日本電子材料株式会社（6855）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
割安- 緑：0円から資産価値まで
- 橙：資産価値から理論株価まで（資産価値を上回る分）
- 薄い赤：理論株価から上限株価まで（成長価値）
- 資産価値2492 円
- 決算時株価5210 円
PER×EPSベース
- 理論株価11,356 円α +118.0%
- 上限株価16,990 円上限α +226.1%
理論株価に成長価値 5634円 を加えた値
- 事業価値9389 円
- 超過現金価値1007 円
- 配当価値960 円
- 合計＝理論株価11,356 円
実力EPSは、特別利益 1.6億円・特別損失 0.5億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別利益（合計）−1.6億円−9.1円
- 特別損失（合計）+0.5億円+3.0円
財務サマリー
6軸スコア
電気機器の中で
56位 / 223社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【最高益】半導体検査用部品関連事業が牽引し営業益58.1%増。70円→80円の増配。
売上高は2022年3月期の236億円から2026年3月期の294億円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.6%です。
営業利益率は 19.2% → 24.7%（+5.4pt）。主因は粗利率の上昇です。
売上は 238億円 → 294億円（+23%）。最大の要因は「半導体検査用部品関連事業」のセグメントで、その増加額は会社全体の増加額を上回ります。
2026年3月期のEPSは425.98円、1株配当は80円です。
直近の期まで、売上高は2期連続の増収、営業利益は2期連続の増益、1株配当は2期連続の増配です。
直近5期で、ROEは2.5%〜20.4%、自己資本比率は66.0%〜76.7%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全11段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑23% → 営業益↑58%（6割は利益率↑の分）
売上 238億円 → 294億円、営業利益 45.9億円 → 72.5億円。
営業利益の増加 +26.6億円（45.9億円 → 72.5億円）のうち、売上高の増加による分が +10.7億円（40%）、利益率の上昇による分が +16.0億円（60%）です。
2.利益率の中身粗利率↑／販管費率↓＝主に売上増の分
営業利益率 19.2% → 24.7%（+5.4pt）。
営業利益率は 19.2% → 24.7%（+5.4pt）。主因は粗利率の上昇です。粗利率 39.7% → 43.9%（+4.2pt）、販管費率 20.4% → 19.2%（−1.3pt）。販管費率は 20.4% → 19.2%（−1.3pt）。売上の増加によって販管費率が下がった分（−3.9pt）が、販管費の金額が増えた分（+2.6pt）より大きくなっています。販管費そのものは 48.7億円 → 56.3億円（+16%）、売上は 238億円 → 294億円（+23%）です。下がった分 −1.3pt のうち、売上の増減による分が −3.9pt、販管費の増減による分が +2.6ptです。
総資産が前期より47%増えています（399億円 → 585億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
3.どこで売上↑・営業益↑＝半導体検査用部品関連事業セグメント↑
「半導体検査用部品関連事業」の売上は 236億円 → 291億円、営業利益は 60.3億円 → 91.4億円です。
売上は 238億円 → 294億円（+23%）。最大の要因は「半導体検査用部品関連事業」のセグメントで、その増加額は会社全体の増加額を上回ります。「半導体検査用部品関連事業」は 236億円 → 291億円（+55.4億円）で、会社全体の増加（+55.4億円）を上回りました。ほかは 「電子管部品関連事業」−300万円・「調整額（セグメント間の消去など）」+100万円です。セグメントの営業利益で見ると、最大の要因は「半導体検査用部品関連事業」で、その増加額は会社全体の営業利益の増加額を上回ります。「半導体検査用部品関連事業」の営業利益は 60.3億円 → 91.4億円（+31.1億円）です。ほかは 「調整額（全社費用など）」−4.4億円・「電子管部品関連事業」−200万円です。
セグメントの区分は会社の開示どおりです（事業別か所在地別かは、データでは区別できません）。調整額（セグメント間の消去など）の増減も並べているので、合計は会社全体の売上の増減と一致します。総資産が前期より47%増えています（399億円 → 585億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。セグメントの営業利益は、全社費用・セグメント間の消去（調整額）を引く前の値です。調整額の増減も並べているので、合計は会社全体の営業利益の増減と一致します。区分は会社の開示どおりです。
4.稼ぐ力ROE 13.1%→15.0%
ROE は 13.1% → 15.0%（+1.8pt）。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。総資産が前期より47%増えています（399億円 → 585億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
5.お金の流れ営業CF＝純利益の1.1倍
営業CF は純利益の 1.1倍です。
総資産が前期より47%増えています（399億円 → 585億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
