株式会社 サイネックス(2376)
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
理論株価は、利益から見た値(449円)が資産価値の7割を下回るため、資産価値の7割(下支え)まで引き上げた値です。引き上げた理論株価と比べると割安・適正に見えますが、利益では説明できないため、割安度の判定とαは出していません。株価レンジは参考値です。
- 緑:0円から理論株価まで(資産価値には届かない)
- 理論株価=上限株価674 円
上限株価は理論株価と同じ値
- 決算時株価756 円
PER×EPSベース
- 資産価値963 円
- 資産価値の7割で下支え674 円
実力EPSは、特別利益 0.0億円・特別損失 0.4億円を除いて試算した当社の値です(会社の公表値ではありません)。
- 特別利益(合計)−0.0億円−0.3円
- 特別損失(合計)+0.4億円+3.8円
会社予想EPS 42.8円 と 実力EPS 12.5円 の幾何平均
会社予想が実力EPSの2倍を超えるため、予想をそのまま使わず割り引いています。
財務サマリー
6軸スコア
サービス業の中で
329位 / 528社
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業績・配当の推移(直近5期)
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【急落】情報メディア事業の減益が響き営業益65.0%減。
売上高は2022年3月期の142億円から2026年3月期の171億円となり、年平均成長率(CAGR)は+4.8%です。
営業利益率は 2.9% → 1.0%(−1.9pt)。販管費率は 35.1% → 33.2% と下がっていて、押し下げたのは粗利率の低下です。
ROE は 3.5% → 0.6%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。
2026年3月期のEPSは9.00円、1株配当は15円です。
直近の期まで、売上高は5期連続の増収です。
直近5期で、ROEは0.6%〜4.9%、自己資本比率は50.1%〜55.8%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全10段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑4% → 営業益↓65%(利益率↓の分が最大)
売上 165億円 → 171億円、営業利益 4.8億円 → 1.7億円。
営業利益の減少 −3.1億円(4.8億円 → 1.7億円)のうち、売上高の増加による分が +1,734万円、利益率の低下による分が −3.3億円です。
2.利益率の中身粗利率↓(原価の伸び>売上の伸び)/販管費率↓
営業利益率 2.9% → 1.0%(−1.9pt)。
営業利益率は 2.9% → 1.0%(−1.9pt)。販管費率は 35.1% → 33.2% と下がっていて、押し下げたのは粗利率の低下です。粗利率 38.0% → 34.2%(−3.8pt)、販管費率 35.1% → 33.2%(−1.9pt)。売上は 165億円 → 171億円(+4%)、売上原価は 102億円 → 112億円(+10%)です。粗利率は、原価の上がり方だけでなく、製品・事業の構成の変化(粗利率の低い売上が増えた)でも下がります。理由は会社の説明(有報の「経営者による分析」)で確かめてください。販管費率は 35.1% → 33.2%(−1.9pt)。売上の増加による分(−1.2pt)と販管費の金額が減った分(−0.7pt)の両方です。販管費そのものは 57.9億円 → 56.7億円(−2%)、売上は 165億円 → 171億円(+4%)です。下がった分 −1.9pt のうち、売上の増減による分が −1.2pt、販管費の増減による分が −0.7ptです。
粗利率は 売上総利益 ÷ 売上(営業利益率の分解 A1 と同じ値)、売上原価の伸びは損益計算書の売上原価の前期比です。セグメントごとの売上原価は有報に無いので、粗利率の低下は事業に割り振りません(どの事業の利益が動いたかは、営業利益のセグメント寄与 A7 で見ます)。
3.どこで営業益↓=情報メディア事業セグメント↓
「情報メディア事業」の営業利益は 13.7億円 → 10.3億円(−3.4億円)です。
セグメントの営業利益で見ると、最大の要因は「情報メディア事業」で、その減少額は会社全体の営業利益の減少額を上回ります。ほかは 「DXサポート事業」+6,080万円・「調整額(全社費用など)」−3,207万円・「ロジスティクス事業」−2,649万円・「投資事業」+2,076万円・「ヘルスケア事業」+683万円です。
セグメントの営業利益は、全社費用・セグメント間の消去(調整額)を引く前の値です。調整額の増減も並べているので、合計は会社全体の営業利益の増減と一致します。区分は会社の開示どおりです。
4.稼ぐ力ROE↓ 3.5%→0.6%(最も大きく寄与:純利益率↓)
ROE は 3.5% → 0.6%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。純利益率 1.7% → 0.3%、総資産回転率 1.11回 → 1.17回、財務レバレッジ 1.87倍 → 1.82倍。下げ幅への効き方は 純利益率 98%・財務レバレッジ 2%です。総資産回転率は逆に押し上げました。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
5.お金の流れ営業CF=純利益の4.7倍
営業CF は純利益の 4.7倍です。
6.利益の中身一時的な損が純益を押し下げ(純益の39%分)
純利益の中身には、一時的な損が大きく入っています(純利益の 39%)。実力 EPS(一時的な損益を除いた試算)は公表 EPS より 39% 高い試算です。
