
3.7倍
1人当たり売上
4727万円
1人当たり営利
77万円
営業CF/負債
0.26倍
内部留保率
21.2%
のれん比率
-
実効税率
23.3%
売上成長
予想 2027年3月期
+1.7%
営利成長
予想 2027年3月期
+19.6%
純利成長
予想 2027年3月期
+235.7%
EPS成長
予想 2027年3月期
+239.1%
1人売上成長
+12.1%
1人営利成長
+24.7%
株数5年変化
-10.0%
株数10年変化
-14.2%
売上高CAGR(3年)
+8.2%/年
EPS CAGR(3年)
+68.3%/年
配当CAGR(3年)
+26.0%/年
決算期
2026年3月期(有報)
データ年数
12年

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業績・配当の推移(直近5期)

決算の読み方と直近5期の流れ

2026年3月期の決算をもとに

【続伸】不動産関連事業が牽引し営業益25.0%増。特別利益の減少で純益は72.6%減。10円→20円の大幅増配。

売上高は2022年3月期の131億円から2026年3月期の207億円となり、年平均成長率(CAGR)は+12.2%です。

ROE は 21.5% → 5.2%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。

売上は 184億円 → 207億円(+12%)。最大の要因は「不動産関連事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 82% にあたります。

2026年3月期のEPSは121.89円、1株配当は20円です。

直近の期まで、売上高は4期連続の増収、営業利益は3期連続の増益です。

営業利益は2022年3月期から2023年3月期にかけて赤字(−6.0億円)から黒字(6,573万円)へ転換しました。

直近5期で、ROEは1.6%〜21.5%、自己資本比率は50.2%〜55.7%の範囲で推移しています。

決算の読み方

全11段

数字の動きを、順番に読み解きます。

  1. 1.何が起きた売上↑12% → 営業益↑25%(売上増と利益率↑の分が半々)

    売上 184億円 → 207億円、営業利益 2.7億円 → 3.3億円。

  2. 2.利益率の中身営業利益率→ 1.5%→1.6%(ほぼ変わらず)

  3. 3.どこで売上↑・営業益↑=不動産関連事業セグメント↑

    「不動産関連事業」の売上は 92.1億円 → 111億円、営業利益は 14.0億円 → 15.3億円です。

出していない段:人件費(材料が取れていない:給料手当の行が無い)。ほか5段は目立つ動きなし

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

不動産業 130社中 105位(総合47点)

業種の中央値との比較

指標この会社業種の中央値順位
収益性
ROE5.2%11.1%130社中105位
ROA2.8%3.7%130社中83位
ROIC1.1%4.5%130社中116位
営業利益率1.6%9.7%130社中120位
純利益率4.0%6.1%130社中88位
粗利率24.6%23.3%129社中62位
安全性
自己資本比率55.7%33.0%130社中21位
D/Eレシオ33.6%150.5%130社中115位
流動比率220.1%245.1%130社中75位

順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。

四半期の進捗率

決算の読み方(今期の進み具合)

2027年3月期の進み具合(第2四半期・2026-11-11 時点)

【進捗高め】短信で通期予想を上方修正。営業益の計画進捗70.8%(前年同期の実績構成比25.1%)。下期に利益率1.1%が必要。

会社予想は 売上 210億円(前期比 +2%)・営業利益 4.0億円(同 +20%)。

2026-11-11 開示の第2四半期(上期)の決算短信で、通期の予想を上げました。

通期: 売上 198億円 → 210億円、営業利益 3.0億円 → 4.0億円、経常利益 3.5億円 → 4.5億円、純利益 27.0億円 → 28.0億円。前回の公表予想は 2026-08-12 開示の第1四半期の決算短信の予想です。

第2四半期(上期)の営業利益の計画進捗(通期の会社予想に対する累計の割合)は 70.8%で、前年同期の実績構成比(前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合)の 25.1%より高い水準です。

営業利益の差は +45.6pt、売上は計画進捗 51.2%(前年同期の実績構成比 49.0%)。

通期予想を達成するには、下期に 売上 102億円・営業利益 1.2億円が必要です。

上期の実績の 1.0倍の売上で、営業利益率は上期 2.6% → 下期 1.1%。2026年3月期の通期は 1.6%、2025年3月期の通期は 1.5%でした。

今期の進み具合

全5段

会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。

  1. 1.進み具合営業益 計画進捗 70.8%↑(前年同期の実績構成比 25.1%)・累計は前年同期比 +236.9%

    会社予想は 売上 210億円(前期比 +2%)・営業利益 4.0億円(同 +20%)。

  2. 2.前年との比較前年同期の実績構成比より高い(売上は計画進捗 51.2%/前年同期の実績構成比 49.0%)

  3. 3.下期に必要利益率 2.6%→1.1%・売上は上期の実績の1.0倍

    通期予想を達成するには、下期に 売上 102億円・営業利益 1.2億円が必要です。

基準:2026-11-11 第2四半期の短信

市場予想(コンセンサス)との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。

第2四半期(中間)の進捗率と実績
開示日: 2026-11-11
四半期ごとの実績と進捗率

各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。

000億= 実額+00.0%= 前年同期比

単位: 億円(EPSのみ円)

