株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル（3652）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
超割高理論株価は資産価値を下回っています。
- 緑：0円から理論株価まで（資産価値には届かない）
- 理論株価＝上限株価605 円α -70.0%
上限株価は理論株価と同じ値（上限α も同じ）
- 資産価値778 円
- 決算時株価2017 円
株主総利回りの表から逆算
- 事業価値21.6 円
- 超過現金価値583 円
- 合計＝理論株価605 円
実力EPSは、特別損失 0.3億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別損失（合計）+0.3億円+6.8円
財務サマリー
6軸スコア
情報･通信業の中で
549位 / 600社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【急落】営業赤字に転落（−3.1億円）。
売上高は2022年3月期の16.7億円から2026年3月期の24.3億円となり、年平均成長率（CAGR）は+9.9%です。
営業利益率は 8.5% → −12.8%（−21.3pt）。主因は販管費率の上昇です。
2026年3月期のEPSは−104.28円（赤字）です。
営業利益と純利益は2025年3月期から2026年3月期にかけて、黒字（2.7億円・1.6億円）から赤字（−3.1億円・−3.3億円）へ転換しました。
直近5期は、1株配当は0円（無配）です。
直近5期で、ROEは−9.5%〜10.1%、自己資本比率は81.3%〜89.2%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全9段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↓21% → 営業益 黒字→赤字（9割は利益率↓の分）
売上 30.8億円 → 24.3億円、営業利益 2.6億円 → −3.1億円。
営業利益の減少 −5.7億円（2.6億円 → −3.1億円）のうち、売上高の減少による分が −5,481万円（10%）、利益率の低下による分が −5.2億円（90%）です。
2.利益率の中身粗利率↓（原価の減り＜売上の減り）／販管費率↑
営業利益率 8.5% → −12.8%（−21.3pt）。
営業利益率は 8.5% → −12.8%（−21.3pt）。主因は販管費率の上昇です。粗利率 42.9% → 37.4%（−5.5pt）、販管費率 34.4% → 50.2%（+15.8pt）。販管費率は 34.4% → 50.2%（+15.8pt）。売上の減少による分（+9.1pt）と販管費の金額が増えた分（+6.6pt）の両方です。売上は 30.8億円 → 24.3億円（−21%）、売上原価は 17.6億円 → 15.2億円（−13%）です。粗利率は、原価の上がり方だけでなく、製品・事業の構成の変化（粗利率の低い売上が増えた）でも下がります。理由は会社の説明（有報の「経営者による分析」）で確かめてください。販管費そのものは 10.6億円 → 12.2億円（+15%）、売上は 30.8億円 → 24.3億円（−21%）です。上がった分 +15.8pt のうち、売上の増減による分が +9.1pt、販管費の増減による分が +6.6ptです。
粗利率は 売上総利益 ÷ 売上（営業利益率の分解 A1 と同じ値）、売上原価の伸びは損益計算書の売上原価の前期比です。セグメントごとの売上原価は有報に無いので、粗利率の低下は事業に割り振りません（どの事業の利益が動いたかは、営業利益のセグメント寄与 A7 で見ます）。
3.稼ぐ力黒字から純損失へ（ROE 4.4%→−9.5%）
純利益が赤字の期を含むため、この読み方はしません。
4.お金の流れ売上債権回転日数↑（49→71日）
売上が減ったのに、売上債権は増えています。
売上債権は 4.1億円 → 4.8億円（+16%）、売上は 30.8億円 → 24.3億円（−21%）で、売上債権回転日数（売上債権 ÷ 売上 × 365）は 49日 → 71日です。回収が遅れているとは限りません（期末の月に売上が集中した、契約資産を含むなど）。有報の注記で確かめてください。
5.在庫と運転資本売上↓21%なのに在庫は前期の3.7倍（回転日数 21→87日）
売れ残りとは限りません（受注に備えた積み増し・原材料の先行調達・値上がりなどでも伸びます）。
売上が減った（−21%）のに、棚卸資産は増えています（前期の 3.7倍。棚卸資産回転日数 21日 → 87日）。棚卸資産は 9,944万円 → 3.6億円（前期の 3.7倍）、売上は 30.8億円 → 24.3億円（−21%）で、棚卸資産回転日数（棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365）は 21日 → 87日です。CCC（売上債権回転日数 ＋ 棚卸資産回転日数 − 買入債務回転日数）は 5日 → 48日です（売上債権回転日数 49日 → 71日、買入債務回転日数 65日 → 111日）。有報の棚卸資産の内訳（製品・仕掛品・原材料）と、次の決算の営業CF で確かめてください。
