株式会社トーホー（8142）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
割安- 緑：0円から資産価値まで
- 橙：資産価値から理論株価まで（資産価値を上回る分）
- 資産価値736 円
- 決算時株価1272 円
PER×EPSベース
- 理論株価＝上限株価2297 円α +80.6%
上限株価は理論株価と同じ値（上限α も同じ）
- 事業価値1809 円
- 配当価値488 円
- 合計＝理論株価2297 円
実力EPSは、特別利益 5.8億円・特別損失 11.3億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別利益（合計）−5.8億円−11.2円
- 特別損失（合計）+11.3億円+21.9円
財務サマリー
6軸スコア
卸売業の中で
55位 / 275社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年1月期の決算をもとに
【横ばい】ディストリビューター事業が増収を牽引、営業益4.8%増。41.67円→50円の増配。
売上高は2022年1月期の1,886億円から2026年1月期の2,597億円となり、年平均成長率（CAGR）は+8.3%です。
売上は 2,465億円 → 2,597億円（+5%）。最大の要因は「ディストリビューター事業」のセグメントで、その増加額は会社全体の増加額を上回ります。
2026年1月期のEPSは142.93円、1株配当は50円です。
直近の期まで、売上高は5期連続の増収、1株配当は4期連続の増配です。
営業利益は2022年1月期から2023年1月期にかけて赤字（−4.5億円）から黒字（36.5億円）へ転換しました。
直近5期で、ROEは1.7%〜15.5%、自己資本比率は24.1%〜35.7%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全10段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑5% → 営業益↑5%（売上増の分が最大）
売上 2,465億円 → 2,597億円、営業利益 75.0億円 → 78.5億円。
営業利益の増加 +3.6億円（75.0億円 → 78.5億円）のうち、売上高の増加による分が +4.0億円、利益率の低下による分が −4,696万円です。
2.利益率の中身営業利益率→ 3.0%→3.0%（ほぼ変わらず）
営業利益率は 3.0% → 3.0%（0.0pt）で、ほぼ変わっていません。
3.どこで売上↑＝ディストリビューター事業セグメント↑
「ディストリビューター事業」は 1,840億円 → 2,009億円（+169億円）で、会社全体の増加（+133億円）を上回りました。
売上は 2,465億円 → 2,597億円（+5%）。最大の要因は「ディストリビューター事業」のセグメントで、その増加額は会社全体の増加額を上回ります。ほかは 「食品スーパー事業」−46.5億円・「キャッシュアンドキャリー事業」+7.8億円・「フードソリューション事業」+2.8億円です。
セグメントの区分は会社の開示どおりです（事業別か所在地別かは、データでは区別できません）。調整額（セグメント間の消去など）の増減も並べているので、合計は会社全体の売上の増減と一致します。
4.稼ぐ力ROE 15.5%→14.0%
ROE は 15.5% → 14.0%（−1.5pt）。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
5.お金の流れ営業CF＝純利益の1.7倍
営業CF は純利益の 1.7倍です。
6.利益の中身一時的な損益は純益の7%
純利益（+2%）も本業の営業利益（+5%）も、大きくは動いていません。
一時的な損益は純利益の 7%です。本業の営業利益は 75.0億円 → 78.5億円（+5%）、純利益は 44.9億円 → 45.8億円（+2%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別損失 −11.3億円・特別利益 +5.8億円です。実効税率は 38.0%（直前2期の平均 38.4%、−0.4pt）です。営業利益の増加 +3.6億円（75.0億円 → 78.5億円）のうち、売上高の増加による分が +4.0億円、利益率の低下による分が −4,696万円です。営業外の為替差損益は +8,800万円（例年の目安 +1.0億円）で、一時的とはしていません。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 7% 高い試算です。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。
7.利払い営業益÷支払利息 45.1倍（前期 56.4倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 45.1倍（前期 56.4倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
支払利息は 1.3億円 → 1.7億円、営業利益は 75.0億円 → 78.5億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 0.9%（前期 0.7%）です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。
8.株主への還元増配（41.67→50円、4期連続）・配当性向 30→35%
EPS は 138.97円 → 142.93円（+3%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 30.0% → 35.0% に上がりました。
9.配当の持続性予想配当性向 41%／FCF 74.3億円≧配当 15.5億円
