東京エレクトロン株式会社（8035）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
適正- 緑：0円から資産価値まで
- 橙：資産価値から理論株価まで（資産価値を上回る分）
- 薄い赤：理論株価から上限株価まで（成長価値）
- 資産価値718 円
- 決算時株価7447 円
PER×EPSベース
- 理論株価11,289 円α +51.6%
- 上限株価15,523 円上限α +108.4%
理論株価に成長価値 4234円 を加えた値
- 事業価値9542 円
- 超過現金価値218 円
- 配当価値1528 円
- 合計＝理論株価11,289 円
実力EPSは、特別利益 1,207億円・特別損失 28.8億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別利益（合計）−1,207億円−40.5円
- 特別損失（合計）+28.8億円+1.0円
財務サマリー
6軸スコア
電気機器の中で
71位 / 223社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【反落】営業益10.4%減。特別利益で純益は5.6%増。118.4円→125.6円の増配。
売上高は2022年3月期の2.00兆円から2026年3月期の2.44兆円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.1%です。
営業利益率は 28.7% → 25.6%（−3.1pt）。粗利率の低下と販管費率の上昇の両方が押し下げました。
2026年3月期のEPSは250.91円、1株配当は125.6円です。
直近の期まで、売上高は2期連続の増収、1株配当は2期連続の増配です。
直近5期で、ROEは21.8%〜37.2%、自己資本比率は68.7%〜71.5%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全10段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上→ → 営業益↓10%（利益率↓の分が最大）
売上 2.43兆円 → 2.44兆円、営業利益 6,973億円 → 6,249億円。
営業利益の減少 −724億円（6,973億円 → 6,249億円）のうち、売上高の増加による分が +34.3億円、利益率の低下による分が −758億円です。
2.利益率の中身粗利率↓／販管費率↑＝主に販管費の金額増の分
営業利益率 28.7% → 25.6%（−3.1pt）。
営業利益率は 28.7% → 25.6%（−3.1pt）。粗利率の低下と販管費率の上昇の両方が押し下げました。粗利率 47.1% → 45.3%（−1.8pt）、販管費率 18.5% → 19.8%（+1.3pt）。販管費率は 18.5% → 19.8%（+1.3pt）。上がった分の多く（+1.4pt）は、販管費の金額が増えた分です。販管費そのものは 4,490億円 → 4,829億円（+8%）、売上は 2.43兆円 → 2.44兆円（0%）です。上がった分 +1.3pt のうち、売上の増減による分が −0.1pt、販管費の増減による分が +1.4ptです。
3.先行投資研究開発費↑+278億円・減価償却↑+188億円＝減益の64%
増えた研究開発費・減価償却費が、これからの売上・利益につながるかは数字からは分かりません。
営業利益は 6,973億円 → 6,249億円（−724億円）。研究開発費（+278億円）と減価償却費（+188億円）の増加が、減少額の64%に当たります。研究開発費は 2,500億円 → 2,779億円（+278億円）、研究開発費率（研究開発費 ÷ 売上）は 10.3% → 11.4%です。減価償却費は 621億円 → 810億円（+188億円）、設備投資は 1,680億円 → 2,194億円です。
研究開発費は有報の注記の研究開発費の総額（販管費と製造費用の両方を含む）、減価償却費はキャッシュ・フロー計算書の減価償却費（売上原価と販管費に含まれる分の合計）です。増えた費用だけを足し、減った費用は差し引いていません。IFRS の減価償却費は使用権資産（リース）の償却を含みます。設備投資が回収できているか（設備投資が減価償却を上回る期が続いた後の ROIC）は、設備投資の段（A17）で見ます。ここで見るのは、今期の費用の増加が今期の減益のどれだけに当たるかです。
4.稼ぐ力ROE 30.3%→29.6%
ROE は 30.3% → 29.6%（−0.7pt）。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
5.お金の流れ営業CF＝純利益の0.9倍
営業CF は純利益の 0.9倍です。
6.設備投資減価償却を大きく上回る投資が3期続く／ROIC↑ 20.1%→23.4%
有形固定資産比率（有形固定資産 ÷ 総資産）は 2024年3月期 13.7% → 20.6%です。
設備投資が減価償却を大きく上回る期が3期続いています。ROIC は 2024年3月期の 20.1% → 23.4%で、上がっています。設備投資 ÷ 減価償却は 2022年3月期 1.8倍・2023年3月期 1.8倍・2024年3月期 2.4倍・2025年3月期 2.7倍・2026年3月期 2.7倍です。2026年3月期の設備投資は 2,194億円、減価償却費は 810億円です。
設備投資はキャッシュ・フロー計算書の固定資産の取得（取れない年度は有報の注記の設備投資額）、減価償却はキャッシュ・フロー計算書の減価償却費です。IFRS は使用権資産（リース）の償却を含むため、倍率が小さく出ることがあります。ROIC はチャートと同じ式（営業利益 ×（1 − 実効税率）÷（自己資本 ＋ 有利子負債））です。
7.利益の中身純益の16%は一時的な益
純利益の中身には、一時的な益が大きく入っています（純利益の 16%）。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 16% 低い試算です。
純利益 5,745億円には、一時的な益が 905億円（税引後、純利益の 16%）入っています。本業の営業利益は 6,973億円 → 6,249億円（−10%）、純利益は 5,441億円 → 5,745億円（+6%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別利益 +1,207億円・特別損失 −28.8億円です。実効税率は 23.2%（直前3期の平均 23.5%、−0.3pt）です。営業利益の減少 −724億円（6,973億円 → 6,249億円）のうち、売上高の増加による分が +34.3億円、利益率の低下による分が −758億円です。営業外の為替差損益は −45.5億円（例年の目安 −21.6億円）で、一時的とはしていません。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。