純利益 5,048万円には、一時的な損が 1,978万円(税引後、純利益の 39%)入っています。本業の営業利益は 4.8億円 → 1.7億円(−65%)、純利益は 2.7億円 → 5,048万円(−82%)です。一時的とした損益(純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前)は 特別損失 −4,235万円・特別利益 +279万円です。実効税率は 72.8%(直前3期の平均 41.8%、+31.0pt)です。営業利益の減少 −3.1億円(4.8億円 → 1.7億円)のうち、売上高の増加による分が +1,734万円、利益率の低下による分が −3.3億円です。営業外の為替差損益は +917万円(例年の目安 +2,842万円)で、一時的とはしていません。
一時的な損益は、実力 EPS(理想株価・財務の画面)と同じ判定の試算です(特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など)。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。為替差損益の「例年の目安から大きく外れた」は、直前の連続した期の平均との差が、利益に比べて大きいときです(実力 EPS と同じ判定)。
7.利払い営業益÷支払利息 33.9倍→12.6倍(前期の半分以下)
営業利益 ÷ 支払利息は 33.9倍 → 12.6倍で前期の半分以下になりました。
支払利息は 1,410万円 → 1,325万円、営業利益は 4.8億円 → 1.7億円です。実効金利(支払利息 ÷ 期末の有利子負債)は 0.5%(前期 0.5%)です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています(営業利益で支払利息を何回まかなえるか)。
8.株主への還元据え置き(15円)・配当性向 31→167%(利益を上回る)
EPS は 49.02円 → 9.00円(−82%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 30.6% → 166.7% に上がりました。
9.配当の持続性予想配当性向 35%/FCF<配当(設備投資後は上回る)
予想の配当性向は 35.0%で、2026年3月期まで2期続けて全投資後の FCF が配当の支払額を下回りました(営業CF − 設備投資では上回っています)が、その前の期は上回っていました。配当性向は 2026年3月期 166.7%(有報)、2027年3月期の会社予想では 35.0%(予想の1株配当 15円 ÷ 予想 EPS 42.80円)です。全投資後の FCF(営業CF + 投資CF)と配当の支払額は、2024年3月期 4.6億円・6,993万円、2025年3月期 −2.6億円・8,404万円、2026年3月期 −1.1億円・8,405万円です。営業CF − 設備投資(有形・無形固定資産の取得)は、2024年3月期 3.1億円、2025年3月期 1.9億円、2026年3月期 1.6億円です。2026年3月期の自己株式の取得(自社株買い。単元未満株の買取りを含む)は、有報のキャッシュ・フロー計算書に記載がありません。利益と現金のずれ(A11): 営業CF は純利益の 4.7倍です。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF + 投資CF(買収・有価証券の取得なども入る全投資の後)、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-11-06 の第2四半期(上期)の短信の値です。
10.5期の中での位置売上 年+5%・5期連続増収・ROE は5期で最低
売上高は2022年3月期の142億円から2026年3月期の171億円となり、年平均成長率(CAGR)は+4.8%です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収です。直近5期で、ROEは0.6%〜4.9%、自己資本比率は50.1%〜55.8%の範囲で推移しています。
出していない段:7段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)
業種内の位置づけ
サービス業 528社中 329位(総合52点)
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 0.6% | 10.8% | 526社中451位 |
| ROA | 0.3% | 5.4% | 528社中448位 |
| ROIC | 0.4% | 7.4% | 527社中457位 |
| 営業利益率 | 1.0% | 7.5% | 527社中453位 |
| 純利益率 | 0.3% | 5.2% | 528社中450位 |
| 粗利率 | 34.2% | 36.6% | 519社中281位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 55.8% | 53.8% | 528社中247位 |
| D/Eレシオ | 34.5% | 21.4% | 525社中213位 |
| 流動比率 | 280.5% | 208.5% | 526社中158位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 1.18回 | 1.04回 | 528社中212位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 3.6% | 7.2% | 505社中342位 |
| 営業利益の成長率 | −65.0% | 12.2% | 504社中457位 |
| 純利益の成長率 | −81.6% | 11.3% | 505社中456位 |
| EPSの成長率 | −81.6% | 12.4% | 505社中459位 |
| 売上高CAGR(3年) | 6.1% | 7.9% | 456社中276位 |
| 営業利益CAGR(3年) | −29.8% | 9.4% | 360社中339位 |
| EPS CAGR(3年) | −45.6% | 8.9% | 345社中336位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 84.0倍 | 15.1倍 | 447社中14位 |
| PBR | 0.53倍 | 1.67倍 | 485社中476位 |
| 配当利回り | 1.98% | 2.89% | 386社中271位 |