予想の配当性向は 40.5%で、全投資後の FCF は配当の支払額を上回っています。配当性向は 2026年1月期 104.9%（有報）、2027年1月期の会社予想では 40.5%（予想の1株配当 61円 ÷ 予想 EPS 150.54円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年1月期 80.5億円・6.4億円、2025年1月期 43.3億円・11.8億円、2026年1月期 74.3億円・15.5億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年1月期 73.0億円、2025年1月期 32.4億円、2026年1月期 53.3億円です。2026年1月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は 3.9億円で、配当と合わせた支出は 19.4億円（FCF は 74.3億円）です。利益と現金のずれ（A11）: 営業CF は純利益の 1.7倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-09-11 の第2四半期（上期）の短信の値です。
10.5期の中での位置売上 年+8%・5期連続増収
売上高は2022年1月期の1,886億円から2026年1月期の2,597億円となり、年平均成長率（CAGR）は+8.3%です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収です。営業利益は2022年1月期から2023年1月期にかけて赤字（−4.5億円）から黒字（36.5億円）へ転換しました。直近5期で、ROEは1.7%〜15.5%、自己資本比率は24.1%〜35.7%の範囲で推移しています。
出していない段：7段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
卸売業 275社中 55位（総合65点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 14.0% | 8.1% | 275社中44位 |
| ROA | 4.7% | 3.7% | 275社中93位 |
| ROIC | 9.2% | 5.3% | 269社中48位 |
| 営業利益率 | 3.0% | 3.2% | 269社中148位 |
| 純利益率 | 1.8% | 2.5% | 275社中177位 |
| 粗利率 | 19.2% | 17.4% | 274社中121位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 35.7% | 50.5% | 275社中230位 |
| D/Eレシオ | 53.8% | 16.4% | 275社中66位 |
| 流動比率 | 115.3% | 172.1% | 275社中256位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 2.69回 | 1.44回 | 275社中28位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 5.4% | 4.6% | 274社中125位 |
| 営業利益の成長率 | 4.8% | 9.5% | 268社中157位 |
| 純利益の成長率 | 2.0% | 8.1% | 274社中169位 |
| EPSの成長率 | 2.9% | 9.4% | 274社中166位 |
| 売上高CAGR（3年） | 6.4% | 4.4% | 270社中92位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 29.1% | 6.6% | 247社中37位 |
| EPS CAGR（3年） | 66.1% | 6.8% | 249社中8位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 8.9倍 | 11.7倍 | 263社中198位 |
| PBR | 1.18倍 | 0.90倍 | 272社中87位 |
| 配当利回り | 3.93% | 3.30% | 264社中67位 |
| 配当性向 | 35.0% | 36.0% | 259社中138位 |
| DOE | 4.6% | 2.8% | 265社中46位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年1月期の進み具合（第2四半期・2026-09-11 時点）
【進捗並み】短信で通期予想を上方修正。営業益の計画進捗45.1%（前年同期の実績構成比44.0%）。下期に利益率3.1%が必要。
会社予想は 売上 2,800億円（前期比 +8%）・営業利益 82.0億円（同 +4%）。
2026-09-11 開示の第2四半期（上期）の決算短信で、通期の予想を上げました。
通期: 売上 2,740億円 → 2,800億円。営業利益は据え置きです。前回の公表予想は 2026-06-11 開示の第1四半期の決算短信の予想です。
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 45.1%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 44.0%とほぼ同じ水準です。
営業利益の差は +1.1pt、売上は計画進捗 48.7%（前年同期の実績構成比 47.4%）。
通期予想を達成するには、下期に 売上 1,435億円・営業利益 45.0億円が必要です。
上期の実績の 1.1倍の売上で、営業利益率は上期 2.7% → 下期 3.1%。2026年1月期の通期は 3.0%、2025年1月期の通期は 3.0%でした。
今期の進み具合
全4段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 45.1%→（前年同期の実績構成比 44.0%）・累計は前年同期比 +7.0%
