株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（3415）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
適正- 緑：0円から資産価値まで
- 橙：資産価値から理論株価まで（資産価値を上回る分）
- 薄い赤：理論株価から上限株価まで（成長価値）
- 資産価値92.1 円
- 決算時株価422 円
PER×EPSベース
- 理論株価722 円α +71.0%
- 上限株価1121 円上限α +165.6%
理論株価に成長価値 399円 を加えた値
- 事業価値666 円
- 配当価値56.0 円
- 合計＝理論株価722 円
実力EPSは、特別損失 1.2億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別損失（合計）+1.2億円+1.8円
財務サマリー
6軸スコア
小売業の中で
126位 / 321社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年1月期の決算をもとに
【最高益】営業益32.8%増。5円→6円の増配。
売上高は2022年1月期の176億円、2026年1月期の237億円です（変則決算を含むため年平均成長率（CAGR）は算出していません）。
ROE は 14.6% → 21.3%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。
2026年1月期のEPSは27.81円、1株配当は6円です。
直近の期まで、売上高は3期連続の増収、営業利益は3期連続の増益、1株配当は3期連続の増配です。
純利益は2023年1月期から2024年1月期にかけて赤字（−5.4億円）から黒字（3.4億円）へ転換しました。
直近5期で、ROEは−9.6%〜21.3%、自己資本比率は42.0%〜51.1%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全10段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑17% → 営業益↑33%（売上増と利益率↑の分が半々）
売上 202億円 → 237億円、営業利益 14.7億円 → 19.6億円。
営業利益の増加 +4.8億円（14.7億円 → 19.6億円）のうち、売上高の増加による分が +2.6億円（53%）、利益率の上昇による分が +2.3億円（47%）です。
2.利益率の中身営業利益率→ 7.3%→8.2%（ほぼ変わらず）
営業利益率は 7.3% → 8.2%（+1.0pt）で、ほぼ変わっていません。
3.稼ぐ力ROE↑ 14.6%→21.3%（最も大きく寄与：純利益率↑）
ROE は 14.6% → 21.3%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。純利益率 3.8% → 5.1%、総資産回転率 1.73回 → 1.80回、財務レバレッジ 2.20倍 → 2.32倍。上げ幅への効き方は 純利益率 75%・財務レバレッジ 14%・総資産回転率 11%です。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
4.お金の流れ営業CF＝純利益の1.1倍
営業CF は純利益の 1.1倍です。
5.借入と財務レバレッジ借入↑ +14.3億円（投資に回った形）
有利子負債が 38.9億円 → 53.2億円 に増えました（+14.3億円、+37%）。
ROE（期首・期末の平均の自己資本で計算）は 21.3%で、財務レバレッジ（期首・期末の平均）は 2.32倍です。期末の自己資本比率は 44.5% → 42.0%（期末の財務レバレッジ 2.25倍 → 2.38倍）で、大きくは変わっていません。営業CF（13.1億円）では投資（投資CF −16.8億円。うち設備投資 11.3億円）を賄えず、借入は投資に回った形です。財務CF は +10.9億円です。使い道は CF の符号から分けたもので、借入の目的は有報（資金調達の説明）で確かめてください。
6.利益の中身一時的な損益は純益の7%
純利益（+56%）は本業の営業利益（+33%）と同じ向きに動いています。
一時的な損益は純利益の 7%です。本業の営業利益は 14.7億円 → 19.6億円（+33%）、純利益は 7.8億円 → 12.1億円（+56%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別損失 −1.2億円です。実効税率は 31.8%（直前2期の平均 49.1%、−17.3pt）です。営業利益の増加 +4.8億円（14.7億円 → 19.6億円）のうち、売上高の増加による分が +2.6億円（53%）、利益率の上昇による分が +2.3億円（47%）です。営業外の為替差損益は −3,746万円（例年の目安 +1.1億円）で、一時的とはしていません。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 7% 高い試算です。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです（実力 EPS と同じ判定）。
7.利払い営業益÷支払利息 35.6倍（前期 48.2倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 35.6倍（前期 48.2倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
支払利息は 3,057万円 → 5,501万円、営業利益は 14.7億円 → 19.6億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 1.0%（前期 0.8%）です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。
8.株主への還元増配（5→6円、3期連続）・配当性向 28→22%