四半期売上営業益経常益純益EPS
Q1単独48.1+7.8%0.0+150.0%0.8+145.5%25.6+302.7%378.14+309.8%
Q1累計48.1+7.8%0.0+150.0%0.8+145.5%25.6+302.7%378.14+309.8%
Q2単独59.5+5.1%2.8+203.3%2.0+165.3%1.3+190.7%18.36+184.2%
Q2累計107.5+6.3%2.8+236.9%2.8+159.3%26.9+295.6%396.50+301.6%
Q3未発表昨年73.9%昨年39.2%昨年53.8%昨年90.3%—
Q4未発表昨年113.5%昨年669.0%昨年810.7%昨年139.0%—
通期予想210.04.04.528.0—
進捗率51.2%並み70.8%速い62.2%速い95.9%速い—

単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。

東京テアトル株式会社の概要

東京テアトル株式会社(証券コード 9633)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-03-31)のデータによると、ROE5.2%はやや低位な水準。また、自己資本比率55.7%は高めで、財務は健全。また、PER13.5倍は市場平均より低め。前期と比較すると、売上高は前期比増収(+12.3%)、営業利益は増益(+25.0%)となった。ROEは前期比16.3pp悪化した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。

主要指標

  • 配当利回り: 1.2%
  • ROE: 5.2%
  • 自己資本比率: 55.7%
  • 営業利益率: 1.6%
  • PER: 13.50倍
  • PBR: 0.67倍

業績・配当の推移(直近5期)

売上高は2022年3月期の131億円から2026年3月期の207億円となり、年平均成長率(CAGR)は+12.2%です。ROE は 21.5% → 5.2%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。売上は 184億円 → 207億円(+12%)。最大の要因は「不動産関連事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 82% にあたります。2026年3月期のEPSは121.89円、1株配当は20円です。直近の期まで、売上高は4期連続の増収、営業利益は3期連続の増益です。営業利益は2022年3月期から2023年3月期にかけて赤字(−6.0億円)から黒字(6,573万円)へ転換しました。直近5期で、ROEは1.6%〜21.5%、自己資本比率は50.2%〜55.7%の範囲で推移しています。

決算の読み方(全11段)

何が起きた
売上↑12% → 営業益↑25%(売上増と利益率↑の分が半々)

売上 184億円 → 207億円、営業利益 2.7億円 → 3.3億円。

利益率の中身
営業利益率→ 1.5%→1.6%(ほぼ変わらず)

どこで
売上↑・営業益↑=不動産関連事業セグメント↑

「不動産関連事業」の売上は 92.1億円 → 111億円、営業利益は 14.0億円 → 15.3億円です。

稼ぐ力
ROE↓ 21.5%→5.2%(最も大きく寄与:純利益率↓)

お金の流れ
営業CF=純利益の1.8倍(前期から回復)

設備投資
減価償却を大きく上回る投資が2期続く/ROIC→ 0.9%→1.1%

有形固定資産比率(有形固定資産 ÷ 総資産)は 2024年3月期 55.1% → 53.9%です。

利益の中身
純益の62%は一時的な益

純利益の中身には、一時的な益が大きく入っています(純利益の 62%)。実力 EPS(一時的な損益を除いた試算)は公表 EPS より 62% 低い試算です。

利払い
営業益÷支払利息 3.7倍(前期 4.2倍)

営業利益 ÷ 支払利息は 3.7倍(前期 4.2倍)で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。

株主への還元
増配(10→20円)・配当性向 2→16%

EPS は 429.04円 → 121.89円(−72%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 2.3% → 16.4% に上がりました。

配当の持続性
予想配当性向 7%/営業CF−設備投資<配当が3期続く

設備投資を引いた後の営業CF(営業CF − 設備投資)が、3期続けて配当の支払額を下回っています。

5期の中での位置
売上 年+12%・4期連続増収・3期連続増益

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

不動産業 130社中 105位(総合47点)

6軸スコア: 割安度25(割高)・稼ぐ力16(低収益)・成長性53(安定成長)・安全性75(健全)・還元力68(標準)・事業独占力47(標準)

業種(不動産業)の中央値との比較: ROE 5.2%(業種の中央値 11.1%・130社中105位)、ROA 2.8%(業種の中央値 3.7%・130社中83位)、営業利益率 1.6%(業種の中央値 9.7%・130社中120位)、売上高成長率 12.3%(業種の中央値 11.3%・127社中62位)、自己資本比率 55.7%(業種の中央値 33.0%・130社中21位)、PER 13.5倍(業種の中央値 10.4倍・118社中38位)、PBR 0.67倍(業種の中央値 1.19倍・126社中100位)、配当利回り 1.22%(業種の中央値 3.32%・115社中104位)、配当性向 16.4%(業種の中央値 32.7%・110社中94位)。

このページで分かること

ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。

データの出典と更新

財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-11。

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この銘柄の大量保有者

大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)

5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です(5%以下になると、以後の報告義務はなくなります)。

よくある質問

東京テアトル株式会社(9633)の配当利回りは?

最新決算期の配当利回りは1.2%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。

東京テアトル株式会社(9633)のROEは?

最新決算期のROEは5.2%で、やや低位な水準にあります。前期比では16.3pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。

東京テアトル株式会社(9633)の財務健全性は?

自己資本比率は55.7%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。

東京テアトル株式会社(9633)の収益性はどうですか?

営業利益率は1.6%で、薄利の収益構造を示しています。前期比では増益(+25.0%)となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。

東京テアトル株式会社(9633)は割安ですか?

PERは13.50倍で、市場平均より低めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。