小田急電鉄株式会社(9007)
ラジ株ナビ株価チャート
J-Quants の鍵の登録で使えます
理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
超割高- 資産価値983 円
- 理論株価=上限株価991 円α -39.7%
上限株価は理論株価と同じ値(上限α も同じ)
- 決算時株価1645 円
PER×EPSベース
- 事業価値511 円
- 配当価値480 円
- 合計=理論株価991 円
実力EPSは、特別利益 144億円・特別損失 172億円を除いて試算した当社の値です(会社の公表値ではありません)。
- 特別利益(合計)−144億円−30.6円
- 特別損失(合計)+172億円+36.7円
財務サマリー
6軸スコア
陸運業の中で
39位 / 56社
小田急電鉄をAIに分析させる
Claude・ChatGPTで「小田急電鉄を分析して」と話しかけるだけ。
- 無料で1日100回
- APIキー不要
業績・配当の推移(直近5期)
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【横ばい】営業益2.4%増。特別利益の減少で純益は28.1%減。40円→55円の大幅増配。
売上高は2022年3月期の3,588億円から2026年3月期の4,187億円となり、年平均成長率(CAGR)は+3.9%です。
ROE は 11.1% → 7.6%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。
2026年3月期のEPSは108.25円、1株配当は55円です。
直近の期まで、営業利益は4期連続の増益、1株配当は4期連続の増配です。
直近5期で、ROEは3.5%〜19.3%、自己資本比率は27.0%〜36.8%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全9段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上→ → 営業益↑2%
売上 4,227億円 → 4,187億円、営業利益 514億円 → 527億円。
営業利益は 514億円 → 527億円(+12.3億円)で、売上・利益率ともほぼ変わっていません。
2.どこで大きく動いたセグメントなし
売上は 4,227億円 → 4,187億円(−1%)で、ほぼ変わっていません。
セグメントの区分は会社の開示どおりです(事業別か所在地別かは、データでは区別できません)。調整額(セグメント間の消去など)の増減も並べているので、合計は会社全体の売上の増減と一致します。
3.稼ぐ力ROE↓ 11.1%→7.6%(最も大きく寄与:純利益率↓)
ROE は 11.1% → 7.6%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。純利益率 12.3% → 8.9%、総資産回転率 0.32回 → 0.31回、財務レバレッジ 2.77倍 → 2.73倍。下げ幅への効き方は 純利益率 84%・総資産回転率 12%・財務レバレッジ 4%です。売上は 4,227億円 → 4,187億円(−1%)、総資産(期首・期末の平均)は 1.30兆円 → 1.35兆円(+4%)です。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
4.お金の流れ営業CF=純利益の1.6倍
営業CF は純利益の 1.6倍です。
5.利益の中身一時的な損益は純益の6%
純利益(−28%)は本業の営業利益(+2%)と違う動きです。この期の一時的な損益は小さいので、実効税率の動き(詳細を表示)・前期の一時的な損益・営業外の損益(支払利息・持分法など)・非支配株主の取り分を見てください。
一時的な損益は純利益の 6%です。本業の営業利益は 514億円 → 527億円(+2%)、純利益は 520億円 → 374億円(−28%)です。一時的とした損益(純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前)は 特別損失 −172億円・特別利益 +144億円です。実効税率は 27.0%(直前3期の平均 26.1%、+0.9pt)です。営業外の損益の内訳に、為替差損益の行はありません(その他にまとめている会社もあります)。実力 EPS(一時的な損益を除いた試算)は公表 EPS より 6% 高い試算です。
一時的な損益は、実力 EPS(理想株価・財務の画面)と同じ判定の試算です(特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など)。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。
6.利払い営業益÷支払利息 8.5倍(前期 10.6倍)
営業利益 ÷ 支払利息は 8.5倍(前期 10.6倍)で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
支払利息は 48.4億円 → 61.6億円、営業利益は 514億円 → 527億円です。実効金利(支払利息 ÷ 期末の有利子負債)は 0.9%(前期 0.8%)です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています(営業利益で支払利息を何回まかなえるか)。
7.株主への還元増配(40→55円、4期連続)・配当性向 27→51%
EPS は 147.51円 → 108.25円(−27%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 27.1% → 50.8% に上がりました。
8.配当の持続性予想配当性向 53%/営業CF−設備投資<配当が3期続く
設備投資を引いた後の営業CF(営業CF − 設備投資)が、3期続けて配当の支払額を下回っています。