EPS は 17.85円 → 27.81円（+56%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 28.0% → 21.6% に下がりました。
9.配当の持続性予想配当性向 21%／FCF −3.7億円＜配当 2.2億円
予想の配当性向は 20.5%で、2026年1月期は全投資後の FCF が配当の支払額を下回りました（営業CF − 設備投資でも下回っています）が、前期は上回っていました。配当性向は 2026年1月期 21.6%（有報）、2027年1月期の会社予想では 20.5%（予想の1株配当 7円 ÷ 予想 EPS 34.12円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年1月期 7.1億円・9,149万円、2025年1月期 9.9億円・1.8億円、2026年1月期 −3.7億円・2.2億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年1月期 7.2億円、2025年1月期 13.2億円、2026年1月期 1.8億円です。2026年1月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は、有報のキャッシュ・フロー計算書に記載がありません。利益と現金のずれ（A11）: 営業CF は純利益の 1.1倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-09-14 の第2四半期（上期）の短信の値です。
10.5期の中での位置3期連続増収・3期連続増益・ROE は5期で最高
売上高は2022年1月期の176億円、2026年1月期の237億円です（変則決算を含むため年平均成長率（CAGR）は算出していません）。直近の期まで、売上高は3期連続の増収、営業利益は3期連続の増益です。純利益は2023年1月期から2024年1月期にかけて赤字（−5.4億円）から黒字（3.4億円）へ転換しました。直近5期で、ROEは−9.6%〜21.3%、自己資本比率は42.0%〜51.1%の範囲で推移しています。
出していない段：どこで（この会社には当てはめない：単一セグメント）。ほか6段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
小売業 321社中 126位（総合55点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 21.3% | 7.9% | 323社中28位 |
| ROA | 8.1% | 3.6% | 323社中45位 |
| ROIC | 11.5% | 5.3% | 323社中45位 |
| 営業利益率 | 8.2% | 3.6% | 323社中44位 |
| 純利益率 | 5.1% | 2.4% | 323社中54位 |
| 粗利率 | 51.8% | 44.7% | 322社中138位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 42.0% | 46.6% | 323社中188位 |
| D/Eレシオ | 85.0% | 42.1% | 323社中95位 |
| 流動比率 | 144.7% | 147.8% | 323社中166位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 1.60回 | 1.46回 | 323社中139位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 17.4% | 4.8% | 314社中37位 |
| 営業利益の成長率 | 32.8% | 5.0% | 314社中60位 |
| 純利益の成長率 | 55.6% | 5.0% | 314社中60位 |
| EPSの成長率 | 55.8% | 6.1% | 313社中62位 |
| 売上高CAGR（3年） | 7.4% | 6.0% | 302社中128位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 108.8% | 10.3% | 225社中7位 |
| EPS CAGR（3年） | — | 9.8% | 値なし |
| 還元・評価 | |||
| PER | 15.2倍 | 17.1倍 | 278社中160位 |
| PBR | 2.97倍 | 1.59倍 | 302社中66位 |
| 配当利回り | 1.42% | 1.92% | 262社中170位 |
| 配当性向 | 21.6% | 33.4% | 247社中183位 |
| DOE | 4.2% | 2.6% | 261社中55位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年1月期の進み具合（第2四半期・2026-09-14 時点）
【進捗低め】営業益の計画進捗34.3%（前年同期の実績構成比40.6%）。下期に利益率10.6%が必要。
会社予想は 売上 280億円（前期比 +18%）・営業利益 25.0億円（同 +28%）。
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 34.3%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 40.6%より低い水準です。
営業利益の差は −6.4pt、売上は計画進捗 44.5%（前年同期の実績構成比 43.4%）。
通期予想を達成するには、下期に 売上 155億円・営業利益 16.4億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 6.9% → 下期 10.6%。2026年1月期の通期は 8.2%、2025年1月期の通期は 7.3%でした。
今期の進み具合
全3段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 34.3%↓（前年同期の実績構成比 40.6%）・累計は前年同期比 +7.8%
