東京窯業株式会社（5363）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
超割安- 緑：0円から資産価値まで
- 橙：資産価値から理論株価まで（資産価値を上回る分）
- 薄い赤：理論株価から上限株価まで（成長価値）
- 決算時株価556 円
PER×EPSベース
- 資産価値879 円
- 理論株価1301 円α +134.2%
- 上限株価1338 円上限α +140.7%
理論株価に成長価値 36.5円 を加えた値
- 事業価値686 円
- 超過現金価値371 円
- 配当価値245 円
- 合計＝理論株価1301 円
実力EPSは、特別利益 11.9億円・特別損失 0.3億円・退職給付の数理差異（一括処理・営業利益内） 0.8億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別利益（合計）−11.9億円−20.3円
- 特別損失（合計）+0.3億円+0.6円
- 退職給付の数理差異（一括処理・営業利益内）−0.8億円−1.3円
財務サマリー
6軸スコア
ガラス･土石製品の中で
5位 / 49社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【反落】日本の減益が響き営業益23.6%減。純益は19.5%増。21.2円→25.3円の増配。
売上高は2022年3月期の259億円から2026年3月期の315億円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.0%です。
営業利益率は 14.1% → 10.9%（−3.2pt）。主因は粗利率の低下です。
2026年3月期のEPSは84.19円、1株配当は25.3円です。
直近の期まで、1株配当は5期連続の増配です。
直近5期で、ROEは5.6%〜8.5%、自己資本比率は67.3%〜70.4%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全10段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↓1% → 営業益↓24%（9割は利益率↓の分）
売上 319億円 → 315億円、営業利益 45.0億円 → 34.4億円。
営業利益の減少 −10.6億円（45.0億円 → 34.4億円）のうち、売上高の減少による分が −6,332万円（6%）、利益率の低下による分が −10.0億円（94%）です。
2.利益率の中身粗利率↓／販管費率→
営業利益率 14.1% → 10.9%（−3.2pt）。
営業利益率は 14.1% → 10.9%（−3.2pt）。主因は粗利率の低下です。粗利率 28.6% → 26.4%（−2.2pt）、販管費率 14.5% → 15.4%（+0.9pt）。
3.どこで営業益↓＝日本セグメント↓（83%）
「日本」の営業利益は 39.7億円 → 30.9億円（−8.8億円）です。
セグメントの営業利益で見ると、最大の要因は「日本」で、会社全体の営業利益の減少額の 83% にあたります。ほかは 「北米」−1.5億円・「アジア」−6,094万円・「ヨーロッパ」+4,266万円・「その他（報告セグメント以外）」−1,736万円・「調整額（全社費用など）」−143万円です。
セグメントの営業利益は、全社費用・セグメント間の消去（調整額）を引く前の値です。調整額の増減も並べているので、合計は会社全体の営業利益の増減と一致します。区分は会社の開示どおりです。
4.稼ぐ力ROE 7.8%→8.5%
ROE は 7.8% → 8.5%（+0.7pt）。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
5.お金の流れ営業CF＝純利益の0.8倍
営業CF は純利益の 0.8倍です。
6.利益の中身純益の25%は一時的な益
純利益の中身には、一時的な益が大きく入っています（純利益の 25%）。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 25% 低い試算です。
純利益 37.4億円には、一時的な益が 9.4億円（税引後、純利益の 25%）入っています。本業の営業利益は 45.0億円 → 34.4億円（−24%）、純利益は 31.3億円 → 37.4億円（+19%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別利益 +11.9億円・退職給付の数理計算上の差異 +7,795万円・特別損失 −3,219万円です。実効税率は 31.1%（直前3期の平均 40.9%、−9.8pt）です。営業利益の減少 −10.6億円（45.0億円 → 34.4億円）のうち、売上高の減少による分が −6,332万円（6%）、利益率の低下による分が −10.0億円（94%）です。営業外の為替差損益は +2.6億円（例年の目安 +1.7億円）で、一時的とはしていません。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。
7.利払い営業益÷支払利息 218倍→98.0倍（前期の半分以下）
営業利益 ÷ 支払利息は 218倍 → 98.0倍で前期の半分以下になりました。
支払利息は 2,070万円 → 3,513万円、営業利益は 45.0億円 → 34.4億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 1.0%（前期 0.6%）です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。
8.株主への還元増配（21.2→25.3円、5期連続）・配当性向 30→30%