回転日数の分母は、棚卸資産と買入債務は売上原価、売上債権は売上です（チャートの回転日数・CCC と同じ式）。
6.設備投資減価償却を大きく上回る投資が2期続く／ROIC↓ 6.7%→−6.7%
設備の稼働や売上への寄与まで数年かかることがあり、ROIC が下がったことは回収できていないとは限りません。
設備投資が減価償却を大きく上回る期が2期続いていますが、ROIC は 2024年3月期の 6.7% → −6.7%に下がりました。設備投資 ÷ 減価償却は 2022年3月期 0.5倍・2023年3月期 0.5倍・2024年3月期 0.7倍・2025年3月期 6.0倍・2026年3月期 3.4倍です。2026年3月期の設備投資は 7,454万円、減価償却費は 2,210万円です。有形固定資産比率（有形固定資産 ÷ 総資産）は 2024年3月期 1.4% → 1.7%です。有報の設備の状況（新設・稼働の時期）と、次の決算の ROIC で確かめてください。
設備投資はキャッシュ・フロー計算書の固定資産の取得（取れない年度は有報の注記の設備投資額）、減価償却はキャッシュ・フロー計算書の減価償却費です。IFRS は使用権資産（リース）の償却を含むため、倍率が小さく出ることがあります。ROIC はチャートと同じ式（営業利益 ×（1 − 実効税率）÷（自己資本 ＋ 有利子負債））です。
7.利益の中身一時的な損益は純損失の6%
本業の営業利益は 2.6億円 → −3.1億円、純利益は 1.6億円 → −3.3億円です。
一時的な損益は純損失の 6%です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別損失 −3,031万円です。税引前利益が0以下のため、実効税率は見ていません。営業利益の減少 −5.7億円（2.6億円 → −3.1億円）のうち、売上高の減少による分が −5,481万円（10%）、利益率の低下による分が −5.2億円（90%）です。営業外の為替差損益は +434万円（例年の目安 +41万円）で、一時的とはしていません。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。
8.株主への還元無配（5期とも0円）
9.5期の中での位置売上 年+10%・営業益が赤字転換・純利益が赤字転換・ROE は5期で最低
売上高は2022年3月期の16.7億円から2026年3月期の24.3億円となり、年平均成長率（CAGR）は+9.9%です。営業利益と純利益は2025年3月期から2026年3月期にかけて、黒字（2.7億円・1.6億円）から赤字（−3.1億円・−3.3億円）へ転換しました。直近5期で、ROEは−9.5%〜10.1%、自己資本比率は81.3%〜89.2%の範囲で推移しています。
出していない段：どこで（この会社には当てはめない：単一セグメント）、利払い（この会社には当てはめない：支払利息の記載なし）、配当の持続性（この会社には当てはめない：無配）。ほか5段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
情報･通信業 600社中 549位（総合33点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | −9.5% | 12.0% | 596社中536位 |
| ROA | −8.6% | 6.7% | 600社中547位 |
| ROIC | −6.7% | 8.7% | 597社中551位 |
| 営業利益率 | −12.8% | 8.5% | 598社中561位 |
| 純利益率 | −13.5% | 6.8% | 600社中556位 |
| 粗利率 | 37.4% | 43.6% | 588社中352位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 85.3% | 62.4% | 600社中35位 |
| D/Eレシオ | 0.0% | 7.1% | 597社中408位 |
| 流動比率 | 519.0% | 252.9% | 599社中68位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.63回 | 0.94回 | 600社中462位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | −21.0% | 9.2% | 567社中550位 |
| 営業利益の成長率 | −219.0% | 14.5% | 565社中549位 |
| 純利益の成長率 | −308.7% | 17.6% | 567社中540位 |
| EPSの成長率 | −308.7% | 17.1% | 566社中540位 |
| 売上高CAGR（3年） | 1.6% | 8.5% | 516社中412位 |
| 営業利益CAGR（3年） | — | 11.7% | 値なし |
| EPS CAGR（3年） | — | 14.5% | 値なし |
| 還元・評価 | |||
| PER | — | 16.4倍 | 値なし |
| PBR | 1.94倍 | 2.26倍 | 542社中317位 |
| 配当利回り | — | 2.47% | 値なし |
| 配当性向 | — | 36.0% | 値なし |
