HOYA株式会社(7741)

ラジ株ナビ

株価チャート

J-Quants の鍵の登録で使えます

理想株価

理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)

適正
価格の位置
  • 緑:0円から資産価値まで
  • 橙:資産価値から理論株価まで(資産価値を上回る分)
  • 薄い赤:理論株価から上限株価まで(成長価値)
  • 資産価値2284 円
  • 理論株価24,757 円α -6.8%
  • 決算時株価26,558 円

    PER×EPSベース

  • 上限株価34,153 円上限α +28.6%

    理論株価に成長価値 9397円 を加えた値

理論株価の中身
  • 事業価値21,224 円
  • 超過現金価値1172 円
  • 配当価値2360 円
  • 合計=理論株価24,757 円
EPSの中身
2026年3月期の決算
公表EPS実力EPS会社予想EPS直近12か月のEPS
743.9円739.8円—849.0円
事業価値に使用中

実力EPSは、保険の収益・費用(受取保険金など。前期比で新規・急増) 18.4億円を除いて試算した当社の値です(会社の公表値ではありません)。

内訳(実力EPSへの調整)税引前1株あたり
  • 保険の収益・費用(受取保険金など。前期比で新規・急増)−18.4億円−4.2円

会社予想が無いため、四半期の決算短信の累計から直近12か月を組んでいます。

詳しい解説を見る →

財務サマリー

2026年3月期(有報)

6軸スコア

総合

精密機器の中で

8位 / 52社

PER
35.7倍
↑+24%
PBR
8.7倍
↑+48%
EPS
743.9円
↑+28%
ROE
25.4%
↑+4.6pt
ROA
19.4%
↑+3.1pt
配当利回り
1.1%
↑+0.2pt
配当性向
39.6%
↑+12.1pt
DOE
9.7%
↑+4.1pt
予想 2027年3月期
9477.5億円 → 1.0兆円
前年→今年
営業利益
-
税引前利益
2599.7億円 → 3276.7億円
前年→今年
2021.0億円 → 2530.8億円
前年→今年
総資産
1.3兆円
自己資本
1.0兆円
2842 円 → 3042 円
前年→今年
1株配当
295.0 円
20.8% → 25.4%
前年→今年
16.4% → 19.4%
前年→今年
ROIC
-
78.9% → 78.4%
前年→今年
422.4億円
NC/総資産
40.9%
NC/自己資本
52.1%
9.7%
2784.5億円
2708.6億円
28.6%
NC比率
6.0%
EBITDA率
-
1人当たり売上
2510万円
1人当たり営利
-
営業CF/負債
6.59倍
内部留保率
69.4%
のれん比率
4.2%
実効税率
22.8%
売上成長
予想 2027年3月期
+10.1%
営利成長
-
純利成長
+25.2%
EPS成長
+27.9%
1人売上成長
+9.9%
1人営利成長
-
株数5年変化
-9.2%
株数10年変化
-15.4%
売上高CAGR(3年)
+9.4%/年
EPS CAGR(3年)
+16.6%/年
配当CAGR(3年)
+38.9%/年
決算期
2026年3月期(有報)
データ年数
12年

HOYAをAIに分析させる

Claude・ChatGPTで「HOYAを分析して」と話しかけるだけ。

  • 無料で1日100回
  • APIキー不要
3ステップで始める

業績・配当の推移(直近5期)

決算の読み方と直近5期の流れ

2026年3月期の決算をもとに

【最高益】税前益26.0%増。160円→295円の大幅増配。

売上高は2022年3月期の6,615億円から2026年3月期の9,477億円となり、年平均成長率(CAGR)は+9.4%です。

ROE は 20.8% → 25.4%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。

売上は 8,660億円 → 9,477億円(+9%)。「情報・通信」と「ライフケア」の両方が増えました。

2026年3月期のEPSは743.93円、1株配当は295円です。

直近の期まで、売上高は5期連続の増収、1株配当は2期連続の増配です。

直近5期で、ROEは20.3%〜25.4%、自己資本比率は78.4%〜81.0%の範囲で推移しています。

決算の読み方

全7段

数字の動きを、順番に読み解きます。

  1. 1.どこで売上↑=情報・通信・ライフケアセグメント↑

    「情報・通信」は 3,111億円 → 3,548億円(+437億円)です。

  2. 2.稼ぐ力ROE↑ 20.8%→25.4%(最も大きく寄与:純利益率↑)

  3. 3.お金の流れ営業CF=純利益の1.1倍

出していない段:何が起きた・利益率の中身・先行投資・利払い(材料が取れていない:営業利益)、在庫と運転資本(この会社には当てはめない:売上原価を出さない損益計算書)。ほか5段は目立つ動きなし

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

精密機器 52社中 8位(総合68点)

業種の中央値との比較

指標この会社業種の中央値順位
収益性
ROE25.4%9.2%52社中2位
ROA19.4%5.7%52社中2位
ROIC—6.6%値なし
営業利益率—9.2%値なし
純利益率26.7%7.4%52社中3位
粗利率—42.5%値なし
安全性
自己資本比率78.4%67.4%52社中13位
D/Eレシオ4.1%19.2%52社中38位
流動比率481.2%289.5%52社中11位

順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。

四半期の進捗率

決算の読み方(今期の進み具合)

2027年3月期の進み具合(第2四半期・2026-10-30 時点)

【進捗並み】売上の計画進捗49.5%(前年同期の実績構成比48.0%)。

会社予想は 売上 1.04兆円(前期比 +10%)。

2026-10-30 開示の第2四半期(上期)の決算短信で、通期の予想を初めて出しました(前回の 2026-07-31 開示の第1四半期の決算短信では予想を出していません)。