EPS は 70.58円 → 84.19円（+19%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 30.0% → 30.1% でほぼ同じです。
9.配当の持続性予想配当性向 30%／FCF 15.1億円≧配当 9.8億円
予想の配当性向は 30.0%で、全投資後の FCF は配当の支払額を上回っています。配当性向は 2026年3月期 30.1%（有報）、2027年3月期の会社予想では 30.0%（予想の1株配当 30.6円 ÷ 予想 EPS 101.95円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年3月期 26.7億円・6.2億円、2025年3月期 15.1億円・7.4億円、2026年3月期 15.1億円・9.8億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年3月期 31.3億円、2025年3月期 19.4億円、2026年3月期 15.8億円です。2026年3月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は 20万円で、配当と合わせた支出は 9.8億円（FCF は 15.1億円）です。利益と現金のずれ（A11）: 営業CF は純利益の 0.8倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-11-12 の第2四半期（上期）の短信の値です。
10.5期の中での位置売上 年+5%・ROE は5期で最高
売上高は2022年3月期の259億円から2026年3月期の315億円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.0%です。直近5期で、ROEは5.6%〜8.5%、自己資本比率は67.3%〜70.4%の範囲で推移しています。
出していない段：7段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
ガラス･土石製品 49社中 5位（総合69点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 8.5% | 7.3% | 49社中18位 |
| ROA | 5.6% | 4.9% | 49社中21位 |
| ROIC | 4.7% | 4.7% | 49社中27位 |
| 営業利益率 | 10.9% | 8.6% | 49社中18位 |
| 純利益率 | 11.9% | 6.8% | 49社中12位 |
| 粗利率 | 26.4% | 27.2% | 49社中27位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 70.4% | 65.0% | 49社中20位 |
| D/Eレシオ | 7.1% | 19.0% | 49社中34位 |
| 流動比率 | 508.5% | 240.9% | 49社中4位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.47回 | 0.70回 | 49社中40位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | −1.4% | 4.1% | 49社中38位 |
| 営業利益の成長率 | −23.6% | 9.8% | 49社中41位 |
| 純利益の成長率 | 19.5% | 17.9% | 49社中23位 |
| EPSの成長率 | 19.3% | 18.4% | 49社中24位 |
| 売上高CAGR（3年） | 3.2% | 3.5% | 49社中27位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 2.5% | 8.8% | 42社中31位 |
| EPS CAGR（3年） | 20.8% | 17.6% | 37社中13位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 6.6倍 | 12.0倍 | 44社中39位 |
| PBR | 0.52倍 | 0.89倍 | 48社中41位 |
| 配当利回り | 4.55% | 3.02% | 46社中4位 |
| 配当性向 | 30.1% | 33.1% | 43社中28位 |
| DOE | 2.4% | 2.6% | 46社中25位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年3月期の進み具合（第2四半期・2026-11-12 時点）
【進捗並み】営業益の計画進捗52.4%（前年同期の実績構成比55.3%）。下期に利益率10.5%が必要。
会社予想は 売上 318億円（前期比 +1%）・営業利益 35.5億円（同 +3%）。
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 52.4%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 55.3%とほぼ同じ水準です。
営業利益の差は −2.9pt、売上は計画進捗 49.2%（前年同期の実績構成比 51.1%）。
通期予想を達成するには、下期に 売上 161億円・営業利益 16.9億円が必要です。
上期の実績の 1.0倍の売上で、営業利益率は上期 11.9% → 下期 10.5%。2026年3月期の通期は 10.9%、2025年3月期の通期は 14.1%でした。
今期の進み具合
全4段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 52.4%→（前年同期の実績構成比 55.3%）・累計は前年同期比 −2.3%
会社予想は 売上 318億円（前期比 +1%）・営業利益 35.5億円（同 +3%）。