8.株主への還元増配（118.4→125.6円、2期連続）・配当性向 50→50%
EPS は 236.48円 → 250.91円（+6%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 50.1% → 50.1% でほぼ同じです。
9.配当の持続性予想配当性向 50%／FCF 4,432億円≧配当 2,716億円
予想の配当性向は 50.0%で、全投資後の FCF は配当の支払額を上回っています。配当性向は 2026年3月期 50.1%（有報）、2027年3月期の会社予想では 50.0%（予想の1株配当 191円 ÷ 予想 EPS 381.69円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年3月期 3,096億円・2,025億円、2025年3月期 4,126億円・2,363億円、2026年3月期 4,432億円・2,716億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年3月期 3,097億円、2025年3月期 4,141億円、2026年3月期 3,203億円です。2026年3月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は 1,500億円で、配当と合わせた支出は 4,216億円（FCF は 4,432億円）です。利益と現金のずれ（A11）: 営業CF は純利益の 0.9倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-10-30 の第2四半期（上期）の短信の値です。
10.5期の中での位置売上 年+5%・2期連続増収
売上高は2022年3月期の2.00兆円から2026年3月期の2.44兆円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.1%です。直近の期まで、売上高は2期連続の増収です。直近5期で、ROEは21.8%〜37.2%、自己資本比率は68.7%〜71.5%の範囲で推移しています。
出していない段：どこで（この会社には当てはめない：単一セグメント）、利払い（この会社には当てはめない：支払利息の記載なし）。ほか5段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
電気機器 223社中 71位（総合61点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 29.6% | 7.3% | 222社中6位 |
| ROA | 20.1% | 4.3% | 223社中3位 |
| ROIC | 23.4% | 5.1% | 221社中6位 |
| 営業利益率 | 25.6% | 6.7% | 221社中8位 |
| 純利益率 | 23.5% | 5.9% | 223社中9位 |
| 粗利率 | 45.3% | 30.3% | 219社中36位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 71.5% | 61.2% | 223社中73位 |
| D/Eレシオ | 0.0% | 16.3% | 220社中184位 |
| 流動比率 | 270.2% | 249.0% | 221社中102位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.85回 | 0.76回 | 223社中77位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 0.5% | 4.1% | 219社中156位 |
| 営業利益の成長率 | −10.4% | 14.4% | 217社中161位 |
| 純利益の成長率 | 5.6% | 15.2% | 219社中128位 |
| EPSの成長率 | 6.1% | 16.8% | 219社中133位 |
| 売上高CAGR（3年） | 3.4% | 3.1% | 217社中102位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 0.4% | 6.2% | 174社中111位 |
| EPS CAGR（3年） | 7.6% | 9.5% | 171社中93位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 29.7倍 | 15.1倍 | 191社中37位 |
| PBR | 8.28倍 | 1.04倍 | 210社中4位 |
| 配当利回り | 1.69% | 2.54% | 194社中151位 |
| 配当性向 | 50.1% | 36.2% | 185社中54位 |
| DOE | 14.0% | 2.9% | 195社中1位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年3月期の進み具合（第2四半期・2026-10-30 時点）
【進捗低め】営業益の計画進捗43.4%（前年同期の実績構成比48.5%）。下期に利益率32.6%が必要。
会社予想は 売上 3.70兆円（前期比 +51%）・営業利益 1.17兆円（同 +87%）。
2026-10-30 開示の第2四半期（上期）の決算短信で、通期の予想を初めて出しました（前回の 2026-07-30 開示の第1四半期の決算短信では予想を出していません）。
この短信の後に、取り込んだ業績予想の修正はありません。
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 43.4%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 48.5%より低い水準です。
営業利益の差は −5.2pt、売上は計画進捗 45.1%（前年同期の実績構成比 48.3%）。
通期予想を達成するには、下期に 売上 2.03兆円・営業利益 6,622億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 30.4% → 下期 32.6%。2026年3月期の通期は 25.6%、2025年3月期の通期は 28.7%でした。