| DOE | — | 4.4% | 値なし |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年3月期の進み具合（第2四半期・2026-11-12 時点）
下期に利益率8.7%が必要。
会社予想は 売上 36.4億円（前期比 +50%）・営業利益 3,000万円。
通期予想を達成するには、下期に 売上 27.4億円・営業利益 2.4億円が必要です。
上期の実績の 3.0倍の売上で、営業利益率は上期 −23.2% → 下期 8.7%。2026年3月期の通期は −12.8%、2025年3月期の通期は 8.6%でした。
今期の進み具合
全2段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合今期予想 売上 36.4億円（前期比 +50%）・営業利益 3,000万円
2.下期に必要利益率 −23.2%→8.7%・売上は上期の実績の3.0倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 27.4億円・営業利益 2.4億円が必要です。
上期の実績の 3.0倍の売上で、営業利益率は上期 −23.2% → 下期 8.7%。2026年3月期の通期は −12.8%、2025年3月期の通期は 8.6%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2025年3月期 30.8億円）の 89%を売る計画です。前年の同じ時期の累計か前期の通期実績が無いため、前年の比率とは比べていません。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
出していない段：前年との比較（この会社には当てはめない：進捗率が0〜200%の外）。ほか2段は目立つ動きなし
基準：2026-11-12 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 4.3— | -1.2— | -1.2— | -1.2— | -37.26— |
| Q1累計 | 4.3— | -1.2— | -1.2— | -1.2— | -37.26— |
| Q2単独 | 4.7— | -0.9— | -0.9— | -0.9— | -28.97— |
| Q2累計 | 9.0— | -2.1— | -2.1— | -2.1— | -66.23— |
| Q3未発表 | 昨年68.1% | — | — | — | — |
| Q4未発表 | 昨年97.3% | — | — | — | — |
| 通期予想 | 36.4 | 0.3 | 0.5 | 0.3 | — |
| 進捗率 | 24.7% | —累計赤字 | —累計赤字 | —累計赤字 | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
※ 営業利益・経常利益・純利益は、累計が赤字で通期予想が黒字のため、進捗率は出していません。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 4.3億円— | 4.7億円— | 未発表 | 未発表 | 36.4億円 | 24.7%比較なし |
| 累計 | 4.3億円— | 9.0億円— | 昨年 68.1% | 昨年 97.3% | |||
| 営業利益 | 単独 | -1.2億円— | -8800万円— | 未発表 | 未発表 | 3000万円 | —累計赤字 |
| 累計 | -1.2億円— | -2.1億円— | |||||
| 経常利益 | 単独 | -1.2億円— | -9100万円— | 未発表 | 未発表 | 4500万円 | —累計赤字 |
| 累計 | -1.2億円— | -2.1億円— | |||||
| 純利益 | 単独 | -1.2億円— | -9100万円— | 未発表 | 未発表 | 3000万円 | —累計赤字 |
| 累計 | -1.2億円— | -2.1億円— | |||||
| EPS | 単独 | -37.26円— | -28.97円— | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | -37.26円— | -66.23円— |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
※ 営業利益・経常利益・純利益は、累計が赤字で通期予想が黒字のため、進捗率は出していません。
株式会社ディジタルメディアプロフェッショナルの概要
株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル（証券コード 3652）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-03-31）のデータによると、ROE-9.5%とマイナスの水準にある。また、自己資本比率85.3%は非常に高く、財務基盤が極めて強固。前期と比較すると、売上高は前期比減収（-21.0%）、営業利益は赤字転落（前期2.7億円→今期-3.1億円）となった。ROEは前期比13.9pp悪化した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- ROE: -9.5%
