南海プライウッド株式会社（7887）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
理論株価は、利益から見た値（2303円）が資産価値の7割を下回るため、資産価値の7割（下支え）まで引き上げた値です。引き上げた理論株価と比べると割安・適正に見えますが、利益では説明できないため、割安度の判定とαは出していません。株価レンジは参考値です。
- 緑：0円から理論株価まで（資産価値には届かない）
- 薄い赤：理論株価から上限株価まで（成長価値）
- 決算時株価2005 円
PER×EPSベース
- 理論株価2734 円
- 上限株価3493 円
- 資産価値3905 円
- 資産価値の7割で下支え2734 円
実力EPSは、特別利益 0.2億円・特別損失 1.8億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別利益（合計）−0.2億円−2.8円
- 特別損失（合計）+1.8億円+21.4円
財務サマリー
6軸スコア
その他製品の中で
65位 / 101社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【続伸】木材関連事業が牽引し営業益118.1%増。30円→40円の大幅増配。
売上高は2022年3月期の219億円から2026年3月期の291億円となり、年平均成長率（CAGR）は+7.4%です。
ROE は 0.4% → 7.2%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。
売上は 249億円 → 291億円（+17%）。最大の要因は「木材関連事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 99% にあたります。
2026年3月期のEPSは378.26円、1株配当は40円です。
直近の期まで、売上高は5期連続の増収、営業利益は2期連続の増益です。
直近5期で、ROEは0.4%〜7.3%、自己資本比率は56.0%〜75.4%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全12段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑17% → 営業益↑118%（9割は利益率↑の分）
売上 249億円 → 291億円、営業利益 9.6億円 → 21.0億円。
営業利益の増加 +11.4億円（9.6億円 → 21.0億円）のうち、売上高の増加による分が +1.6億円（14%）、利益率の上昇による分が +9.7億円（86%）です。
2.利益率の中身粗利率↑／販管費率→
営業利益率 3.9% → 7.2%（+3.3pt）。
営業利益率は 3.9% → 7.2%（+3.3pt）。主因は粗利率の上昇です。粗利率 28.8% → 31.9%（+3.1pt）、販管費率 24.9% → 24.7%（−0.3pt）。
総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
3.どこで売上↑・営業益↑＝木材関連事業セグメント↑
「木材関連事業」の売上は 223億円 → 264億円、営業利益は 8.5億円 → 21.0億円です。
売上は 249億円 → 291億円（+17%）。最大の要因は「木材関連事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 99% にあたります。「木材関連事業」は 223億円 → 264億円（+41.8億円）です。ほかは 「電線関連事業」+8,552万円・「一般管工事関連事業」−4,934万円です。セグメントの営業利益で見ると、最大の要因は「木材関連事業」で、その増加額は会社全体の営業利益の増加額を上回ります。「木材関連事業」の営業利益は 8.5億円 → 21.0億円（+12.5億円）です。ほかは 「調整額（全社費用など）」−1.2億円・「電線関連事業」+978万円・「一般管工事関連事業」−664万円です。
セグメントの区分は会社の開示どおりです（事業別か所在地別かは、データでは区別できません）。調整額（セグメント間の消去など）の増減も並べているので、合計は会社全体の売上の増減と一致します。総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。セグメントの営業利益は、全社費用・セグメント間の消去（調整額）を引く前の値です。調整額の増減も並べているので、合計は会社全体の営業利益の増減と一致します。区分は会社の開示どおりです。
4.稼ぐ力ROE↑ 0.4%→7.2%（最も大きく寄与：純利益率↑）
ROE は 0.4% → 7.2%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。純利益率 0.4% → 6.3%、総資産回転率 0.77回 → 0.73回、財務レバレッジ 1.34倍 → 1.57倍。上げ幅への効き方は 純利益率 95%・財務レバレッジ 5%です。総資産回転率は逆に押し下げました。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
5.お金の流れ営業CF＝純利益の1.3倍
営業CF は純利益の 1.3倍です。
総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
6.在庫と運転資本棚卸資産回転日数↑ 134→212日（前期の1.6倍）
売れ残りとは限りません（受注に備えた積み増し・原材料の先行調達・値上がりなどでも伸びます）。