今期の進み具合
全5段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 43.4%↓（前年同期の実績構成比 48.5%）・累計は前年同期比 +67.2%
会社予想は 売上 3.70兆円（前期比 +51%）・営業利益 1.17兆円（同 +87%）。
2.前年との比較前年同期の実績構成比より低い（売上は計画進捗 45.1%／前年同期の実績構成比 48.3%）
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 43.4%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 48.5%より低い水準です。営業利益の差は −5.2pt、売上は計画進捗 45.1%（前年同期の実績構成比 48.3%）。営業利益の累計は前年同期比 +67.2%、通期予想は前期比 +87.1%です。累計の伸びが予想の伸びより小さいため、前年同期の実績構成比より低くなっています。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです（昨年の期中の会社予想は持っていないため）。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 30.4%→32.6%・売上は上期の実績の1.2倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 2.03兆円・営業利益 6,622億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 30.4% → 下期 32.6%。2026年3月期の通期は 25.6%、2025年3月期の通期は 28.7%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2026年3月期 2.44兆円）の 83%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.07倍、今期の計画は 1.22倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 3,032億円・下期 3,218億円でした。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
4.会社予想の修正短信で通期予想を初めて開示
2026-10-30 開示の第2四半期（上期）の決算短信で、通期の予想を初めて出しました（前回の 2026-07-30 開示の第1四半期の決算短信では予想を出していません）。この短信の後に、取り込んだ業績予想の修正はありません。
5.数字で説明できる点2026年3月期の純益に一時的な益
市場の期待（コンセンサス）と過熱・需給は扱っていないので、ここに無い理由で株価が動くこともあります。
決算の数字の中で説明できる点：2026年3月期の純益に一時的な益。2026年3月期の純利益には一時的な益が大きく入っています（純利益の 16%）。
会社予想の修正・進み具合・下期の配分・利益の中身の結果を並べただけで、新しい判定はしていません。好決算だったか・株価が下がったかは見ていません（株価は使っていません）。
基準：2026-10-30 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 兆円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 0.73+33.3% | 0.21+46.1% | 0.22+46.3% | 0.16+39.5% | 72.27+40.5% |
| Q1累計 | 0.73+33.3% | 0.21+46.1% | 0.22+46.3% | 0.16+39.5% | 72.27+40.5% |
| Q2単独 | 0.94+48.4% | 0.30+86.4% | 0.30+87.3% | 0.21+71.7% | 93.86+73.7% |
| Q2累計 | 1.67+41.3% | 0.51+67.2% | 0.51+67.6% | 0.38+56.0% | 166.13+57.5% |
| Q3未発表 | 昨年70.9% | 昨年67.1% | 昨年67.2% | 昨年62.7% | — |
| Q4未発表 | 昨年101.4% | 昨年105.4% | 昨年104.9% | 昨年104.4% | — |
| 通期予想 | 3.70 | 1.17 | 1.18 | 0.87 | — |
| 進捗率 | 45.1%遅い | 43.4%遅い | 43.6%遅い | 43.6%並み | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 7323.9億円+33.3% | 9350.7億円+48.4% | 未発表 | 未発表 | 3.7兆円 | 45.1%例年より遅い昨年48.3% |
| 累計 | 7323.9億円+33.3% | 1.7兆円+41.3% | 昨年 70.9% | 昨年 101.4% | |||
| 営業利益 | 単独 | 2114.1億円+46.1% | 2953.7億円+86.4% | 未発表 | 未発表 | 1.2兆円 | 43.4%例年より遅い昨年48.5% |
| 累計 | 2114.1億円+46.1% | 5067.8億円+67.2% | 昨年 67.1% | 昨年 105.4% | |||
| 経常利益 | 単独 | 2156.3億円+46.3% | 2987.8億円+87.3% | 未発表 | 未発表 | 1.2兆円 | 43.6%例年より遅い昨年48.7% |
| 累計 | 2156.3億円+46.3% | 5144.0億円+67.6% | 昨年 67.2% | 昨年 104.9% | |||
| 純利益 | 単独 | 1643.4億円+39.5% | 2125.9億円+71.7% | 未発表 | 未発表 | 8650.0億円 | 43.6%例年並み昨年42.1% |
| 累計 | 1643.4億円+39.5% | 3769.3億円+56.0% | 昨年 62.7% | 昨年 104.4% | |||
| EPS | 単独 | 72.27円+40.5% | 93.86円+73.7% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 72.27円+40.5% | 166.13円+57.5% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