会社予想は 売上 2,800億円（前期比 +8%）・営業利益 82.0億円（同 +4%）。
2.前年との比較前年同期の実績構成比並み（売上は計画進捗 48.7%／前年同期の実績構成比 47.4%）
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 45.1%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 44.0%とほぼ同じ水準です。営業利益の差は +1.1pt、売上は計画進捗 48.7%（前年同期の実績構成比 47.4%）。営業利益の累計は前年同期比 +7.0%、通期予想は前期比 +4.4%です。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです（昨年の期中の会社予想は持っていないため）。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 2.7%→3.1%・売上は上期の実績の1.1倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 1,435億円・営業利益 45.0億円が必要です。
上期の実績の 1.1倍の売上で、営業利益率は上期 2.7% → 下期 3.1%。2026年1月期の通期は 3.0%、2025年1月期の通期は 3.0%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2026年1月期 2,597億円）の 55%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.11倍、今期の計画は 1.05倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 34.5億円・下期 44.0億円でした。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
4.会社予想の修正短信で通期予想↑
2026-09-11 開示の第2四半期（上期）の決算短信で、通期の予想を上げました。通期: 売上 2,740億円 → 2,800億円。営業利益は据え置きです。前回の公表予想は 2026-06-11 開示の第1四半期の決算短信の予想です。この短信の後に、取り込んだ業績予想の修正はありません。
出していない段：1段は目立つ動きなし
基準：2026-09-11 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 678.4+10.7% | 20.5+13.7% | 20.7+14.8% | 13.7+25.1% | 42.95+26.7% |
| Q1累計 | 678.4+10.7% | 20.5+13.7% | 20.7+14.8% | 13.7+25.1% | 42.95+26.7% |
| Q2単独 | 686.1+11.0% | 16.5-0.3% | 17.0+0.9% | 10.0+43.3% | 31.41+43.6% |
| Q2累計 | 1,364.6+10.9% | 37.0+7.0% | 37.7+8.1% | 23.7+32.2% | 74.36+33.3% |
| Q3未発表 | 昨年72.9% | 昨年70.7% | 昨年70.8% | 昨年76.7% | — |
| Q4未発表 | 昨年99.9% | 昨年99.4% | 昨年99.1% | 昨年97.4% | — |
| 通期予想 | 2,800.0 | 82.0 | 83.0 | 48.0 | — |
| 進捗率 | 48.7%並み | 45.1%並み | 45.4%並み | 49.4%速い | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 678.4億円+10.7% | 686.1億円+11.0% | 未発表 | 未発表 | 2800.0億円 | 48.7%例年並み昨年47.4% |
| 累計 | 678.4億円+10.7% | 1364.5億円+10.9% | 昨年 72.9% | 昨年 99.9% | |||
| 営業利益 | 単独 | 20.5億円+13.7% | 16.4億円-0.3% | 未発表 | 未発表 | 82.0億円 | 45.1%例年並み昨年44.0% |
| 累計 | 20.5億円+13.7% | 37.0億円+7.0% | 昨年 70.7% | 昨年 99.4% | |||
| 経常利益 | 単独 | 20.6億円+14.8% | 17.0億円+0.9% | 未発表 | 未発表 | 83.0億円 | 45.4%例年並み昨年44.0% |
| 累計 | 20.6億円+14.8% | 37.7億円+8.1% | 昨年 70.8% | 昨年 99.1% | |||
| 純利益 | 単独 | 13.7億円+25.1% | 10.0億円+43.3% | 未発表 | 未発表 | 48.0億円 | 49.4%例年より速い昨年39.2% |
| 累計 | 13.7億円+25.1% | 23.7億円+32.2% | 昨年 76.7% | 昨年 97.4% | |||
| EPS | 単独 | 42.95円+26.7% | 31.41円+43.6% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 42.95円+26.7% | 74.36円+33.3% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
株式会社トーホーの概要
株式会社トーホー（証券コード 8142）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-01-31）のデータによると、ROE14.0%は標準的な水準を上回っている。また、自己資本比率35.7%は標準的な水準。また、PER8.9倍は割安水準。前期と比較すると、売上高は前期比増収（+5.4%）、営業利益は増益（+4.8%）となった。ROEは前期比1.5pp悪化した。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 3.9%