棚卸資産回転日数が 134日 → 212日 に伸びました（前期の 1.6倍）。棚卸資産は 65.3億円 → 115億円（+76%）、売上は 249億円 → 291億円（+17%）で、棚卸資産回転日数（棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365）は 134日 → 212日です。CCC（売上債権回転日数 ＋ 棚卸資産回転日数 − 買入債務回転日数）は 168日 → 215日です（売上債権回転日数 56日 → 68日、買入債務回転日数 22日 → 65日）。有報の棚卸資産の内訳（製品・仕掛品・原材料）と、次の決算の営業CF で確かめてください。
回転日数の分母は、棚卸資産と買入債務は売上原価、売上債権は売上です（チャートの回転日数・CCC と同じ式）。総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
7.借入と財務レバレッジ期末のレバレッジ↑ 1.33→1.79倍（借入・借入以外の負債の増加の分）／借入↑ +71.2億円（財務CFと合わない）
期末の自己資本比率が 75.1% → 56.0% に下がりました（期末の財務レバレッジ 1.33倍 → 1.79倍）。
自己資本比率の下げ幅（−19.2pt）への効き方は 借入 56%・借入以外の負債の増加 44%です。借入と借入以外の負債の増加の分の両方が下げました。利益の積み上がり（+1.0pt）・その他の純資産の動き（+0.2pt）は逆に自己資本比率を押し上げました。有利子負債が 42.1億円 → 113億円 に増えました（+71.2億円、+169%）。財務CF は +30.3億円（配当・自社株買いの支払いを戻すと +31.8億円）で、有利子負債の増加（+71.2億円）の半分に届きません。増加の多くは現金の借入ではない（買収した会社の借入の引き継ぎ・リース負債の計上など）可能性があるため、使い道は分けていません。
自己資本比率・財務レバレッジは期末の 自己資本 ÷ 総資産（とその逆数）で計算しています。ROE の分解と「ROE は高いが、借入で上げていないか」のレバレッジは期首・期末の平均なので、数字が少し違います。画面の自己資本比率とも少し違うことがあります。配当と自社株買いは CF 計算書の支払額です。その他の純資産の動きには、包括利益・新株の発行・非支配株主持分の動きなどが入ります。総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
8.利益の中身一時的な損益は純益の5%
純利益（+1712%）は本業の営業利益（+118%）と同じ向きに動いています。
一時的な損益は純利益の 5%です。本業の営業利益は 9.6億円 → 21.0億円（+118%）、純利益は 1.0億円 → 18.3億円（+1712%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別損失 −1.8億円・特別利益 +2,393万円です。実効税率は 43.5%（直前2期の平均 69.0%、−25.5pt）です。営業利益の増加 +11.4億円（9.6億円 → 21.0億円）のうち、売上高の増加による分が +1.6億円（14%）、利益率の上昇による分が +9.7億円（86%）です。営業外の為替差損益は +10.4億円（例年の目安 +3.7億円）で、一時的とはしていません。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 5% 高い試算です。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。
9.利払い営業益÷支払利息 18.4倍（前期 12.5倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 18.4倍（前期 12.5倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
支払利息は 7,705万円 → 1.1億円、営業利益は 9.6億円 → 21.0億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 1.0%（前期 1.8%）です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。総資産が前期より46%増えています（325億円 → 473億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。
10.株主への還元増配（30→40円）・配当性向 144→11%
EPS は 20.90円 → 378.26円（+1710%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 143.6% → 10.6% に下がりました。
11.配当の持続性予想配当性向 13%／FCF＜配当（設備投資後は上回る）
予想の配当性向は 12.9%で、2026年3月期は全投資後の FCF が配当の支払額を下回りました（営業CF − 設備投資では上回っています）が、前期は上回っていました。配当性向は 2026年3月期 52.9%（有報）、2027年3月期の会社予想では 12.9%（予想の1株配当 40円 ÷ 予想 EPS 309.68円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年3月期 17.8億円・1.4億円、2025年3月期 4.8億円・1.4億円、2026年3月期 −26.3億円・1.5億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年3月期 17.8億円、2025年3月期 5.3億円、2026年3月期 10.6億円です。2026年3月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は 305万円で、配当と合わせた支出は 1.5億円（FCF は −26.3億円）です。利益と現金のずれ（A11）: 営業CF は純利益の 1.3倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-11-11 の第2四半期（上期）の短信の値です。