東京エレクトロン株式会社の概要
東京エレクトロン株式会社（証券コード 8035）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-03-31）のデータによると、ROE29.6%は非常に高い水準で、自己資本に対して効率よく利益を生み出している。また、自己資本比率71.5%は非常に高く、財務基盤が極めて強固。また、資本効率の高さと財務健全性を同時に実現している点が特徴的。前期と比較すると、売上高は前期比ほぼ横ばい（+0.5%）、営業利益は減益（-10.4%）となった。ROEは前期比0.7pp悪化した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 1.7%
- ROE: 29.6%
- 自己資本比率: 71.5%
- 営業利益率: 25.6%
- PER: 29.68倍
- PBR: 8.28倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年3月期の2.00兆円から2026年3月期の2.44兆円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.1%です。営業利益率は 28.7% → 25.6%（−3.1pt）。粗利率の低下と販管費率の上昇の両方が押し下げました。2026年3月期のEPSは250.91円、1株配当は125.6円です。直近の期まで、売上高は2期連続の増収、1株配当は2期連続の増配です。直近5期で、ROEは21.8%〜37.2%、自己資本比率は68.7%〜71.5%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全10段）
何が起きた
売上→ → 営業益↓10%（利益率↓の分が最大）
売上 2.43兆円 → 2.44兆円、営業利益 6,973億円 → 6,249億円。
利益率の中身
粗利率↓／販管費率↑＝主に販管費の金額増の分
営業利益率 28.7% → 25.6%（−3.1pt）。
先行投資
研究開発費↑+278億円・減価償却↑+188億円＝減益の64%
増えた研究開発費・減価償却費が、これからの売上・利益につながるかは数字からは分かりません。
稼ぐ力
ROE 30.3%→29.6%
お金の流れ
営業CF＝純利益の0.9倍
設備投資
減価償却を大きく上回る投資が3期続く／ROIC↑ 20.1%→23.4%
有形固定資産比率（有形固定資産 ÷ 総資産）は 2024年3月期 13.7% → 20.6%です。
利益の中身
純益の16%は一時的な益
純利益の中身には、一時的な益が大きく入っています（純利益の 16%）。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 16% 低い試算です。
株主への還元
増配（118.4→125.6円、2期連続）・配当性向 50→50%
EPS は 236.48円 → 250.91円（+6%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 50.1% → 50.1% でほぼ同じです。
配当の持続性
予想配当性向 50%／FCF 4,432億円≧配当 2,716億円
5期の中での位置
売上 年+5%・2期連続増収
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
電気機器 223社中 71位（総合61点）
6軸スコア: 割安度14（割高）・稼ぐ力89（高収益）・成長性49（鈍化）・安全性89（健全）・還元力64（標準）・事業独占力58（強い）
業種（電気機器）の中央値との比較: ROE 29.6%（業種の中央値 7.3%・222社中6位）、ROA 20.1%（業種の中央値 4.3%・223社中3位）、営業利益率 25.6%（業種の中央値 6.7%・221社中8位）、売上高成長率 0.5%（業種の中央値 4.1%・219社中156位）、自己資本比率 71.5%（業種の中央値 61.2%・223社中73位）、PER 29.7倍（業種の中央値 15.1倍・191社中37位）、PBR 8.28倍（業種の中央値 1.04倍・210社中4位）、配当利回り 1.69%（業種の中央値 2.54%・194社中151位）、配当性向 50.1%（業種の中央値 36.2%・185社中54位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
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総合スコア上位
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- ブラックロック・ジャパン株式会社 8.37%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 7.55%
- 株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 4.82%
- キャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニー 4.33%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
東京エレクトロン株式会社（8035）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは1.7%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
東京エレクトロン株式会社（8035）のROEは？
最新決算期のROEは29.6%で、非常に高い水準にあります。前期比では0.7pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
東京エレクトロン株式会社（8035）の財務健全性は？
自己資本比率は71.5%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
東京エレクトロン株式会社（8035）の収益性はどうですか？
営業利益率は25.6%で、非常に高い収益性を示しています。前期比では減益（-10.4%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
東京エレクトロン株式会社（8035）は割安ですか？
PERは29.68倍で、成長期待を織り込んだ高めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。