配当性向は 2026年3月期 50.8%(有報)、2027年3月期の会社予想では 53.3%(予想の1株配当 60円 ÷ 予想 EPS 112.57円)です。全投資後の FCF(営業CF + 投資CF)と配当の支払額は、2024年3月期 951億円・116億円、2025年3月期 −186億円・121億円、2026年3月期 −244億円・173億円です。営業CF − 設備投資(有形・無形固定資産の取得)は、2024年3月期 113億円、2025年3月期 −523億円、2026年3月期 −247億円です。2026年3月期の自己株式の取得(自社株買い。単元未満株の買取りを含む)は 500万円で、配当と合わせた支出は 173億円(FCF は −244億円)です。利益と現金のずれ(A11): 営業CF は純利益の 1.6倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF + 投資CF(買収・有価証券の取得なども入る全投資の後)、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-11-11 の第2四半期(上期)の短信の値です。
9.5期の中での位置売上 年+4%・4期連続増益
売上高は2022年3月期の3,588億円から2026年3月期の4,187億円となり、年平均成長率(CAGR)は+3.9%です。直近の期まで、営業利益は4期連続の増益です。直近5期で、ROEは3.5%〜19.3%、自己資本比率は27.0%〜36.8%の範囲で推移しています。
出していない段:利益率の中身(材料が取れていない:売上総利益)、人件費(材料が取れていない:給料手当の行が無い)。ほか6段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)
業種内の位置づけ
陸運業 56社中 39位(総合51点)
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 7.6% | 8.6% | 56社中32位 |
| ROA | 2.7% | 3.0% | 56社中35位 |
| ROIC | 3.3% | 3.9% | 56社中36位 |
| 営業利益率 | 12.6% | 7.3% | 56社中10位 |
| 純利益率 | 8.9% | 6.0% | 56社中11位 |
| 粗利率 | — | 12.2% | 値なし |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 36.4% | 40.3% | 56社中33位 |
| D/Eレシオ | 130.5% | 76.3% | 56社中12位 |
| 流動比率 | 54.8% | 123.6% | 56社中50位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.30回 | 0.63回 | 56社中48位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | −0.9% | 4.4% | 56社中54位 |
| 営業利益の成長率 | 2.4% | 7.4% | 56社中42位 |
| 純利益の成長率 | −28.1% | 10.2% | 56社中49位 |
| EPSの成長率 | −26.6% | 11.6% | 56社中49位 |
| 売上高CAGR(3年) | 1.9% | 5.2% | 56社中46位 |
| 営業利益CAGR(3年) | 25.6% | 14.7% | 54社中18位 |
| EPS CAGR(3年) | −1.2% | 14.2% | 55社中45位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 15.2倍 | 12.7倍 | 56社中17位 |
| PBR | 1.12倍 | 1.00倍 | 56社中19位 |
| 配当利回り | 3.34% | 2.40% | 55社中8位 |
| 配当性向 | 50.8% | 30.3% | 55社中8位 |
| DOE | 3.7% | 2.5% | 55社中10位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方(今期の進み具合)
2027年3月期の進み具合(第2四半期・2026-11-11 時点)
【進捗並み】短信で通期予想を上方修正。営業益の計画進捗55.5%(前年同期の実績構成比53.2%)。下期に利益率9.6%が必要。
会社予想は 売上 4,613億円(前期比 +10%)・営業利益 550億円(同 +4%)。
2026-11-11 開示の第2四半期(上期)の決算短信で、通期の予想を上げました。
通期: 営業利益 540億円 → 550億円、経常利益 479億円 → 486億円。売上は据え置きです。前回の公表予想は 2026-08-07 開示の第1四半期の決算短信の予想です。
第2四半期(上期)の営業利益の計画進捗(通期の会社予想に対する累計の割合)は 55.5%で、前年同期の実績構成比(前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合)の 53.2%とほぼ同じ水準です。
営業利益の差は +2.3pt、売上は計画進捗 44.6%(前年同期の実績構成比 47.4%)。
通期予想を達成するには、下期に 売上 2,556億円・営業利益 245億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 14.8% → 下期 9.6%。2026年3月期の通期は 12.6%、2025年3月期の通期は 12.2%でした。
今期の進み具合
全4段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 55.5%→(前年同期の実績構成比 53.2%)・累計は前年同期比 +8.9%
会社予想は 売上 4,613億円(前期比 +10%)・営業利益 550億円(同 +4%)。
2.前年との比較前年同期の実績構成比並み(売上は計画進捗 44.6%/前年同期の実績構成比 47.4%)