12.5期の中での位置売上 年+7%・5期連続増収・2期連続増益
売上高は2022年3月期の219億円から2026年3月期の291億円となり、年平均成長率（CAGR）は+7.4%です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収、営業利益は2期連続の増益です。直近5期で、ROEは0.4%〜7.3%、自己資本比率は56.0%〜75.4%の範囲で推移しています。
出していない段：5段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
その他製品 101社中 65位（総合53点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 7.2% | 7.3% | 101社中52位 |
| ROA | 3.9% | 3.9% | 101社中51位 |
| ROIC | 3.1% | 4.5% | 101社中65位 |
| 営業利益率 | 7.2% | 5.6% | 101社中40位 |
| 純利益率 | 6.3% | 4.3% | 101社中34位 |
| 粗利率 | 31.9% | 31.9% | 101社中52位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 56.0% | 59.2% | 101社中60位 |
| D/Eレシオ | 42.8% | 22.1% | 101社中31位 |
| 流動比率 | 247.7% | 232.4% | 101社中44位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.62回 | 0.93回 | 101社中86位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 16.9% | 2.8% | 99社中13位 |
| 営業利益の成長率 | 118.1% | 8.4% | 99社中8位 |
| 純利益の成長率 | 1,711.7% | 15.2% | 99社中1位 |
| EPSの成長率 | 1,710.0% | 15.4% | 99社中1位 |
| 売上高CAGR（3年） | 8.1% | 2.6% | 98社中21位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 32.3% | 10.8% | 77社中14位 |
| EPS CAGR（3年） | 4.8% | 7.1% | 79社中45位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 5.3倍 | 12.5倍 | 88社中85位 |
| PBR | 0.37倍 | 0.86倍 | 100社中93位 |
| 配当利回り | 2.00% | 3.08% | 94社中71位 |
| 配当性向 | 10.6% | 39.4% | 85社中84位 |
| DOE | 0.7% | 2.5% | 94社中89位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年3月期の進み具合（第2四半期・2026-11-11 時点）
【進捗高め】営業益の計画進捗47.6%（前年同期の実績構成比39.7%）。下期に利益率5.4%が必要。
会社予想は 売上 390億円（前期比 +34%）・営業利益 20.0億円（同 −5%）。
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 47.6%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 39.7%より高い水準です。
営業利益の差は +7.9pt、売上は計画進捗 50.2%（前年同期の実績構成比 43.1%）。
通期予想を達成するには、下期に 売上 194億円・営業利益 10.5億円が必要です。
上期の実績の 1.0倍の売上で、営業利益率は上期 4.9% → 下期 5.4%。2026年3月期の通期は 7.2%、2025年3月期の通期は 3.9%でした。
今期の進み具合
全3段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 47.6%↑（前年同期の実績構成比 39.7%）・累計は前年同期比 +14.4%
会社予想は 売上 390億円（前期比 +34%）・営業利益 20.0億円（同 −5%）。
2.前年との比較前年同期の実績構成比より高い（売上は計画進捗 50.2%／前年同期の実績構成比 43.1%）
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 47.6%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 39.7%より高い水準です。営業利益の差は +7.9pt、売上は計画進捗 50.2%（前年同期の実績構成比 43.1%）。営業利益の累計は前年同期比 +14.4%、通期予想は前期比 −4.7%です。累計は前年同期より増えている一方、通期予想は前期より減る計画のため、前年同期の実績構成比より高くなっています。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです（昨年の期中の会社予想は持っていないため）。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 4.9%→5.4%・売上は上期の実績の1.0倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 194億円・営業利益 10.5億円が必要です。
