豊田通商株式会社(8015)

ラジ株ナビ

株価チャート

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理想株価

理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)

適正
価格の位置
  • 緑:0円から資産価値まで
  • 橙:資産価値から理論株価まで(資産価値を上回る分)
  • 薄い赤:理論株価から上限株価まで(成長価値)
  • 資産価値1851 円
  • 決算時株価5949 円

    PER×EPSベース

  • 理論株価6123 円α +2.9%
  • 上限株価6531 円上限α +9.8%

    理論株価に成長価値 408円 を加えた値

理論株価の中身
  • 事業価値5123 円
  • 配当価値1000 円
  • 合計=理論株価6123 円
EPSの中身
2026年3月期の決算
公表EPS実力EPS会社予想EPS
351.0円351.0円458.6円
事業価値に使用中

一過性の損益は除いていないため、実力EPSは公表EPSと同じ値です。

詳しい解説を見る →

財務サマリー

2026年3月期(有報)

6軸スコア

総合

卸売業の中で

169位 / 275社

PER
16.9倍
↑+133%
PBR
2.0倍
↑+99%
EPS
458.6円
↑+31%
予想 2027年3月期
ROE
12.8%
↓-1.4pt
ROA
4.3%
↓-0.8pt
配当利回り
2.0%
↓-2.2pt
配当性向
34.2%
↑+3.6pt
DOE
4.2%
↑+0.2pt
予想 2027年3月期
10.3兆円 → 11.6兆円
前年→今年
営業利益
4971.7億円 → 5452.4億円
前年→今年
税引前利益
5368.6億円 → 5649.4億円
前年→今年
予想 2027年3月期
3705.2億円 → 4300.0億円
前年→今年
総資産
8.5兆円
自己資本
3.2兆円
2486 円 → 2991 円
前年→今年
1株配当
予想 2027年3月期
125.0 円
14.2% → 12.8%
前年→今年
5.1% → 4.3%
前年→今年
ROIC
7.5% → 6.7%
前年→今年
4.8% → 4.7%
前年→今年
37.2% → 37.0%
前年→今年
NC/総資産
-4.2%
NC/自己資本
-11.4%
予想 2027年3月期
4.2%
4611.7億円
4330.6億円
3.8%
53.2日
NC比率
-5.7%
7223.4億円
EBITDA率
6.3%
10.4倍
1人当たり売上
1.5億円
1人当たり営利
728万円
営業CF/負債
0.21倍
内部留保率
29.6%
のれん比率
2.6%
実効税率
34.4%
売上成長
+12.1%
営利成長
+9.7%
純利成長
予想 2027年3月期
+16.1%
EPS成長
予想 2027年3月期
+30.7%
1人売上成長
+3.4%
1人営利成長
+1.2%
株数5年変化
+0.0%
株数10年変化
+0.1%
売上高CAGR(3年)
+5.5%/年
EPS CAGR(3年)
+9.2%/年
配当CAGR(3年)
+21.2%/年
決算期
2026年3月期(有報)
データ年数
11年

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業績・配当の推移(直近5期)

決算の読み方と直近5期の流れ

2026年3月期の決算をもとに

【最高益】営業益9.7%増。純益は2.2%増にとどまるも、105円→120円の増配。

売上高は2022年3月期の8.03兆円から2026年3月期の11.56兆円となり、年平均成長率(CAGR)は+9.5%です。

売上は 10.31兆円 → 11.56兆円(+12%)。「サーキュラーエコノミー」と「デジタルソリューション」の両方が増えました。

2026年3月期のEPSは350.95円、1株配当は120円です。

直近の期まで、売上高は5期連続の増収、営業利益は6期連続の増益、1株配当は10期以上連続の増配です。

直近5期で、ROEは12.8%〜15.6%、自己資本比率は28.2%〜37.2%の範囲で推移しています。

決算の読み方

全9段

数字の動きを、順番に読み解きます。

  1. 1.何が起きた売上↑12% → 営業益↑10%(売上増の分が最大)

    売上 10.31兆円 → 11.56兆円、営業利益 4,972億円 → 5,452億円。

  2. 2.利益率の中身営業利益率→ 4.8%→4.7%(ほぼ変わらず)

  3. 3.どこで売上↑=サーキュラーエコノミー・デジタルソリューションセグメント↑

    「サーキュラーエコノミー」は 1.78兆円 → 2.22兆円(+4,438億円)です。

出していない段:利払い(材料が取れていない:支払利息)。ほか7段は目立つ動きなし

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

卸売業 275社中 169位(総合56点)

業種の中央値との比較

指標この会社業種の中央値順位
収益性
ROE12.8%8.1%275社中56位
ROA4.3%3.7%275社中108位
ROIC6.7%5.3%269社中93位
営業利益率4.7%3.2%269社中87位
純利益率3.2%2.5%275社中106位
粗利率10.9%17.4%274社中217位
安全性
自己資本比率37.0%50.5%275社中216位
D/Eレシオ68.7%16.4%275社中49位
流動比率159.6%172.1%275社中171位

順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。

四半期の進捗率

決算の読み方(今期の進み具合)

2027年3月期の進み具合(第2四半期・2026-10-29 時点)

【進捗高め】純益の計画進捗60.9%(前年同期の実績構成比50.4%)。

最新の短信(2026-10-29 開示の第2四半期(上期)の決算短信)では、通期の予想を前回の公表予想(2026-07-31 開示の第1四半期の決算短信)から変えていません。

今の通期の予想は、期初の予想(2026-04-30 開示の決算短信(通期))より上の水準です(純利益 4,000億円 → 4,300億円)。

第2四半期(上期)の純利益の計画進捗(通期の会社予想に対する累計の割合)は 60.9%で、前年同期の実績構成比(前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合)の 50.4%より高い水準です。

