株式会社gumi(3903)
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
超割高理論株価は資産価値を下回っています。
- 緑:0円から理論株価まで(資産価値には届かない)
- 理論株価=上限株価215 円α -33.3%
上限株価は理論株価と同じ値(上限α も同じ)
- 資産価値288 円
- 決算時株価322 円
PER×EPSベース
- 事業価値215 円
実力EPSは、特別利益 1.1億円・特別損失 7.5億円・営業CF調整(科目名未保存) 4.0億円・為替差損益(例年の水準からの突出分) 3.0億円を除いて試算した当社の値です(会社の公表値ではありません)。
- 特別利益(合計)−1.1億円−1.7円
- 特別損失(合計)+7.5億円+11.8円
- 営業CF調整(科目名未保存)+4.0億円+6.2円
- 為替差損益(例年の水準からの突出分)−3.0億円−4.8円
会社予想が無いため、一過性の損益を除いた実績を使っています。
財務サマリー
6軸スコア
情報・通信業の中で
500位 / 600社
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業績・配当の推移(直近5期)
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年4月期の決算をもとに
【急落】モバイルオンラインゲーム事業の減益が響き営業益77.5%減。
売上高は2022年4月期の189億円から2026年4月期の91.8億円となり、年平均成長率(CAGR)は−16.6%です。
ROE は 14.4% → 7.8%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。
営業利益率は 4.1% → 0.9%(−3.2pt)。粗利率は 23.4% → 31.3% と上がっていて、押し下げたのは販管費率の上昇です。
2026年4月期のEPSは28.46円、1株配当は0円(無配)です。
営業利益と純利益は2024年4月期から2025年4月期にかけて、赤字(−50.4億円・−59.3億円)から黒字(3.7億円・20.6億円)へ転換しました。
直近5期で、ROEは−49.4%〜14.4%、自己資本比率は50.2%〜71.9%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全10段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑3% → 営業益↓78%(利益率↓の分が最大)
売上 89.4億円 → 91.8億円、営業利益 3.7億円 → 8,332万円。
営業利益の減少 −2.9億円(3.7億円 → 8,332万円)のうち、売上高の増加による分が +1,000万円、利益率の低下による分が −3.0億円です。
2.利益率の中身粗利率↑(下がっていない)/販管費率↑=主に販管費の金額増の分
営業利益率 4.1% → 0.9%(−3.2pt)。
営業利益率は 4.1% → 0.9%(−3.2pt)。粗利率は 23.4% → 31.3% と上がっていて、押し下げたのは販管費率の上昇です。粗利率 23.4% → 31.3%(+8.0pt)、販管費率 19.2% → 30.4%(+11.2pt)。販管費率は 19.2% → 30.4%(+11.2pt)。販管費の金額が増えた分(+11.7pt)が、売上の増加によって販管費率が下がった分(−0.5pt)より大きくなっています。販管費そのものは 17.2億円 → 27.9億円(+62%)、売上は 89.4億円 → 91.8億円(+3%)です。上がった分 +11.2pt のうち、売上の増減による分が −0.5pt、販管費の増減による分が +11.7ptです。
3.先行投資減価償却↑+6.8億円=減益額を上回る(237%)(減価償却費だけで判定)
増えた研究開発費・減価償却費が、これからの売上・利益につながるかは数字からは分かりません。
営業利益は 3.7億円 → 8,332万円(−2.9億円)。減価償却費(+6.8億円)の増加が、減少額を上回ります(減少額の237%)。研究開発費は有報に記載が無い(研究開発をしていないとは限りません)ため、減価償却費の増加だけで見ています。減価償却費は 5,912万円 → 7.4億円(+6.8億円)、設備投資は 16.6億円 → 14.3億円です。
研究開発費は有報の注記の研究開発費の総額(販管費と製造費用の両方を含む)、減価償却費はキャッシュ・フロー計算書の減価償却費(売上原価と販管費に含まれる分の合計)です。増えた費用だけを足し、減った費用は差し引いていません。IFRS の減価償却費は使用権資産(リース)の償却を含みます。設備投資が回収できているか(設備投資が減価償却を上回る期が続いた後の ROIC)は、設備投資の段(A17)で見ます。ここで見るのは、今期の費用の増加が今期の減益のどれだけに当たるかです。
4.どこで営業益↓=モバイルオンラインゲーム事業セグメント↓
「モバイルオンラインゲーム事業」の営業利益は −1.2億円 → −4.7億円(−3.5億円)です。
セグメントの営業利益で見ると、最大の要因は「モバイルオンラインゲーム事業」で、その減少額は会社全体の営業利益の減少額を上回ります。ほかは 「ブロックチェーン等事業」+6,279万円です。
セグメントの営業利益は、全社費用・セグメント間の消去(調整額)を引く前の値です。調整額の増減も並べているので、合計は会社全体の営業利益の増減と一致します。区分は会社の開示どおりです。
5.稼ぐ力ROE↓ 14.4%→7.8%(最も大きく寄与:純利益率↓)
ROE は 14.4% → 7.8%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。純利益率 23.1% → 15.8%、総資産回転率 0.41回 → 0.35回、財務レバレッジ 1.51倍 → 1.41倍。下げ幅への効き方は 純利益率 61%・総資産回転率 28%・財務レバレッジ 11%です。売上は 89.4億円 → 91.8億円(+3%)、総資産(期首・期末の平均)は 216億円 → 264億円(+22%)です。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
6.お金の流れ営業CF 赤字(純利益は黒字)/売上債権回転日数↑(23→46日)
売上債権回転日数が 23日 → 46日 に伸びました(前期の 2.0倍)。