上期の実績の 1.0倍の売上で、営業利益率は上期 4.9% → 下期 5.4%。2026年3月期の通期は 7.2%、2025年3月期の通期は 3.9%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2026年3月期 291億円）の 67%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.32倍、今期の計画は 0.99倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 8.3億円・下期 12.6億円でした。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
出していない段：2段は目立つ動きなし
基準：2026-11-11 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 97.9+55.5% | 5.0+26.0% | 7.3-7.6% | 3.6-25.8% | 74.71-26.0% |
| Q1累計 | 97.9+55.5% | 5.0+26.0% | 7.3-7.6% | 3.6-25.8% | 74.71-26.0% |
| Q2単独 | 97.9+56.0% | 4.6+4.1% | 1.7-79.9% | -0.1-102.5% | -2.39-102.4% |
| Q2累計 | 195.8+55.8% | 9.5+14.4% | 8.9-44.6% | 3.5-64.0% | 72.32-64.0% |
| Q3未発表 | 昨年66.7% | 昨年76.1% | 昨年83.9% | 昨年92.9% | — |
| Q4未発表 | 昨年100.5% | 昨年104.9% | 昨年113.3% | 昨年91.6% | — |
| 通期予想 | 390.0 | 20.0 | 25.0 | 15.0 | — |
| 進捗率 | 50.2%速い | 47.6%速い | 35.6%遅い | 23.3%遅い | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 97.9億円+55.5% | 97.9億円+56.0% | 未発表 | 未発表 | 390.0億円 | 50.2%例年より速い昨年43.1% |
| 累計 | 97.9億円+55.5% | 195.8億円+55.8% | 昨年 66.7% | 昨年 100.5% | |||
| 営業利益 | 単独 | 5.0億円+26.0% | 4.6億円+4.1% | 未発表 | 未発表 | 20.0億円 | 47.6%例年より速い昨年39.7% |
| 累計 | 5.0億円+26.0% | 9.5億円+14.4% | 昨年 76.1% | 昨年 104.9% | |||
| 経常利益 | 単独 | 7.3億円-7.6% | 1.6億円-79.9% | 未発表 | 未発表 | 25.0億円 | 35.6%例年より遅い昨年47.3% |
| 累計 | 7.3億円-7.6% | 8.9億円-44.6% | 昨年 83.9% | 昨年 113.3% | |||
| 純利益 | 単独 | 3.6億円-25.8% | -1200万円-102.5% | 未発表 | 未発表 | 15.0億円 | 23.3%例年より遅い昨年53.1% |
| 累計 | 3.6億円-25.8% | 3.5億円-64.0% | 昨年 92.9% | 昨年 91.6% | |||
| EPS | 単独 | 74.71円-26.0% | -2.39円-102.4% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 74.71円-26.0% | 72.32円-64.0% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
南海プライウッド株式会社の概要
南海プライウッド株式会社（証券コード 7887）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-03-31）のデータによると、ROE7.2%はやや低位な水準。また、自己資本比率56.0%は高めで、財務は健全。また、PER5.3倍は割安水準。前期と比較すると、売上高は前期比増収（+16.9%）、営業利益は増益（+118.1%）となった。ROEは前期比6.8pp改善した。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 2.0%
- ROE: 7.2%
- 自己資本比率: 56.0%
- 営業利益率: 7.2%
- PER: 5.30倍
