理想株価モデル — 決算データから「妥当な株価」を計算する

理想株価α値（ランキングのプリセット「超割安」）　+50% 以上

α値 = (理論株価 − 決算時株価) / 決算時株価 × 100。+50%以上は、決算時株価が理論株価より50%以上低い位置にあることを意味する。ランキングではα値の範囲で絞り込む。銘柄詳細の5段階判定（株価の位置で決まる）とは物差しが別なので、ランキングの「超割安」と詳細ページの判定が一致するとは限らない。

なぜこの値？

理論株価より決算時株価が大きく低い位置にある銘柄を洗い出すための切り口。極端なα値は決算時株価（PER×EPS）が小さすぎる赤字寸前の銘柄である可能性もあるため、財務健全性や成長性など他の指標もあわせて見る。

理想株価α値（ランキングのプリセット「割安」）　+10〜+50%

やや控えめなα値水準。決算時株価が理論株価より10〜50%低い位置にある銘柄群。

なぜこの値？

超割安帯より差が小さく、質×成長の補正が効いた銘柄が多い。決算データの面で説明しやすい銘柄が並びやすい帯だが、判定は決算時の株価との比較であり、今の株価とは違う。

理想株価α値（ランキングのプリセット「割高警戒」）　-20% 以下

決算時株価が理論株価より20%以上高い状態（理論株価が株価より20%以上低い）。決算時点で、市場が将来の成長を強く織り込んでいたか、人気が先行していた可能性がある。

なぜこの値？

成長株が並びやすい帯。決算データから見ると、決算時株価が理論株価を上回っている銘柄の一覧で、どんな期待が株価に乗っているかを調べる材料になる。売買の時期を示すものではない。

資産価値（会社をたたんだら残る価値）

貸借対照表の純資産から算出される、企業の「最低限の価値」。自己資本比率が高いほど資産を高く評価する。理論株価には足さず、下支えと判定の基準として使う（事業価値は「稼ぐ力」の価値で、資産を使って稼ぐ分と二重に数えないため）。

• ●自己資本比率80%以上 → BPSの80%
• ●67%以上 → 75% ／ 50%以上 → 70% ／ 33%以上 → 65% ／ 10%以上 → 60%
• ●10%未満 → BPSの50%（リスクあり）
• ●期末配当や翌期の予想に含まれる特別配当・記念配当は、これから会社の外へ出ていくお金なので、BPSから差し引く

事業価値（稼ぐ力の価値）

本業の収益力から算出される価値。基数のEPSに業種PERを掛け、ROAで稼ぐ効率を、過去3年の実績で利益の質（ROEの高さ・安定感）と成長性を補正する。基数のEPSが赤字の会社は事業価値が0になる。銘柄詳細には、どのEPSを使ったかが表示される。

• ●事業価値の基数EPSは次の順で選ぶ。1. 通期の会社予想がある → 会社予想EPS。2. 通期の予想が無く、累計の会社予想（第1・第3四半期累計・上期）がある → それから組んだ今後12か月のEPS。3. 予想が無く、一過性の損益（特別損益など）を除いた実績が実績と違う → 実力EPS（一過性を除いた実績）。4. 予想も一過性もなく、四半期の決算短信から直近12か月を組める → 直近12か月のEPS。5. どれも無い → 実績EPS
• ●会社予想（組んだ今後12か月・直近12か月も同じ）が実績の2倍を超えるときは、予想をそのまま使わず、実績との幾何平均に割り引く。会社予想が実績より低いとき（減益予想）や、赤字予想のときは、割り引かずそのまま使う
• ●決算期の変更などで会社予想が12か月分でないときは、その予想は使わない。最新期の実績が12か月分でないときは、年換算せず、12か月分の予想か直前の12か月の実績を使う
• ●業種PERは、ラジ株ナビが有報から計算した業種の加重平均PER。業種内の「時価総額の合計 ÷ 純利益の合計」で、時価総額は有報のPER×EPSから復元した決算期末の値。黒字の会社が対象で、1社の重みは業種の純利益の2割までにして、大きな1社に業種PERが引っ張られないようにしている
• ●対象が5社未満の業種と「その他」には、予備値として、同じ方法で計算した全社の加重平均PERを使う
• ●業種PERは 15 を上限（高PER業種の暴走を抑制）
• ●ROA係数は ROA% / 10 で算出、0.3〜3.0でクランプ
• ●レバ補正は自己資本比率が低いほど大きく（1倍〜最大約1.5倍）
• ●質×成長は 0.5〜1.2 でクランプし、優良企業の過大評価も抑制
• ●これらを掛けた実効倍率が25倍を超えるときは、25倍で頭打ち

超過現金価値

事業に使っていない余剰の現金だけを評価する項目。ネットキャッシュは清原式（現金及び預金 ＋ 有価証券（流動）＋ 投資有価証券×70% − 有利子負債）で、最新決算期末の有価証券報告書の値を使う。1株あたりは発行済株式数から自己株式数を引いた株数で割る。

• ●ネットキャッシュがマイナスの会社は0
• ●決算期末より後に払う特別配当・記念配当（期末配当に含まれる分と、翌期の予想の分）は差し引く
• ●資産価値と同じ割引評価率を掛ける