2.前年との比較前年同期の実績構成比並み（売上は計画進捗 49.2%／前年同期の実績構成比 51.1%）
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 52.4%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 55.3%とほぼ同じ水準です。営業利益の差は −2.9pt、売上は計画進捗 49.2%（前年同期の実績構成比 51.1%）。営業利益の累計は前年同期比 −2.3%、通期予想は前期比 +3.1%です。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです（昨年の期中の会社予想は持っていないため）。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 11.9%→10.5%・売上は上期の実績の1.0倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 161億円・営業利益 16.9億円が必要です。
上期の実績の 1.0倍の売上で、営業利益率は上期 11.9% → 下期 10.5%。2026年3月期の通期は 10.9%、2025年3月期の通期は 14.1%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2025年3月期 319億円）の 51%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 0.96倍、今期の計画は 1.03倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 19.0億円・下期 15.4億円でした。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
4.数字で説明できる点2026年3月期の純益に一時的な益
市場の期待（コンセンサス）と過熱・需給は扱っていないので、ここに無い理由で株価が動くこともあります。
決算の数字の中で説明できる点：2026年3月期の純益に一時的な益。2026年3月期の純利益には一時的な益が大きく入っています（純利益の 25%）。
会社予想の修正・進み具合・下期の配分・利益の中身の結果を並べただけで、新しい判定はしていません。好決算だったか・株価が下がったかは見ていません（株価は使っていません）。
出していない段：1段は目立つ動きなし
基準：2026-11-12 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 79.5-3.2% | 9.0-17.3% | 12.2-10.1% | 7.9-2.1% | 17.79-2.0% |
| Q1累計 | 79.5-3.2% | 9.0-17.3% | 12.2-10.1% | 7.9-2.1% | 17.79-2.0% |
| Q2単独 | 76.9-2.2% | 9.7+17.5% | 9.2-1.8% | 6.5+16.9% | 14.66+16.8% |
| Q2累計 | 156.3-2.7% | 18.6-2.3% | 21.5-6.7% | 14.4+5.6% | 32.45+5.7% |
| Q3未発表 | 昨年75.9% | 昨年74.0% | 昨年78.1% | 昨年66.4% | — |
| Q4未発表 | 昨年103.2% | 昨年95.6% | 昨年99.3% | 昨年127.2% | — |
| 通期予想 | 317.7 | 35.5 | 41.7 | 45.3 | — |
| 進捗率 | 49.2%並み | 52.4%並み | 51.5%並み | 31.8%遅い | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 79.5億円-3.2% | 76.9億円-2.2% | 未発表 | 未発表 | 317.7億円 | 49.2%例年並み昨年51.1% |
| 累計 | 79.5億円-3.2% | 156.3億円-2.7% | 昨年 75.9% | 昨年 103.2% | |||
| 営業利益 | 単独 | 8.9億円-17.3% | 9.7億円+17.5% | 未発表 | 未発表 | 35.5億円 | 52.4%例年並み昨年55.3% |
| 累計 | 8.9億円-17.3% | 18.6億円-2.3% | 昨年 74.0% | 昨年 95.6% | |||
| 経常利益 | 単独 | 12.2億円-10.1% | 9.2億円-1.8% | 未発表 | 未発表 | 41.7億円 | 51.5%例年並み昨年53.9% |
| 累計 | 12.2億円-10.1% | 21.5億円-6.7% | 昨年 78.1% | 昨年 99.3% | |||
| 純利益 | 単独 | 7.9億円-2.1% | 6.5億円+16.9% | 未発表 | 未発表 | 45.3億円 | 31.8%例年より遅い昨年36.5% |
| 累計 | 7.9億円-2.1% | 14.4億円+5.6% | 昨年 66.4% | 昨年 127.2% | |||
| EPS | 単独 | 17.79円-2.0% | 14.66円+16.8% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 17.79円-2.0% | 32.45円+5.7% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
東京窯業株式会社の概要
東京窯業株式会社（証券コード 5363）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-03-31）のデータによると、ROE8.5%は市場平均並みの水準。また、自己資本比率70.4%は非常に高く、財務基盤が極めて強固。また、財務基盤の安定を背景に、高めの配当水準を維持している。前期と比較すると、売上高は前期比ほぼ横ばい（-1.4%）、営業利益は減益（-23.6%）となった。ROEは前期比0.7pp改善した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 4.6%