- PBR: 0.37倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年3月期の219億円から2026年3月期の291億円となり、年平均成長率（CAGR）は+7.4%です。ROE は 0.4% → 7.2%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。売上は 249億円 → 291億円（+17%）。最大の要因は「木材関連事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 99% にあたります。2026年3月期のEPSは378.26円、1株配当は40円です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収、営業利益は2期連続の増益です。直近5期で、ROEは0.4%〜7.3%、自己資本比率は56.0%〜75.4%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全12段）
何が起きた
売上↑17% → 営業益↑118%（9割は利益率↑の分）
売上 249億円 → 291億円、営業利益 9.6億円 → 21.0億円。
利益率の中身
粗利率↑／販管費率→
営業利益率 3.9% → 7.2%（+3.3pt）。
どこで
売上↑・営業益↑＝木材関連事業セグメント↑
「木材関連事業」の売上は 223億円 → 264億円、営業利益は 8.5億円 → 21.0億円です。
稼ぐ力
ROE↑ 0.4%→7.2%（最も大きく寄与：純利益率↑）
お金の流れ
営業CF＝純利益の1.3倍
在庫と運転資本
棚卸資産回転日数↑ 134→212日（前期の1.6倍）
売れ残りとは限りません（受注に備えた積み増し・原材料の先行調達・値上がりなどでも伸びます）。
借入と財務レバレッジ
期末のレバレッジ↑ 1.33→1.79倍（借入・借入以外の負債の増加の分）／借入↑ +71.2億円（財務CFと合わない）
期末の自己資本比率が 75.1% → 56.0% に下がりました（期末の財務レバレッジ 1.33倍 → 1.79倍）。
利益の中身
一時的な損益は純益の5%
純利益（+1712%）は本業の営業利益（+118%）と同じ向きに動いています。
利払い
営業益÷支払利息 18.4倍（前期 12.5倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 18.4倍（前期 12.5倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
株主への還元
増配（30→40円）・配当性向 144→11%
EPS は 20.90円 → 378.26円（+1710%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 143.6% → 10.6% に下がりました。
配当の持続性
予想配当性向 13%／FCF＜配当（設備投資後は上回る）
5期の中での位置
売上 年+7%・5期連続増収・2期連続増益
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
その他製品 101社中 65位（総合53点）
6軸スコア: 割安度46（やや割高）・稼ぐ力37（やや低い）・成長性51（安定成長）・安全性70（健全）・還元力48（控えめ）・事業独占力68（強い）
業種（その他製品）の中央値との比較: ROE 7.2%（業種の中央値 7.3%・101社中52位）、ROA 3.9%（業種の中央値 3.9%・101社中51位）、営業利益率 7.2%（業種の中央値 5.6%・101社中40位）、売上高成長率 16.9%（業種の中央値 2.8%・99社中13位）、自己資本比率 56.0%（業種の中央値 59.2%・101社中60位）、PER 5.3倍（業種の中央値 12.5倍・88社中85位）、PBR 0.37倍（業種の中央値 0.86倍・100社中93位）、配当利回り 2.00%（業種の中央値 3.08%・94社中71位）、配当性向 10.6%（業種の中央値 39.4%・85社中84位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
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- ビーアンドピー 7804 76点
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この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- 南海興産株式会社 23.95%
- 公益財団法人南海育英会 15.40%
- 株式会社ＳＢＩ証券 2.94%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
南海プライウッド株式会社（7887）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは2.0%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
南海プライウッド株式会社（7887）のROEは？
最新決算期のROEは7.2%で、やや低位な水準にあります。前期比では6.8pp改善しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
南海プライウッド株式会社（7887）の財務健全性は？
自己資本比率は56.0%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
南海プライウッド株式会社（7887）の収益性はどうですか？
営業利益率は7.2%で、標準的な収益水準を示しています。前期比では増益（+118.1%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
南海プライウッド株式会社（7887）は割安ですか？
PERは5.30倍で、割安な水準となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。