第2四半期(上期)の営業利益の計画進捗(通期の会社予想に対する累計の割合)は 55.5%で、前年同期の実績構成比(前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合)の 53.2%とほぼ同じ水準です。営業利益の差は +2.3pt、売上は計画進捗 44.6%(前年同期の実績構成比 47.4%)。営業利益の累計は前年同期比 +8.9%、通期予想は前期比 +4.4%です。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです(昨年の期中の会社予想は持っていないため)。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 14.8%→9.6%・売上は上期の実績の1.2倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 2,556億円・営業利益 245億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 14.8% → 下期 9.6%。2026年3月期の通期は 12.6%、2025年3月期の通期は 12.2%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上(2020年3月期 5,341億円)の 48%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.11倍、今期の計画は 1.24倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 280億円・下期 246億円でした。
下期に必要な額 = 通期予想 − 上期の実績(最新の会社予想)。
4.会社予想の修正短信で通期予想↑(営業益 540億円→550億円)
2026-11-11 開示の第2四半期(上期)の決算短信で、通期の予想を上げました。通期: 営業利益 540億円 → 550億円、経常利益 479億円 → 486億円。売上は据え置きです。前回の公表予想は 2026-08-07 開示の第1四半期の決算短信の予想です。通期の営業利益の修正幅は +1.9%です。この短信の後に、取り込んだ業績予想の修正はありません。
出していない段:1段は目立つ動きなし
基準:2026-11-11 第2四半期の短信
市場予想(コンセンサス)との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円(EPSのみ円)
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 1,017.4+3.5% | 163.4+6.9% | 162.1+1.1% | 116.2-16.6% | 33.70-16.5% |
| Q1累計 | 1,017.4+3.5% | 163.4+6.9% | 162.1+1.1% | 116.2-16.6% | 33.70-16.5% |
| Q2単独 | 1,039.8+3.8% | 142.0+11.3% | 123.3+8.0% | 149.9+64.1% | 43.95+66.1% |
| Q2累計 | 2,057.2+3.7% | 305.4+8.9% | 285.4+3.9% | 266.1+15.3% | 77.65+16.2% |
| Q3未発表 | 昨年73.5% | 昨年85.8% | 昨年81.1% | 昨年93.4% | — |
| Q4未発表 | 昨年98.5% | 昨年99.4% | 昨年108.1% | 昨年106.8% | — |
| 通期予想 | 4,613.0 | 550.0 | 486.0 | 383.0 | — |
| 進捗率 | 44.6%並み | 55.5%並み | 58.7%速い | 69.5%速い | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 1017.4億円+3.5% | 1039.8億円+3.8% | 未発表 | 未発表 | 4613.0億円 | 44.6%例年並み昨年47.4% |
| 累計 | 1017.4億円+3.5% | 2057.2億円+3.7% | 昨年 73.5% | 昨年 98.5% | |||
| 営業利益 | 単独 | 163.4億円+6.9% | 142.0億円+11.3% | 未発表 | 未発表 | 550.0億円 | 55.5%例年並み昨年53.2% |
| 累計 | 163.4億円+6.9% | 305.4億円+8.9% | 昨年 85.8% | 昨年 99.4% | |||
| 経常利益 | 単独 | 162.1億円+1.1% | 123.3億円+8.0% | 未発表 | 未発表 | 486.0億円 | 58.7%例年より速い昨年50.8% |
| 累計 | 162.1億円+1.1% | 285.4億円+3.9% | 昨年 81.1% | 昨年 108.1% | |||
| 純利益 | 単独 | 116.2億円-16.6% | 149.9億円+64.1% | 未発表 | 未発表 | 383.0億円 | 69.5%例年より速い昨年61.7% |
| 累計 | 116.2億円-16.6% | 266.1億円+15.3% | 昨年 93.4% | 昨年 106.8% | |||
| EPS | 単独 | 33.70円-16.5% | 43.95円+66.1% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 33.70円-16.5% | 77.65円+16.2% |
単独は「その四半期だけ(3か月)」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
小田急電鉄株式会社の概要