- ROE: 8.5%
- 自己資本比率: 70.4%
- 営業利益率: 10.9%
- PER: 6.60倍
- PBR: 0.52倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年3月期の259億円から2026年3月期の315億円となり、年平均成長率（CAGR）は+5.0%です。営業利益率は 14.1% → 10.9%（−3.2pt）。主因は粗利率の低下です。2026年3月期のEPSは84.19円、1株配当は25.3円です。直近の期まで、1株配当は5期連続の増配です。直近5期で、ROEは5.6%〜8.5%、自己資本比率は67.3%〜70.4%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全10段）
何が起きた
売上↓1% → 営業益↓24%（9割は利益率↓の分）
売上 319億円 → 315億円、営業利益 45.0億円 → 34.4億円。
利益率の中身
粗利率↓／販管費率→
営業利益率 14.1% → 10.9%（−3.2pt）。
どこで
営業益↓＝日本セグメント↓（83%）
「日本」の営業利益は 39.7億円 → 30.9億円（−8.8億円）です。
稼ぐ力
ROE 7.8%→8.5%
お金の流れ
営業CF＝純利益の0.8倍
利益の中身
純益の25%は一時的な益
純利益の中身には、一時的な益が大きく入っています（純利益の 25%）。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 25% 低い試算です。
利払い
営業益÷支払利息 218倍→98.0倍（前期の半分以下）
営業利益 ÷ 支払利息は 218倍 → 98.0倍で前期の半分以下になりました。
株主への還元
増配（21.2→25.3円、5期連続）・配当性向 30→30%
EPS は 70.58円 → 84.19円（+19%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 30.0% → 30.1% でほぼ同じです。
配当の持続性
予想配当性向 30%／FCF 15.1億円≧配当 9.8億円
5期の中での位置
売上 年+5%・ROE は5期で最高
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
ガラス･土石製品 49社中 5位（総合69点）
6軸スコア: 割安度87（割安）・稼ぐ力43（やや低い）・成長性52（安定成長）・安全性89（健全）・還元力69（標準）・事業独占力75（独占的）
業種（ガラス･土石製品）の中央値との比較: ROE 8.5%（業種の中央値 7.3%・49社中18位）、ROA 5.6%（業種の中央値 4.9%・49社中21位）、営業利益率 10.9%（業種の中央値 8.6%・49社中18位）、売上高成長率 −1.4%（業種の中央値 4.1%・49社中38位）、自己資本比率 70.4%（業種の中央値 65.0%・49社中20位）、PER 6.6倍（業種の中央値 12.0倍・44社中39位）、PBR 0.52倍（業種の中央値 0.89倍・48社中41位）、配当利回り 4.55%（業種の中央値 3.02%・46社中4位）、配当性向 30.1%（業種の中央値 33.1%・43社中28位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
関連ページ
同業種の銘柄（ガラス･土石製品）
総合スコア上位
- 三谷セキサン 5273 78点
- ヤマウホールディングス 5284 75点
- 日本特殊陶業 5334 72点
- アジアパイルホールディングス 5288 71点
- ヤマックス 5285 69点
- 品川リフラ 5351 68点
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- 大同特殊鋼株式会社 12.59%
- 株式会社みずほ銀行 5.67%
- ＪＦＥスチール株式会社 4.75%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 4.01%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
東京窯業株式会社（5363）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは4.6%です。高配当銘柄の部類であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
東京窯業株式会社（5363）のROEは？
最新決算期のROEは8.5%で、市場平均並みの水準にあります。前期比では0.7pp改善しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
東京窯業株式会社（5363）の財務健全性は？
自己資本比率は70.4%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
東京窯業株式会社（5363）の収益性はどうですか？
営業利益率は10.9%で、高い収益性を示しています。前期比では減益（-23.6%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
東京窯業株式会社（5363）は割安ですか？
PERは6.60倍で、割安な水準となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。