6.設備投資減価償却を大きく上回る投資が2期続く／ROIC↑ 1.8%→10.4%
有形固定資産比率（有形固定資産 ÷ 総資産）は 2024年3月期 22.7% → 22.1%です。
設備投資が減価償却を大きく上回る期が2期続いています。ROIC は 2024年3月期の 1.8% → 10.4%で、上がっています。設備投資 ÷ 減価償却は 2022年3月期 0.9倍・2023年3月期 0.8倍・2024年3月期 1.8倍・2025年3月期 2.9倍・2026年3月期 2.5倍です。2026年3月期の設備投資は 35.2億円、減価償却費は 14.3億円です。
設備投資はキャッシュ・フロー計算書の固定資産の取得（取れない年度は有報の注記の設備投資額）、減価償却はキャッシュ・フロー計算書の減価償却費です。IFRS は使用権資産（リース）の償却を含むため、倍率が小さく出ることがあります。ROIC はチャートと同じ式（営業利益 ×（1 − 実効税率）÷（自己資本 ＋ 有利子負債））です。総資産が前期より47%増えています（399億円 → 585億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
7.利益の中身一時的な損益は純益の1%
純利益（+58%）は本業の営業利益（+58%）とおおむね同じ動きです。
一時的な損益は純利益の 1%です。本業の営業利益は 45.9億円 → 72.5億円（+58%）、純利益は 34.5億円 → 54.5億円（+58%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別利益 +1.6億円・特別損失 −5,200万円です。実効税率は 25.1%（直前3期の平均 29.4%、−4.3pt）です。営業利益の増加 +26.6億円（45.9億円 → 72.5億円）のうち、売上高の増加による分が +10.7億円（40%）、利益率の上昇による分が +16.0億円（60%）です。営業外の為替差損益は +3,200万円（例年の目安 +6,067万円）で、一時的とはしていません。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 1% 低い試算です。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。総資産が前期より47%増えています（399億円 → 585億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。
8.利払い営業益÷支払利息 137倍（前期 158倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 137倍（前期 158倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
支払利息は 2,900万円 → 5,300万円、営業利益は 45.9億円 → 72.5億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 0.7%（前期 0.5%）です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。総資産が前期より47%増えています（399億円 → 585億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
9.株主への還元増配（70→80円、2期連続）・配当性向 26→19%
EPS は 273.53円 → 425.98円（+56%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 25.6% → 18.8% に下がりました。
10.配当の持続性予想配当性向 21%／FCF 21.0億円≧配当 8.8億円
予想の配当性向は 21.4%で、2026年3月期は全投資後の FCF が配当の支払額を上回りました（前期は下回っていました）。配当性向は 2026年3月期 18.8%（有報）、2027年3月期の会社予想では 21.4%（予想の1株配当 120円 ÷ 予想 EPS 559.58円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年3月期 1.1億円・5.0億円、2025年3月期 −17.8億円・6.3億円、2026年3月期 21.0億円・8.8億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年3月期 4.0億円、2025年3月期 −16.6億円、2026年3月期 22.4億円です。2026年3月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は 0円です。利益と現金のずれ（A11）: 営業CF は純利益の 1.1倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-11-10 の第2四半期（上期）の短信の値です。
11.5期の中での位置売上 年+6%・2期連続増収・2期連続増益
売上高は2022年3月期の236億円から2026年3月期の294億円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.6%です。直近の期まで、売上高は2期連続の増収、営業利益は2期連続の増益です。直近5期で、ROEは2.5%〜20.4%、自己資本比率は66.0%〜76.7%の範囲で推移しています。
出していない段：6段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
電気機器 223社中 56位（総合62点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 15.0% | 7.3% | 222社中34位 |