2期続けて、営業CF が純利益の半分に届いていません。2025年4月期は純利益 20.6億円に対して営業CF が −8.8億円(赤字)、2026年4月期は純利益 14.5億円に対して営業CF が −14.0億円(赤字)です。同じ期に、売上債権は 5.5億円 → 11.5億円、有利子負債は 40.3億円 → 48.2億円でした。差の理由は、運転資金(売上債権・在庫など)の増加などが考えられます。キャッシュ・フロー計算書で確かめてください。売上債権は 5.5億円 → 11.5億円(+108%)、売上は 89.4億円 → 91.8億円(+3%)で、売上債権回転日数(売上債権 ÷ 売上 × 365)は 23日 → 46日です。回収が遅れているとは限りません(期末の月に売上が集中した、契約資産を含むなど)。有報の注記で確かめてください。
7.利益の中身一時的な損が純益を押し下げ(純益の41%分)
純利益の中身には、一時的な損が大きく入っています(純利益の 41%)。実力 EPS(一時的な損益を除いた試算)は公表 EPS より 41% 高い試算です。
純利益 14.5億円には、一時的な損が 5.9億円(税引後、純利益の 41%)入っています。本業の営業利益は 3.7億円 → 8,332万円(−78%)、純利益は 20.6億円 → 14.5億円(−29%)です。一時的とした損益(純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前)は 特別損失 −7.5億円・一時的な損益(営業CF の調整項目から検出) −4.0億円・為替差損益(例年からの突出分) +3.0億円 ほかです。実効税率は 4.6%です(比べる直前の期が2期そろわないため、例年とは比べていません)。営業利益の減少 −2.9億円(3.7億円 → 8,332万円)のうち、売上高の増加による分が +1,000万円、利益率の低下による分が −3.0億円です。営業外の為替差損益は +2.4億円で、例年の目安(過去の平均 −6,381万円)から大きく外れたため、外れた分 +3.0億円を一時的としています。
一時的な損益は、実力 EPS(理想株価・財務の画面)と同じ判定の試算です(特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など)。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです(実力 EPS と同じ判定)。
8.利払い営業益÷支払利息 5.7倍→0.8倍(前期の半分以下)
営業利益 ÷ 支払利息は 5.7倍 → 0.8倍で、利払いの余裕が小さく、前期の半分以下になりました。
支払利息は 6,493万円 → 1.1億円、営業利益は 3.7億円 → 8,332万円です。実効金利(支払利息 ÷ 期末の有利子負債)は 2.3%(前期 1.6%)です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています(営業利益で支払利息を何回まかなえるか)。
9.株主への還元無配(前期も0円)
2026年4月期のEPSは28.46円、1株配当は0円(無配)です。
10.5期の中での位置売上 年−17%
売上高は2022年4月期の189億円から2026年4月期の91.8億円となり、年平均成長率(CAGR)は−16.6%です。営業利益と純利益は2024年4月期から2025年4月期にかけて、赤字(−50.4億円・−59.3億円)から黒字(3.7億円・20.6億円)へ転換しました。直近5期で、ROEは−49.4%〜14.4%、自己資本比率は50.2%〜71.9%の範囲で推移しています。
出していない段:在庫と運転資本(棚卸資産の記載なし)、配当の持続性(配当予想が未定)。ほか5段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)
業種内の位置づけ
情報・通信業 600社中 500位(総合39点)
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 7.8% | 12.0% | 596社中383位 |
| ROA | 5.0% | 6.7% | 600社中356位 |
| ROIC | 0.3% | 8.7% | 597社中508位 |
| 営業利益率 | 0.9% | 8.5% | 598社中502位 |
| 純利益率 | 15.8% | 6.8% | 600社中92位 |
| 粗利率 | 31.3% | 43.6% | 588社中416位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 71.9% | 62.4% | 600社中191位 |
| D/Eレシオ | 23.2% | 7.1% | 597社中200位 |
| 流動比率 | 328.4% | 252.9% | 599社中195位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.32回 | 0.94回 | 600社中567位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 2.7% | 9.2% | 567社中419位 |
| 営業利益の成長率 | −77.5% | 14.5% | 565社中523位 |
| 純利益の成長率 | −29.5% | 17.6% | 567社中462位 |
| EPSの成長率 | −34.6% | 17.1% | 566社中467位 |
| 売上高CAGR(3年) | −16.9% | 8.5% | 516社中502位 |
| 営業利益CAGR(3年) | −42.9% | 11.7% | 389社中379位 |
| EPS CAGR(3年) | 27.2% | 14.5% | 365社中84位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 11.3倍 | 16.4倍 | 489社中403位 |
| PBR | 0.84倍 | 2.26倍 | 542社中515位 |
| 配当利回り | — | 2.47% | 値なし |
| 配当性向 | — | 36.0% | 値なし |
| DOE | — | 4.4% | 値なし |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
株式会社gumiの概要