- 自己資本比率: 85.3%
- 営業利益率: -12.8%
- PER: —
- PBR: 1.94倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年3月期の16.7億円から2026年3月期の24.3億円となり、年平均成長率（CAGR）は+9.9%です。営業利益率は 8.5% → −12.8%（−21.3pt）。主因は販管費率の上昇です。2026年3月期のEPSは−104.28円（赤字）です。営業利益と純利益は2025年3月期から2026年3月期にかけて、黒字（2.7億円・1.6億円）から赤字（−3.1億円・−3.3億円）へ転換しました。直近5期は、1株配当は0円（無配）です。直近5期で、ROEは−9.5%〜10.1%、自己資本比率は81.3%〜89.2%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全9段）
何が起きた
売上↓21% → 営業益 黒字→赤字（9割は利益率↓の分）
売上 30.8億円 → 24.3億円、営業利益 2.6億円 → −3.1億円。
利益率の中身
粗利率↓（原価の減り＜売上の減り）／販管費率↑
営業利益率 8.5% → −12.8%（−21.3pt）。
稼ぐ力
黒字から純損失へ（ROE 4.4%→−9.5%）
お金の流れ
売上債権回転日数↑（49→71日）
売上が減ったのに、売上債権は増えています。
在庫と運転資本
売上↓21%なのに在庫は前期の3.7倍（回転日数 21→87日）
売れ残りとは限りません（受注に備えた積み増し・原材料の先行調達・値上がりなどでも伸びます）。
設備投資
減価償却を大きく上回る投資が2期続く／ROIC↓ 6.7%→−6.7%
設備の稼働や売上への寄与まで数年かかることがあり、ROIC が下がったことは回収できていないとは限りません。
利益の中身
一時的な損益は純損失の6%
本業の営業利益は 2.6億円 → −3.1億円、純利益は 1.6億円 → −3.3億円です。
株主への還元
無配（5期とも0円）
5期の中での位置
売上 年+10%・営業益が赤字転換・純利益が赤字転換・ROE は5期で最低
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
情報･通信業 600社中 549位（総合33点）
6軸スコア: 割安度18（割高）・稼ぐ力16（低収益）・成長性51（安定成長）・安全性79（健全）・還元力15（弱い）・事業独占力19（弱い）
業種（情報･通信業）の中央値との比較: ROE −9.5%（業種の中央値 12.0%・596社中536位）、ROA −8.6%（業種の中央値 6.7%・600社中547位）、営業利益率 −12.8%（業種の中央値 8.5%・598社中561位）、売上高成長率 −21.0%（業種の中央値 9.2%・567社中550位）、自己資本比率 85.3%（業種の中央値 62.4%・600社中35位）、PER —（業種の中央値 16.4倍・値なし）、PBR 1.94倍（業種の中央値 2.26倍・542社中317位）、配当利回り —（業種の中央値 2.47%・値なし）、配当性向 —（業種の中央値 36.0%・値なし）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
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- システムリサーチ 3771 79点
- ＡＮＹＣＯＬＯＲ 5032 79点
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- クレスコ 4674 78点
- ソフトクリエイトホールディングス 3371 77点
- アバントグループ 3836 77点
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- 株式会社レスター 8.63%
よくある質問
株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル（3652）の配当利回りは？
株式会社ディジタルメディアプロフェッショナルの配当利回りは、このページの配当チャートでご確認いただけます。無配または取得できていない場合は「---」と表示されます。
株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル（3652）のROEは？
最新決算期のROEは-9.5%で、マイナスの水準にあります。前期比では13.9pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル（3652）の財務健全性は？
自己資本比率は85.3%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
株式会社ディジタルメディアプロフェッショナル（3652）の収益性はどうですか？
営業利益率は-12.8%で、営業段階で損失が出ている状態を示しています。前期比では赤字転落（前期2.7億円→今期-3.1億円）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。