純利益の差は +10.5pt。

今期の進み具合

全3段

会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。

  1. 1.進み具合純益 計画進捗 60.9%↑(前年同期の実績構成比 50.4%)・累計は前年同期比 +40.2%

  2. 2.前年との比較前年同期の実績構成比より高い

  3. 3.会社予想の修正今回は据え置き・期初から↑

出していない段:下期に必要(材料が取れていない:会社予想が無い)。ほか1段は目立つ動きなし

基準:2026-10-29 第2四半期の短信

市場予想(コンセンサス)との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。

第2四半期(中間)の進捗率と実績
開示日: 2026-10-29
四半期ごとの実績と進捗率

各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。

000億= 実額+00.0%= 前年同期比

単位: 兆円(EPSのみ円)

四半期売上営業益税前益純益EPS
Q1単独3.57+37.6%0.18+45.6%0.20+41.1%0.14+37.5%130.55+40.1%
Q1累計3.57+37.6%0.18+45.6%0.20+41.1%0.14+37.5%130.55+40.1%
Q2単独3.61+28.0%0.19+38.9%0.20+43.9%0.13+43.1%134.95+60.8%
Q2累計7.18+32.6%0.37+42.2%0.40+42.5%0.26+40.2%265.50+49.9%
Q3未発表昨年72.5%昨年73.9%昨年76.3%昨年77.5%—
Q4未発表———昨年102.9%—
通期予想———0.43—
進捗率———60.9%速い—

単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。

豊田通商株式会社の概要

豊田通商株式会社(証券コード 8015)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-03-31)のデータによると、ROE12.8%は標準的な水準を上回っている。また、自己資本比率37.0%は標準的な水準。また、PER16.9倍は概ね市場平均並み。前期と比較すると、売上高は前期比増収(+12.1%)、営業利益は増益(+9.7%)となった。ROEは前期比1.4pp悪化した。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。

主要指標

  • 配当利回り: 2.0%
  • ROE: 12.8%
  • 自己資本比率: 37.0%
  • 営業利益率: 4.7%
  • PER: 16.95倍
  • PBR: 1.99倍

業績・配当の推移(直近5期)

売上高は2022年3月期の8.03兆円から2026年3月期の11.56兆円となり、年平均成長率(CAGR)は+9.5%です。売上は 10.31兆円 → 11.56兆円(+12%)。「サーキュラーエコノミー」と「デジタルソリューション」の両方が増えました。2026年3月期のEPSは350.95円、1株配当は120円です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収、営業利益は6期連続の増益、1株配当は10期以上連続の増配です。直近5期で、ROEは12.8%〜15.6%、自己資本比率は28.2%〜37.2%の範囲で推移しています。

決算の読み方(全9段)

何が起きた
売上↑12% → 営業益↑10%(売上増の分が最大)

売上 10.31兆円 → 11.56兆円、営業利益 4,972億円 → 5,452億円。

利益率の中身
営業利益率→ 4.8%→4.7%(ほぼ変わらず)

どこで
売上↑=サーキュラーエコノミー・デジタルソリューションセグメント↑

「サーキュラーエコノミー」は 1.78兆円 → 2.22兆円(+4,438億円)です。

稼ぐ力
ROE 14.2%→12.8%

お金の流れ
営業CF=純利益の1.2倍

利益の中身
一時的な損益は純益の1%未満(特別損益は確認できず)

純利益(+2%)は本業の営業利益(+10%)とおおむね同じ動きです。

株主への還元
増配(105→120円、10期以上連続)・配当性向 31→34%

EPS は 343.40円 → 350.95円(+2%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 30.6% → 34.2% に上がりました。

配当の持続性
予想配当性向 27%/FCF 4,331億円≧配当 1,194億円

5期の中での位置
売上 年+10%・5期連続増収・6期連続増益・ROE は5期で最低

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

卸売業 275社中 169位(総合56点)

6軸スコア: 割安度29(割高)・稼ぐ力43(やや低い)・成長性57(安定成長)・安全性69(標準)・還元力65(標準)・事業独占力75(独占的)

業種(卸売業)の中央値との比較: ROE 12.8%(業種の中央値 8.1%・275社中56位)、ROA 4.3%(業種の中央値 3.7%・275社中108位)、営業利益率 4.7%(業種の中央値 3.2%・269社中87位)、売上高成長率 12.2%(業種の中央値 4.6%・274社中55位)、自己資本比率 37.0%(業種の中央値 50.5%・275社中216位)、PER 16.9倍(業種の中央値 11.7倍・263社中67位)、PBR 1.99倍(業種の中央値 0.90倍・272社中30位)、配当利回り 2.02%(業種の中央値 3.30%・264社中215位)、配当性向 34.2%(業種の中央値 36.0%・259社中145位)。

このページで分かること

ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。

データの出典と更新

財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。

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大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)

5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です(5%以下になると、以後の報告義務はなくなります)。

よくある質問

豊田通商株式会社(8015)の配当利回りは?

最新決算期の配当利回りは2.0%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。

豊田通商株式会社(8015)のROEは?

最新決算期のROEは12.8%で、標準を上回る水準にあります。前期比では1.4pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。

豊田通商株式会社(8015)の財務健全性は?

自己資本比率は37.0%で、標準的な財務健全性を保っていると評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。

豊田通商株式会社(8015)の収益性はどうですか?

営業利益率は4.7%で、薄利の収益構造を示しています。前期比では増益(+9.7%)となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。

豊田通商株式会社(8015)は割安ですか?

PERは16.95倍で、概ね市場平均並みの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。