会社予想は 売上 280億円（前期比 +18%）・営業利益 25.0億円（同 +28%）。
2.前年との比較前年同期の実績構成比より低い（売上は計画進捗 44.5%／前年同期の実績構成比 43.4%）
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 34.3%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 40.6%より低い水準です。営業利益の差は −6.4pt、売上は計画進捗 44.5%（前年同期の実績構成比 43.4%）。営業利益の累計は前年同期比 +7.8%、通期予想は前期比 +27.8%です。累計の伸びが予想の伸びより小さいため、前年同期の実績構成比より低くなっています。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです（昨年の期中の会社予想は持っていないため）。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 6.9%→10.6%・売上は上期の実績の1.2倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 155億円・営業利益 16.4億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 6.9% → 下期 10.6%。2026年1月期の通期は 8.2%、2025年1月期の通期は 7.3%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2026年1月期 237億円）の 65%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.31倍、今期の計画は 1.25倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 8.0億円・下期 11.6億円でした。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
出していない段：2段は目立つ動きなし
基準：2026-09-14 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 61.3+24.2% | 4.2+10.1% | 4.8+89.7% | 2.4+24.3% | 5.35+22.4% |
| Q1累計 | 61.3+24.2% | 4.2+10.1% | 4.8+89.7% | 2.4+24.3% | 5.35+22.4% |
| Q2単独 | 63.3+18.3% | 4.4+5.7% | 4.4+2.3% | 2.8+3.3% | 6.58+4.6% |
| Q2累計 | 124.7+21.1% | 8.6+7.8% | 9.2+34.7% | 5.2+11.9% | 11.93+11.9% |
| Q3未発表 | 昨年67.0% | 昨年53.9% | 昨年51.1% | 昨年48.8% | — |
| Q4未発表 | 昨年103.2% | 昨年103.0% | 昨年108.0% | 昨年100.8% | — |
| 通期予想 | 280.0 | 25.0 | 22.0 | 15.0 | — |
| 進捗率 | 44.5%並み | 34.3%遅い | 41.8%速い | 34.5%遅い | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 61.3億円+24.2% | 63.3億円+18.3% | 未発表 | 未発表 | 280.0億円 | 44.5%例年並み昨年43.4% |
| 累計 | 61.3億円+24.2% | 124.7億円+21.1% | 昨年 67.0% | 昨年 103.2% | |||
| 営業利益 | 単独 | 4.2億円+10.1% | 4.4億円+5.7% | 未発表 | 未発表 | 25.0億円 | 34.3%例年より遅い昨年40.6% |
| 累計 | 4.2億円+10.1% | 8.6億円+7.8% | 昨年 53.9% | 昨年 103.0% | |||
| 経常利益 | 単独 | 4.8億円+89.7% | 4.4億円+2.3% | 未発表 | 未発表 | 22.0億円 | 41.8%例年より速い昨年36.1% |
| 累計 | 4.8億円+89.7% | 9.2億円+34.7% | 昨年 51.1% | 昨年 108.0% | |||
| 純利益 | 単独 | 2.4億円+24.3% | 2.8億円+3.3% | 未発表 | 未発表 | 15.0億円 | 34.5%例年より遅い昨年38.3% |
| 累計 | 2.4億円+24.3% | 5.2億円+11.9% | 昨年 48.8% | 昨年 100.8% | |||
| EPS | 単独 | 5.35円+22.4% | 6.58円+4.6% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 5.35円+22.4% | 11.93円+11.9% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥの概要
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（証券コード 3415）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-01-31）のデータによると、ROE21.3%は非常に高い水準で、自己資本に対して効率よく利益を生み出している。また、自己資本比率42.0%は標準的な水準。また、PER15.2倍は概ね市場平均並み。前期と比較すると、売上高は前期比増収（+17.5%）、営業利益は増益（+32.8%）となった。ROEは前期比6.7pp改善した。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 1.4%
- ROE: 21.3%
- 自己資本比率: 42.0%
- 営業利益率: 8.2%
- PER: 15.18倍