| ROA | 9.3% | 4.3% | 223社中25位 |
| ROIC | 10.3% | 5.1% | 221社中39位 |
| 営業利益率 | 24.7% | 6.7% | 221社中9位 |
| 純利益率 | 18.6% | 5.9% | 223社中12位 |
| 粗利率 | 43.9% | 30.3% | 219社中45位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 76.8% | 61.2% | 223社中49位 |
| D/Eレシオ | 16.8% | 16.3% | 220社中110位 |
| 流動比率 | 628.5% | 249.0% | 221社中21位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.50回 | 0.76回 | 223社中190位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 23.2% | 4.1% | 219社中12位 |
| 営業利益の成長率 | 58.1% | 14.4% | 217社中39位 |
| 純利益の成長率 | 57.8% | 15.2% | 219社中63位 |
| EPSの成長率 | 55.7% | 16.8% | 219社中65位 |
| 売上高CAGR（3年） | 12.2% | 3.1% | 217社中19位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 31.3% | 6.2% | 174社中26位 |
| EPS CAGR（3年） | 27.1% | 9.5% | 171社中40位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 12.2倍 | 15.1倍 | 191社中125位 |
| PBR | 1.70倍 | 1.04倍 | 210社中55位 |
| 配当利回り | 1.54% | 2.54% | 194社中160位 |
| 配当性向 | 18.8% | 36.2% | 185社中160位 |
| DOE | 2.6% | 2.9% | 195社中113位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年3月期の進み具合（第2四半期・2026-11-10 時点）
【進捗高め】短信で通期予想を上方修正。営業益の計画進捗50.4%（前年同期の実績構成比36.7%）。
会社予想は 売上 394億円（前期比 +34%）・営業利益 121億円（同 +67%）。
2026-11-10 開示の第2四半期（上期）の決算短信で、通期の予想を上げました。
通期: 売上 364億円 → 394億円、営業利益 94.5億円 → 121億円、経常利益 93.0億円 → 120億円、純利益 67.0億円 → 82.0億円。前回の公表予想は 2026-08-07 開示の第1四半期の決算短信の予想です。
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 50.4%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 36.7%より高い水準です。
営業利益の差は +13.8pt、売上は計画進捗 52.0%（前年同期の実績構成比 42.0%）。
通期予想を達成するには、下期に 売上 189億円・営業利益 60.0億円が必要です。
上期の実績の 0.9倍の売上で、営業利益率は上期 29.8% → 下期 31.7%。2026年3月期の通期は 24.7%、2025年3月期の通期は 19.2%でした。
今期の進み具合
全4段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 50.4%↑（前年同期の実績構成比 36.7%）・累計は前年同期比 +129.7%
会社予想は 売上 394億円（前期比 +34%）・営業利益 121億円（同 +67%）。
2.前年との比較前年同期の実績構成比より高い（売上は計画進捗 52.0%／前年同期の実績構成比 42.0%）
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 50.4%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 36.7%より高い水準です。営業利益の差は +13.8pt、売上は計画進捗 52.0%（前年同期の実績構成比 42.0%）。営業利益の累計は前年同期比 +129.7%、通期予想は前期比 +66.9%です。累計の伸びが予想の伸びより大きいため、前年同期の実績構成比より高くなっています。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです（昨年の期中の会社予想は持っていないため）。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 29.8%→31.7%・売上は上期の実績の0.9倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 189億円・営業利益 60.0億円が必要です。
上期の実績の 0.9倍の売上で、営業利益率は上期 29.8% → 下期 31.7%。2026年3月期の通期は 24.7%、2025年3月期の通期は 19.2%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2026年3月期 294億円）の 64%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.38倍、今期の計画は 0.92倍で、前年より下期への配分が小さい計画です。前年は上期 営業利益 26.6億円・下期 45.9億円でした。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