- ROE: 14.0%
- 自己資本比率: 35.7%
- 営業利益率: 3.0%
- PER: 8.90倍
- PBR: 1.18倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年1月期の1,886億円から2026年1月期の2,597億円となり、年平均成長率（CAGR）は+8.3%です。売上は 2,465億円 → 2,597億円（+5%）。最大の要因は「ディストリビューター事業」のセグメントで、その増加額は会社全体の増加額を上回ります。2026年1月期のEPSは142.93円、1株配当は50円です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収、1株配当は4期連続の増配です。営業利益は2022年1月期から2023年1月期にかけて赤字（−4.5億円）から黒字（36.5億円）へ転換しました。直近5期で、ROEは1.7%〜15.5%、自己資本比率は24.1%〜35.7%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全10段）
何が起きた
売上↑5% → 営業益↑5%（売上増の分が最大）
売上 2,465億円 → 2,597億円、営業利益 75.0億円 → 78.5億円。
利益率の中身
営業利益率→ 3.0%→3.0%（ほぼ変わらず）
どこで
売上↑＝ディストリビューター事業セグメント↑
「ディストリビューター事業」は 1,840億円 → 2,009億円（+169億円）で、会社全体の増加（+133億円）を上回りました。
稼ぐ力
ROE 15.5%→14.0%
お金の流れ
営業CF＝純利益の1.7倍
利益の中身
一時的な損益は純益の7%
純利益（+2%）も本業の営業利益（+5%）も、大きくは動いていません。
利払い
営業益÷支払利息 45.1倍（前期 56.4倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 45.1倍（前期 56.4倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
株主への還元
増配（41.67→50円、4期連続）・配当性向 30→35%
EPS は 138.97円 → 142.93円（+3%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 30.0% → 35.0% に上がりました。
配当の持続性
予想配当性向 41%／FCF 74.3億円≧配当 15.5億円
5期の中での位置
売上 年+8%・5期連続増収
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
卸売業 275社中 55位（総合65点）
6軸スコア: 割安度83（割安）・稼ぐ力34（やや低い）・成長性56（安定成長）・安全性72（健全）・還元力77（手厚い）・事業独占力65（強い）
業種（卸売業）の中央値との比較: ROE 14.0%（業種の中央値 8.1%・275社中44位）、ROA 4.7%（業種の中央値 3.7%・275社中93位）、営業利益率 3.0%（業種の中央値 3.2%・269社中148位）、売上高成長率 5.4%（業種の中央値 4.6%・274社中125位）、自己資本比率 35.7%（業種の中央値 50.5%・275社中230位）、PER 8.9倍（業種の中央値 11.7倍・263社中198位）、PBR 1.18倍（業種の中央値 0.90倍・272社中87位）、配当利回り 3.93%（業種の中央値 3.30%・264社中67位）、配当性向 35.0%（業種の中央値 36.0%・259社中138位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
関連ページ
同業種の銘柄（卸売業）
総合スコア上位
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- 国分ホールディングス株式会社 14.34%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 4.15%
- ＳＭＢＣ日興証券株式会社 4.08%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
株式会社トーホー（8142）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは3.9%です。市場平均を上回る水準であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
株式会社トーホー（8142）のROEは？
最新決算期のROEは14.0%で、標準を上回る水準にあります。前期比では1.5pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
株式会社トーホー（8142）の財務健全性は？
自己資本比率は35.7%で、標準的な財務健全性を保っていると評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
株式会社トーホー（8142）の収益性はどうですか？
営業利益率は3.0%で、薄利の収益構造を示しています。前期比では増益（+4.8%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
株式会社トーホー（8142）は割安ですか？
PERは8.90倍で、割安な水準となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。