株式会社環境フレンドリーホールディングス（3777）

純利益が赤字の期を含むため、この読み方はしません。

給料手当は 8,738万円 → 9,659万円（+11%、+921万円）で、売上の伸び（−92%）を上回りました。従業員数は 33人 → 36人（+9%）です。1人あたり売上高は 5.2億円 → 3,809万円です。臨時従業員は 8人 → 11人です。平均年収（提出会社の従業員だけの平均）は 797万円 → 830万円です。従業員数とは範囲が違うことがあります。増えた理由が増員・賃上げ・買収のどれかは、数字だけでは分かりません。会社の説明（有報の「経営者による分析」）で確かめてください。

給料手当（IFRS の会社は従業員給付費用・人件費）は販管費の注記の行（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）です。製造原価に入る労務費は含みません。賞与・退職給付費用・法定福利費が別の行の会社は、それらを含みません。当期と前期は同じ有報の同じ行の値です。平均年収は提出会社の従業員だけの平均です。従業員数とは範囲が違うことがあるので、掛け合わせていません。総資産が前期より82%増えています（35.1億円 → 63.9億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。

売上債権は 1.3億円 → 14.5億円（+991%）、売上は 172億円 → 13.7億円（−92%）で、売上債権回転日数（売上債権 ÷ 売上 × 365）は 3日 → 387日です。回収が遅れているとは限りません（期末の月に売上が集中した、契約資産を含むなど）。有報の注記で確かめてください。

総資産が前期より82%増えています（35.1億円 → 63.9億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。

売上が減った（−92%）のに、棚卸資産は増えています（前期の 132.2倍。棚卸資産回転日数 0日 → 252日）。棚卸資産は 307万円 → 4.1億円（前期の 132.2倍）、売上は 172億円 → 13.7億円（−92%）で、棚卸資産回転日数（棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365）は 0日 → 252日です。CCC（売上債権回転日数 ＋ 棚卸資産回転日数 − 買入債務回転日数）は 1日 → 462日です（売上債権回転日数 3日 → 387日、買入債務回転日数 2日 → 177日）。有報の棚卸資産の内訳（製品・仕掛品・原材料）と、次の決算の営業CF で確かめてください。

回転日数の分母は、棚卸資産と買入債務は売上原価、売上債権は売上です（チャートの回転日数・CCC と同じ式）。総資産が前期より82%増えています（35.1億円 → 63.9億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。

設備投資が減価償却を大きく上回る期が2期続いていますが、ROIC は 2023年12月期の 5.9% → 1.4%に下がりました。設備投資 ÷ 減価償却は 2021年12月期 —・2022年12月期 0.5倍・2023年12月期 1.6倍・2024年12月期 4.6倍・2025年12月期 2.9倍です。2025年12月期の設備投資は 4.3億円、減価償却費は 1.5億円です。有形固定資産比率（有形固定資産 ÷ 総資産）は 2023年12月期 1.4% → 21.1%です。有報の設備の状況（新設・稼働の時期）と、次の決算の ROIC で確かめてください。

設備投資はキャッシュ・フロー計算書の固定資産の取得（取れない年度は有報の注記の設備投資額）、減価償却はキャッシュ・フロー計算書の減価償却費です。IFRS は使用権資産（リース）の償却を含むため、倍率が小さく出ることがあります。ROIC はチャートと同じ式（営業利益 ×（1 − 実効税率）÷（自己資本 ＋ 有利子負債））です。総資産が前期より82%増えています（35.1億円 → 63.9億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。

自己資本比率の下げ幅（−32.5pt）への効き方は 借入 68%・借入以外の負債の増加 32%です。下げ幅に最も大きく効いたのは借入の分です。その他の純資産の動き（+0.8pt）は逆に自己資本比率を押し上げました。配当の支払額は有報に記載が無いため、その分は「その他の純資産の動き」に含めています。有利子負債が 3,279万円 → 16.4億円 に増えました（+16.1億円、+4916%）。財務CF は −245万円（配当・自社株買いの支払いを戻すと −244万円）で、有利子負債の増加（+16.1億円）の半分に届きません。増加の多くは現金の借入ではない（買収した会社の借入の引き継ぎ・リース負債の計上など）可能性があるため、使い道は分けていません。

自己資本比率・財務レバレッジは期末の 自己資本 ÷ 総資産（とその逆数）で計算しています。ROE の分解と「ROE は高いが、借入で上げていないか」のレバレッジは期首・期末の平均なので、数字が少し違います。画面の自己資本比率とも少し違うことがあります。配当と自社株買いは CF 計算書の支払額です。その他の純資産の動きには、包括利益・新株の発行・非支配株主持分の動きなどが入ります。総資産が前期より82%増えています（35.1億円 → 63.9億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。

純損失は −365万円ですが、一時的な損（税引後 3,611万円）を除くと黒字の試算です。本業の営業利益は −5,364万円 → 1.1億円、純利益は −1.5億円 → −365万円です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別損失 −7,223万円です。実効税率が有報から取れていないため、実効税率は見ていません。営業外の為替差損益は −105万円（例年の目安 −810万円）で、一時的とはしていません。

一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。総資産が前期より82%増えています（35.1億円 → 63.9億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。

支払利息は 37万円 → 3,850万円、営業利益は −5,364万円 → 1.1億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 2.3%（前期 1.1%）です。前期は営業利益が0以下のため、前期の倍率とは比べていません。

営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。総資産が前期より82%増えています（35.1億円 → 63.9億円）。買収などで会社の範囲が広がった可能性があり、前期との比較はその分を含みます。

売上高は2021年12月期の2.6億円から2025年12月期の13.7億円となり、年平均成長率（CAGR）は+51.0%です。営業利益は2024年12月期から2025年12月期にかけて赤字（−5,364万円）から黒字（1.1億円）へ転換しました。純利益は2023年12月期から2024年12月期にかけて黒字（1.5億円）から赤字（−1.5億円）へ転換しました。直近5期で、ROEは−10.8%〜32.6%、自己資本比率は57.8%〜92.5%の範囲で推移しています。