4.会社予想の修正短信で通期予想↑（営業益 94.5億円→121億円）
2026-11-10 開示の第2四半期（上期）の決算短信で、通期の予想を上げました。通期: 売上 364億円 → 394億円、営業利益 94.5億円 → 121億円、経常利益 93.0億円 → 120億円、純利益 67.0億円 → 82.0億円。前回の公表予想は 2026-08-07 開示の第1四半期の決算短信の予想です。通期の営業利益の修正幅は +28.0%です。今の通期の予想は、期初の予想（2026-05-14 開示の決算短信（通期））より上の水準です（売上 330億円 → 394億円、営業利益 74.5億円 → 121億円、経常利益 73.0億円 → 120億円、純利益 55.0億円 → 82.0億円）。この短信の後に、取り込んだ業績予想の修正はありません。
この後に出た修正の開示のうち 2件は、予想に重ねていません（前回予想が短信と合わない・対象の期が違うなど）。
出していない段：1段は目立つ動きなし
基準：2026-11-10 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 96.4+77.3% | 30.9+109.8% | 31.9+126.7% | 21.7+119.5% | 148.08+89.2% |
| Q1累計 | 96.4+77.3% | 30.9+109.8% | 31.9+126.7% | 21.7+119.5% | 148.08+89.2% |
| Q2単独 | 108.5+57.6% | 30.1+154.5% | 29.5+184.0% | 20.5+188.7% | 139.92+149.3% |
| Q2累計 | 204.9+66.3% | 61.0+129.7% | 61.5+151.1% | 42.2+148.5% | 288.00+114.3% |
| Q3未発表 | 昨年70.4% | 昨年69.4% | 昨年68.2% | 昨年63.6% | — |
| Q4未発表 | 昨年104.5% | 昨年111.5% | 昨年115.8% | 昨年126.8% | — |
| 通期予想 | 394.0 | 121.0 | 120.0 | 82.0 | — |
| 進捗率 | 52.0%速い | 50.4%速い | 51.2%速い | 51.5%速い | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 96.4億円+77.3% | 108.5億円+57.6% | 未発表 | 未発表 | 394.0億円 | 52.0%例年より速い昨年42.0% |
| 累計 | 96.4億円+77.3% | 204.9億円+66.3% | 昨年 70.4% | 昨年 104.5% | |||
| 営業利益 | 単独 | 30.9億円+109.8% | 30.1億円+154.5% | 未発表 | 未発表 | 121.0億円 | 50.4%例年より速い昨年36.7% |
| 累計 | 30.9億円+109.8% | 61.0億円+129.7% | 昨年 69.4% | 昨年 111.5% | |||
| 経常利益 | 単独 | 31.9億円+126.7% | 29.5億円+184.0% | 未発表 | 未発表 | 120.0億円 | 51.2%例年より速い昨年34.1% |
| 累計 | 31.9億円+126.7% | 61.5億円+151.1% | 昨年 68.2% | 昨年 115.8% | |||
| 純利益 | 単独 | 21.7億円+119.5% | 20.5億円+188.7% | 未発表 | 未発表 | 82.0億円 | 51.5%例年より速い昨年31.2% |
| 累計 | 21.7億円+119.5% | 42.2億円+148.5% | 昨年 63.6% | 昨年 126.8% | |||
| EPS | 単独 | 148.08円+89.2% | 139.92円+149.3% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 148.08円+89.2% | 288.00円+114.3% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
日本電子材料株式会社の概要
日本電子材料株式会社（証券コード 6855）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-03-31）のデータによると、ROE15.0%は標準的な水準を上回っている。また、自己資本比率76.7%は非常に高く、財務基盤が極めて強固。また、資本効率の高さと財務健全性を同時に実現している点が特徴的。前期と比較すると、売上高は前期比増収（+23.2%）、営業利益は増益（+58.1%）となった。ROEは前期比1.8pp改善した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 1.5%
- ROE: 15.0%
- 自己資本比率: 76.7%
- 営業利益率: 24.7%
- PER: 12.23倍
- PBR: 1.70倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年3月期の236億円から2026年3月期の294億円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.6%です。営業利益率は 19.2% → 24.7%（+5.4pt）。主因は粗利率の上昇です。売上は 238億円 → 294億円（+23%）。最大の要因は「半導体検査用部品関連事業」のセグメントで、その増加額は会社全体の増加額を上回ります。2026年3月期のEPSは425.98円、1株配当は80円です。直近の期まで、売上高は2期連続の増収、営業利益は2期連続の増益、1株配当は2期連続の増配です。直近5期で、ROEは2.5%〜20.4%、自己資本比率は66.0%〜76.7%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全11段）