この短信の後に、取り込んだ業績予想の修正はありません。

第2四半期(上期)の売上の計画進捗(通期の会社予想に対する累計の割合)は 49.5%で、前年同期の実績構成比(前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合)の 48.0%とほぼ同じ水準です(利益は前年と比べていません)。

売上の差は +1.5ptです。

今期の進み具合

全3段

会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。

  1. 1.進み具合売上 計画進捗 49.5%→(前年同期の実績構成比 48.0%)・累計は前年同期比 +13.4%

    会社予想は 売上 1.04兆円(前期比 +10%)。

  2. 2.前年との比較前年同期の実績構成比並み

  3. 3.会社予想の修正短信で通期予想を初めて開示

出していない段:下期に必要(材料が取れていない:会社予想が無い)。ほか1段は目立つ動きなし

基準:2026-10-30 第2四半期の短信

市場予想(コンセンサス)との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。

第2四半期(中間)の進捗率と実績
開示日: 2026-10-30
四半期ごとの実績と進捗率

各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。

000億= 実額+00.0%= 前年同期比

単位: 兆円(EPSのみ円)

四半期売上営業益税前益純益EPS
Q1単独0.26+16.0%0.08+30.0%0.09+27.7%0.07+26.9%196.61+30.0%
Q1累計0.26+16.0%0.08+30.0%0.09+27.7%0.07+26.9%196.61+30.0%
Q2単独0.26+10.9%0.09+33.2%0.09+27.3%0.07+27.6%211.83+30.8%
Q2累計0.52+13.4%0.17+31.6%0.18+27.5%0.14+27.3%408.44+30.4%
Q3未発表昨年73.8%—昨年76.3%昨年78.6%—
Q4未発表昨年100.8%—昨年101.1%昨年99.6%—
通期予想1.04————
進捗率49.5%並み————

単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。

HOYA株式会社の概要

HOYA株式会社(証券コード 7741)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-03-31)のデータによると、ROE25.4%は非常に高い水準で、自己資本に対して効率よく利益を生み出している。また、自己資本比率78.4%は非常に高く、財務基盤が極めて強固。また、資本効率の高さと財務健全性を同時に実現している点が特徴的。前期と比較すると、売上高は前期比増収(+9.4%)となった。ROEは前期比4.6pp改善した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。

主要指標

  • 配当利回り: 1.1%
  • ROE: 25.4%
  • 自己資本比率: 78.4%
  • PER: 35.70倍
  • PBR: 8.73倍

業績・配当の推移(直近5期)

売上高は2022年3月期の6,615億円から2026年3月期の9,477億円となり、年平均成長率(CAGR)は+9.4%です。ROE は 20.8% → 25.4%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。売上は 8,660億円 → 9,477億円(+9%)。「情報・通信」と「ライフケア」の両方が増えました。2026年3月期のEPSは743.93円、1株配当は295円です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収、1株配当は2期連続の増配です。直近5期で、ROEは20.3%〜25.4%、自己資本比率は78.4%〜81.0%の範囲で推移しています。

決算の読み方(全7段)

どこで
売上↑=情報・通信・ライフケアセグメント↑

「情報・通信」は 3,111億円 → 3,548億円(+437億円)です。

稼ぐ力
ROE↑ 20.8%→25.4%(最も大きく寄与:純利益率↑)

お金の流れ
営業CF=純利益の1.1倍

利益の中身
一時的な損益は純益の1%未満(特別損益は確認できず)

純利益(+25%)は本業の税引前利益(+26%)とおおむね同じ動きです。

株主への還元
増配(160→295円、2期連続)・配当性向 28→40%

EPS は 581.45円 → 743.93円(+28%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 27.5% → 39.7% に上がりました。

配当の持続性
配当予想は未定(実績 40%)/FCF 2,709億円≧配当 819億円

5期の中での位置
売上 年+9%・5期連続増収・ROE は5期で最高

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

精密機器 52社中 8位(総合68点)

6軸スコア: 割安度14(割高)・稼ぐ力88(高収益)・成長性70(高成長)・安全性87(健全)・還元力69(標準)・事業独占力80(独占的)

業種(精密機器)の中央値との比較: ROE 25.4%(業種の中央値 9.2%・52社中2位)、ROA 19.4%(業種の中央値 5.7%・52社中2位)、営業利益率 —(業種の中央値 9.2%・値なし)、売上高成長率 9.4%(業種の中央値 5.2%・52社中16位)、自己資本比率 78.4%(業種の中央値 67.4%・52社中13位)、PER 35.7倍(業種の中央値 15.3倍・43社中4位)、PBR 8.73倍(業種の中央値 1.42倍・48社中3位)、配当利回り 1.11%(業種の中央値 2.34%・42社中39位)、配当性向 39.6%(業種の中央値 36.5%・40社中18位)。

このページで分かること

ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。

データの出典と更新

財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。

関連ページ

同業種の銘柄(精密機器)

総合スコア上位

精密機器の銘柄をランキングで見る

この銘柄の大量保有者

大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)

5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です(5%以下になると、以後の報告義務はなくなります)。

よくある質問

HOYA株式会社(7741)の配当利回りは?

最新決算期の配当利回りは1.1%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。

HOYA株式会社(7741)のROEは?

最新決算期のROEは25.4%で、非常に高い水準にあります。前期比では4.6pp改善しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。

HOYA株式会社(7741)の財務健全性は?

自己資本比率は78.4%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。

HOYA株式会社(7741)は割安ですか?

PERは35.70倍で、成長期待を織り込んだ高めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。