株式会社gumi(証券コード 3903)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-04-30)のデータによると、ROE7.8%はやや低位な水準。また、自己資本比率71.9%は非常に高く、財務基盤が極めて強固。また、PER11.3倍は市場平均より低め。前期と比較すると、売上高は前期比増収(+2.7%)、営業利益は減益(-77.5%)となった。ROEは前期比6.6pp悪化した。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- ROE: 7.8%
- 自己資本比率: 71.9%
- 営業利益率: 0.9%
- PER: 11.30倍
- PBR: 0.84倍
業績・配当の推移(直近5期)
売上高は2022年4月期の189億円から2026年4月期の91.8億円となり、年平均成長率(CAGR)は−16.6%です。ROE は 14.4% → 7.8%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。営業利益率は 4.1% → 0.9%(−3.2pt)。粗利率は 23.4% → 31.3% と上がっていて、押し下げたのは販管費率の上昇です。2026年4月期のEPSは28.46円、1株配当は0円(無配)です。営業利益と純利益は2024年4月期から2025年4月期にかけて、赤字(−50.4億円・−59.3億円)から黒字(3.7億円・20.6億円)へ転換しました。直近5期で、ROEは−49.4%〜14.4%、自己資本比率は50.2%〜71.9%の範囲で推移しています。
決算の読み方(全10段)
何が起きた
売上↑3% → 営業益↓78%(利益率↓の分が最大)
売上 89.4億円 → 91.8億円、営業利益 3.7億円 → 8,332万円。
利益率の中身
粗利率↑(下がっていない)/販管費率↑=主に販管費の金額増の分
営業利益率 4.1% → 0.9%(−3.2pt)。
先行投資
減価償却↑+6.8億円=減益額を上回る(237%)(減価償却費だけで判定)
増えた研究開発費・減価償却費が、これからの売上・利益につながるかは数字からは分かりません。
どこで
営業益↓=モバイルオンラインゲーム事業セグメント↓
「モバイルオンラインゲーム事業」の営業利益は −1.2億円 → −4.7億円(−3.5億円)です。
稼ぐ力
ROE↓ 14.4%→7.8%(最も大きく寄与:純利益率↓)
お金の流れ
営業CF 赤字(純利益は黒字)/売上債権回転日数↑(23→46日)
売上債権回転日数が 23日 → 46日 に伸びました(前期の 2.0倍)。
利益の中身
一時的な損が純益を押し下げ(純益の41%分)
純利益の中身には、一時的な損が大きく入っています(純利益の 41%)。実力 EPS(一時的な損益を除いた試算)は公表 EPS より 41% 高い試算です。
利払い
営業益÷支払利息 5.7倍→0.8倍(前期の半分以下)
営業利益 ÷ 支払利息は 5.7倍 → 0.8倍で、利払いの余裕が小さく、前期の半分以下になりました。
株主への還元
無配(前期も0円)
2026年4月期のEPSは28.46円、1株配当は0円(無配)です。
5期の中での位置
売上 年−17%
出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)
業種内の位置づけ
情報・通信業 600社中 500位(総合39点)
6軸スコア: 割安度30(やや割高)・稼ぐ力38(やや低い)・成長性56(安定成長)・安全性73(健全)・還元力15(弱い)・事業独占力19(弱い)
業種(情報・通信業)の中央値との比較: ROE 7.8%(業種の中央値 12.0%・596社中383位)、ROA 5.0%(業種の中央値 6.7%・600社中356位)、営業利益率 0.9%(業種の中央値 8.5%・598社中502位)、売上高成長率 2.7%(業種の中央値 9.2%・567社中419位)、自己資本比率 71.9%(業種の中央値 62.4%・600社中191位)、PER 11.3倍(業種の中央値 16.4倍・489社中403位)、PBR 0.84倍(業種の中央値 2.26倍・542社中515位)、配当利回り —(業種の中央値 2.47%・値なし)、配当性向 —(業種の中央値 36.0%・値なし)。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
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この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)
- SBIホールディングス株式会社 30.54%
- SUPER STATE HOLDINGS株式会社 6.84%
- 國光 宏尚 4.89%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 4.32%
- ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー 3.60%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です(5%以下になると、以後の報告義務はなくなります)。
よくある質問
株式会社gumi(3903)の配当利回りは?
株式会社gumiの配当利回りは、このページの配当チャートでご確認いただけます。無配または取得できていない場合は「---」と表示されます。
株式会社gumi(3903)のROEは?
最新決算期のROEは7.8%で、やや低位な水準にあります。前期比では6.6pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
株式会社gumi(3903)の財務健全性は?
自己資本比率は71.9%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
株式会社gumi(3903)の収益性はどうですか?
営業利益率は0.9%で、薄利の収益構造を示しています。前期比では減益(-77.5%)となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
株式会社gumi(3903)は割安ですか?
PERは11.30倍で、市場平均より低めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。