小田急電鉄株式会社(証券コード 9007)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-03-31)のデータによると、ROE7.6%はやや低位な水準。また、自己資本比率36.4%は標準的な水準。また、PER15.2倍は概ね市場平均並み。前期と比較すると、売上高は前期比ほぼ横ばい(-0.9%)、営業利益は増益(+2.4%)となった。ROEは前期比3.5pp悪化した。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 3.3%
- ROE: 7.6%
- 自己資本比率: 36.4%
- 営業利益率: 12.6%
- PER: 15.20倍
- PBR: 1.12倍
業績・配当の推移(直近5期)
売上高は2022年3月期の3,588億円から2026年3月期の4,187億円となり、年平均成長率(CAGR)は+3.9%です。ROE は 11.1% → 7.6%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。2026年3月期のEPSは108.25円、1株配当は55円です。直近の期まで、営業利益は4期連続の増益、1株配当は4期連続の増配です。直近5期で、ROEは3.5%〜19.3%、自己資本比率は27.0%〜36.8%の範囲で推移しています。
決算の読み方(全9段)
何が起きた
売上→ → 営業益↑2%
売上 4,227億円 → 4,187億円、営業利益 514億円 → 527億円。
どこで
大きく動いたセグメントなし
稼ぐ力
ROE↓ 11.1%→7.6%(最も大きく寄与:純利益率↓)
お金の流れ
営業CF=純利益の1.6倍
利益の中身
一時的な損益は純益の6%
純利益(−28%)は本業の営業利益(+2%)と違う動きです。この期の一時的な損益は小さいので、実効税率の動き(詳細を表示)・前期の一時的な損益・営業外の損益(支払利息・持分法など)・非支配株主の取り分を見てください。
利払い
営業益÷支払利息 8.5倍(前期 10.6倍)
営業利益 ÷ 支払利息は 8.5倍(前期 10.6倍)で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
株主への還元
増配(40→55円、4期連続)・配当性向 27→51%
EPS は 147.51円 → 108.25円(−27%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 27.1% → 50.8% に上がりました。
配当の持続性
予想配当性向 53%/営業CF−設備投資<配当が3期続く
設備投資を引いた後の営業CF(営業CF − 設備投資)が、3期続けて配当の支払額を下回っています。
5期の中での位置
売上 年+4%・4期連続増益
出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)
業種内の位置づけ
陸運業 56社中 39位(総合51点)
6軸スコア: 割安度27(割高)・稼ぐ力50(標準)・成長性64(安定成長)・安全性49(やや注意)・還元力70(手厚い)・事業独占力48(標準)
業種(陸運業)の中央値との比較: ROE 7.6%(業種の中央値 8.6%・56社中32位)、ROA 2.7%(業種の中央値 3.0%・56社中35位)、営業利益率 12.6%(業種の中央値 7.3%・56社中10位)、売上高成長率 −0.9%(業種の中央値 4.4%・56社中54位)、自己資本比率 36.4%(業種の中央値 40.3%・56社中33位)、PER 15.2倍(業種の中央値 12.7倍・56社中17位)、PBR 1.12倍(業種の中央値 1.00倍・56社中19位)、配当利回り 3.34%(業種の中央値 2.40%・55社中8位)、配当性向 50.8%(業種の中央値 30.3%・55社中8位)。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
関連ページ
同業種の銘柄(陸運業)
総合スコア上位
- ゼロ 9028 71点
- 鴻池運輸 9025 69点
- サカイ引越センター 9039 69点
- 日本石油輸送 9074 68点
- ヒガシホールディングス 9029 67点
- カンダホールディングス 9059 67点
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)
- 三井住友信託銀行株式会社 5.52%
- 野村證券株式会社 5.11%
- 野村アセットマネジメント株式会社 5.06%
- 第一生命保険株式会社 4.56%
- 日本生命保険相互会社 4.24%
- 株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ 3.99%
- ブラックロック・ジャパン株式会社 3.57%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です(5%以下になると、以後の報告義務はなくなります)。
よくある質問
小田急電鉄株式会社(9007)の配当利回りは?
最新決算期の配当利回りは3.3%です。市場平均を上回る水準であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
小田急電鉄株式会社(9007)のROEは?
最新決算期のROEは7.6%で、やや低位な水準にあります。前期比では3.5pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
小田急電鉄株式会社(9007)の財務健全性は?
自己資本比率は36.4%で、標準的な財務健全性を保っていると評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
小田急電鉄株式会社(9007)の収益性はどうですか?
営業利益率は12.6%で、高い収益性を示しています。前期比では増益(+2.4%)となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
小田急電鉄株式会社(9007)は割安ですか?
PERは15.20倍で、概ね市場平均並みの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。