- PBR: 2.97倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年1月期の176億円、2026年1月期の237億円です（変則決算を含むため年平均成長率（CAGR）は算出していません）。ROE は 14.6% → 21.3%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の上昇です。2026年1月期のEPSは27.81円、1株配当は6円です。直近の期まで、売上高は3期連続の増収、営業利益は3期連続の増益、1株配当は3期連続の増配です。純利益は2023年1月期から2024年1月期にかけて赤字（−5.4億円）から黒字（3.4億円）へ転換しました。直近5期で、ROEは−9.6%〜21.3%、自己資本比率は42.0%〜51.1%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全10段）
何が起きた
売上↑17% → 営業益↑33%（売上増と利益率↑の分が半々）
売上 202億円 → 237億円、営業利益 14.7億円 → 19.6億円。
利益率の中身
営業利益率→ 7.3%→8.2%（ほぼ変わらず）
稼ぐ力
ROE↑ 14.6%→21.3%（最も大きく寄与：純利益率↑）
お金の流れ
営業CF＝純利益の1.1倍
借入と財務レバレッジ
借入↑ +14.3億円（投資に回った形）
有利子負債が 38.9億円 → 53.2億円 に増えました（+14.3億円、+37%）。
利益の中身
一時的な損益は純益の7%
純利益（+56%）は本業の営業利益（+33%）と同じ向きに動いています。
利払い
営業益÷支払利息 35.6倍（前期 48.2倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 35.6倍（前期 48.2倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
株主への還元
増配（5→6円、3期連続）・配当性向 28→22%
EPS は 17.85円 → 27.81円（+56%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 28.0% → 21.6% に下がりました。
配当の持続性
予想配当性向 21%／FCF −3.7億円＜配当 2.2億円
5期の中での位置
3期連続増収・3期連続増益・ROE は5期で最高
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
小売業 321社中 126位（総合55点）
6軸スコア: 割安度32（やや割高）・稼ぐ力64（標準）・成長性55（安定成長）・安全性69（標準）・還元力60（標準）・事業独占力49（標準）
業種（小売業）の中央値との比較: ROE 21.3%（業種の中央値 7.9%・323社中28位）、ROA 8.1%（業種の中央値 3.6%・323社中45位）、営業利益率 8.2%（業種の中央値 3.6%・323社中44位）、売上高成長率 17.4%（業種の中央値 4.8%・314社中37位）、自己資本比率 42.0%（業種の中央値 46.6%・323社中188位）、PER 15.2倍（業種の中央値 17.1倍・278社中160位）、PBR 2.97倍（業種の中央値 1.59倍・302社中66位）、配当利回り 1.42%（業種の中央値 1.92%・262社中170位）、配当性向 21.6%（業種の中央値 33.4%・247社中183位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
関連ページ
同業種の銘柄（小売業）
総合スコア上位
- クラシコム 7110 76点
- アップガレージグループ 7134 75点
- パルグループホールディングス 2726 73点
- エービーシー・マート 2670 72点
- アプライド 3020 72点
- ありがとうサービス 3177 71点
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- 谷 正人 36.37%
- 株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ 36.37%
- 三井住友ＤＳアセットマネジメント株式会社 5.64%
- フィデリティ投信株式会社 4.62%
- 野村證券株式会社 4.47%
- 中水 英紀 4.45%
- 野村アセットマネジメント株式会社 4.26%
- ゴールドマン・サックス・インターナショナル（Goldman Sachs International） 4.26%
- ＳＭＢＣ日興証券株式会社 3.99%
- 明治安田アセットマネジメント株式会社 2.76%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（3415）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは1.4%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（3415）のROEは？
最新決算期のROEは21.3%で、非常に高い水準にあります。前期比では6.7pp改善しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（3415）の財務健全性は？
自己資本比率は42.0%で、標準的な財務健全性を保っていると評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（3415）の収益性はどうですか？
営業利益率は8.2%で、標準的な収益水準を示しています。前期比では増益（+32.8%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ（3415）は割安ですか？
PERは15.18倍で、概ね市場平均並みの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。