何が起きた
売上↑23% → 営業益↑58%（6割は利益率↑の分）
売上 238億円 → 294億円、営業利益 45.9億円 → 72.5億円。
利益率の中身
粗利率↑／販管費率↓＝主に売上増の分
営業利益率 19.2% → 24.7%（+5.4pt）。
どこで
売上↑・営業益↑＝半導体検査用部品関連事業セグメント↑
「半導体検査用部品関連事業」の売上は 236億円 → 291億円、営業利益は 60.3億円 → 91.4億円です。
稼ぐ力
ROE 13.1%→15.0%
お金の流れ
営業CF＝純利益の1.1倍
設備投資
減価償却を大きく上回る投資が2期続く／ROIC↑ 1.8%→10.4%
有形固定資産比率（有形固定資産 ÷ 総資産）は 2024年3月期 22.7% → 22.1%です。
利益の中身
一時的な損益は純益の1%
純利益（+58%）は本業の営業利益（+58%）とおおむね同じ動きです。
利払い
営業益÷支払利息 137倍（前期 158倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 137倍（前期 158倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
株主への還元
増配（70→80円、2期連続）・配当性向 26→19%
EPS は 273.53円 → 425.98円（+56%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 25.6% → 18.8% に下がりました。
配当の持続性
予想配当性向 21%／FCF 21.0億円≧配当 8.8億円
5期の中での位置
売上 年+6%・2期連続増収・2期連続増益
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
電気機器 223社中 56位（総合62点）
6軸スコア: 割安度38（やや割高）・稼ぐ力68（標準）・成長性78（高成長）・安全性89（健全）・還元力53（標準）・事業独占力44（標準）
業種（電気機器）の中央値との比較: ROE 15.0%（業種の中央値 7.3%・222社中34位）、ROA 9.3%（業種の中央値 4.3%・223社中25位）、営業利益率 24.7%（業種の中央値 6.7%・221社中9位）、売上高成長率 23.2%（業種の中央値 4.1%・219社中12位）、自己資本比率 76.8%（業種の中央値 61.2%・223社中49位）、PER 12.2倍（業種の中央値 15.1倍・191社中125位）、PBR 1.70倍（業種の中央値 1.04倍・210社中55位）、配当利回り 1.54%（業種の中央値 2.54%・194社中160位）、配当性向 18.8%（業種の中央値 36.2%・185社中160位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
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同業種の銘柄（電気機器）
総合スコア上位
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- 有限会社 大久保興産 9.81%
- 野村アセットマネジメント株式会社 6.88%
- 野村證券株式会社 5.96%
- 株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 5.72%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 5.32%
- モルガン・スタンレー・アンド・カンパニー・インターナショナル・ピーエルシー 5.15%
- モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 4.59%
- ユービーエス・エイ・ジー（銀行） 4.25%
- 三井住友ＤＳアセットマネジメント株式会社 3.77%
- シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社 2.72%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
日本電子材料株式会社（6855）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは1.5%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
日本電子材料株式会社（6855）のROEは？
最新決算期のROEは15.0%で、標準を上回る水準にあります。前期比では1.8pp改善しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
日本電子材料株式会社（6855）の財務健全性は？
自己資本比率は76.7%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
日本電子材料株式会社（6855）の収益性はどうですか？
営業利益率は24.7%で、非常に高い収益性を示しています。前期比では増益（+58.1%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
日本電子材料株式会社（6855）は割安ですか？
PERは12.23倍で、市場平均より低めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。