配当価値

配当を出し続ける企業への加点。配当利回り 12.5% に相当する固定倍率で評価する。会社の予想があれば予想の年間配当、無ければ実績の配当を使い、継続を前提にできない特別配当・記念配当は除く。

• ●基数のEPSが赤字の場合は配当価値を0に抑制
• ●減配リスクが高い銘柄は別途配当性向で判断

理論株価（中央値）

このモデルが「妥当」とする株価。資産価値は足さない。計算結果が資産価値の7割を下回るときは、資産価値の7割まで引き上げて下支えする。

• ●資産価値の7割未満 → 資産価値の7割に下支え（この場合、事業価値の成長性は反映されない）
• ●資産価値の7割〜資産価値の間 → 下支えせず、理論株価が資産価値より低くなることがある
• ●例: 6501 は事業価値 2,519円 ＋ 超過現金価値 45円 ＋ 配当価値 400円 ＝ 理論株価 2,964円（資産価値は 949円）
• ●例: 5401 は利益から見た値が 388円で、資産価値 688円の7割（481円）を下回るため 481円に下支え

成長価値と上限株価

成長価値は、過去3年の実績で成長が続いている会社にだけ付く上乗せ。EPSと売上高の年平均成長率（CAGR）を平均して求める（片方が算出できないときは、できるほう）。会社予想は成長価値に使わない（予想の増減益は事業価値に反映済み）。

• ●CAGRが4%以下 → 成長価値0
• ●CAGRが20%以上 → 成長価値は事業価値の60%（上限）
• ●4%〜20%の間は直線的に増える
• ●例: 6501 は成長価値 677円 → 上限株価 3,641円

5段階判定（株価の位置）

決算時株価が、資産価値・理論株価・上限株価のどこにあるかで決まる。α値の大小とは別の物差しで、帯の幅は銘柄ごとに違うため、α値が同じでも判定が違うことがある。

• ●資産価値より下 → 超割安（青）
• ●資産価値以上で、資産価値と理論株価の中間より下 → 割安（水色）
• ●資産価値と理論株価の中間〜理論株価と上限株価の中間 → 適正（緑）
• ●理論株価と上限株価の中間以上〜上限株価 → 割高（橙）
• ●上限株価より上 → 超割高（赤）
• ●幅が狭い・無いときは、理論株価の27%を判定の幅の下限にする（わずかな差で「超割高」「超割安」にならないように）。上側の幅（上限株価−理論株価）が27%より狭い会社は、上側を27%として判定する
• ●理論株価が資産価値以下で下側の幅が無い会社は、上側の幅（27%以上）を下側にも当てはめる。上限株価も理論株価と同じで上下とも幅が無い会社は、理論株価の±27%を仮の上限・下限にして5段階で判定する
• ●理論株価が資産価値より上の会社の下側は、資産価値までの幅をそのまま使う（資産価値を下回れば超割安）

決算時株価（比べる株価）

判定とα値で比べるのは、リアルタイムの株価ではなく、有報の決算期末の株価をPER×EPSから復元した決算時株価。外部の株価データは使わない。直近の決算より古い株価と比べることがあるため、今の株価とは差がある。

• ●通常は、有報に載っているPER × EPS
• ●赤字などでPER×EPSが出ない決算期は、有報の「株主総利回り（TSR）5年推移」の表から決算時株価を逆算する。黒字だった別の決算期の株価を起点に、TSRの比で決算期末の株価へ動かす。分割をまたぐ期間や、決算期変更で期間が12か月でない期間は条件を満たさないと使わない。逆算が出せないときは、提出会社（単体）のPER×EPSを使う
• ●株価の出どころ（PER×EPS・TSRからの逆算・単体）は、銘柄詳細の決算時株価の行に添え書きされる

判定を出さない場合

次の場合は、5段階判定とα値を出さず、理由を表示する。資産価値・理論株価・上限株価のレンジは参考値として表示する。材料が足りないまま判定すると、割安にも割高にも読めてしまうため。

• ●金融業（銀行業・保険業・証券・商品先物取引業・その他金融業）: 総資産の大半が金融資産でROAが構造的に低く、ROAで事業価値を測るこのモデルが合わない
• ●有報の最新期より新しい年度の決算短信が出ていて、有報がまだ提出されていない: 比べる決算時株価が1期古い。有報が提出されると自動で判定が出る
• ●理論株価が資産価値の7割への下支えで決まっていて、判定が割安・超割安・適正になる場合: 利益では説明できない割安に見えてしまうため。割高・超割高は、利益から見ても同じ向きなので表示する
• ●決算期の変更などで、事業価値の基数に使える12か月分のEPSが無い場合（12か月分の予想も直前の12か月の実績も無い・直前の12か月の実績しか使えない・会社予想が12か月分でなく代わりの実績が赤字）

α値（理論株価との乖離率）

プラスなら決算時株価が理論株価より低い（割安方向）、マイナスなら理論株価を超えている（割高方向）。ランキングの絞り込み・並べ替えに使う。5段階判定そのものはα値の閾値では決まらない。

• ●ランキングのプリセット: 超割安は α ≥ +50%、割安は +10〜+50%、割高警戒は α ≤ -20%
• ●特別配当を差し引いた銘柄は、決算時株価からも同じ額を引いて比べる