| 配当性向 | 166.7% | 36.6% | 371社中9位 |
| DOE | 1.0% | 4.3% | 388社中369位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方(今期の進み具合)
2027年3月期の進み具合(第2四半期・2026-11-06 時点)
下期に利益率8.9%が必要。
会社予想は 売上 153億円(前期比 −10%)・営業利益 4.1億円(同 +146%)。
通期予想を達成するには、下期に 売上 82.3億円・営業利益 7.3億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 −4.6% → 下期 8.9%。2026年3月期の通期は 1.0%、2025年3月期の通期は 2.9%でした。
今期の進み具合
全2段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合今期予想 売上 153億円(前期比 −10%)・営業利益 4.1億円(同 +146%)
2.下期に必要利益率 −4.6%→8.9%・売上は上期の実績の1.2倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 82.3億円・営業利益 7.3億円が必要です。
上期の実績の 1.2倍の売上で、営業利益率は上期 −4.6% → 下期 8.9%。2026年3月期の通期は 1.0%、2025年3月期の通期は 2.9%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上(2026年3月期 171億円)の 48%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.10倍、今期の計画は 1.16倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 −1.3億円・下期 2.9億円でした。
下期に必要な額 = 通期予想 − 上期の実績(最新の会社予想)。
出していない段:前年との比較(この会社には当てはめない:進捗率が0〜200%の外)。ほか2段は目立つ動きなし
基準:2026-11-06 第2四半期の短信
市場予想(コンセンサス)との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円(EPSのみ円)
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 34.9-17.3% | -2.1— | -2.0-9800.0% | -1.7-1570.0% | -29.80-1436.1% |
| Q1累計 | 34.9-17.3% | -2.1— | -2.0-9800.0% | -1.7-1570.0% | -29.80-1436.1% |
| Q2単独 | 35.8-8.4% | -1.1+8.8% | -1.7-51.4% | -1.4-78.9% | -24.23-80.1% |
| Q2累計 | 70.7-13.0% | -3.3-160.0% | -3.6-227.0% | -3.0-252.3% | -54.03-251.1% |
| Q3未発表 | 昨年72.7% | — | — | — | — |
| Q4未発表 | 昨年101.1% | 昨年93.0% | 昨年97.8% | 昨年126.2% | — |
| 通期予想 | 153.0 | 4.1 | 4.4 | 2.4 | — |
| 進捗率 | 46.2%並み | —累計赤字 | —累計赤字 | —累計赤字 | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
※ 営業利益・経常利益・純利益は、累計が赤字で通期予想が黒字のため、進捗率は出していません。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 34.9億円-17.3% | 35.8億円-8.4% | 未発表 | 未発表 | 153.0億円 | 46.2%例年並み昨年47.6% |
| 累計 | 34.9億円-17.3% | 70.7億円-13.0% | 昨年 72.7% | 昨年 101.1% | |||
| 営業利益 | 単独 | -2.1億円— | -1.1億円+8.8% | 未発表 | 未発表 | 4.1億円 | —累計赤字 |
| 累計 | -2.1億円— | -3.3億円-160.0% | 昨年 93.0% | ||||
| 経常利益 | 単独 | -2.0億円-9800.0% | -1.6億円-51.4% | 未発表 | 未発表 | 4.4億円 | —累計赤字 |
| 累計 | -2.0億円-9800.0% | -3.6億円-227.0% | 昨年 97.8% | ||||
| 純利益 | 単独 | -1.7億円-1570.0% | -1.4億円-78.9% | 未発表 | 未発表 | 2.4億円 | —累計赤字 |
| 累計 | -1.7億円-1570.0% | -3.0億円-252.3% | 昨年 126.2% | ||||
| EPS | 単独 | -29.80円-1436.1% | -24.23円-80.1% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | -29.80円-1436.1% | -54.03円-251.1% |
単独は「その四半期だけ(3か月)」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
※ 営業利益・経常利益・純利益は、累計が赤字で通期予想が黒字のため、進捗率は出していません。
株式会社 サイネックスの概要
株式会社 サイネックス(証券コード 2376)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-03-31)のデータによると、ROE0.6%は低位な水準にある。また、自己資本比率55.8%は高めで、財務は健全。また、PER84.0倍と高い成長期待が株価に織り込まれている。前期と比較すると、売上高は前期比増収(+3.6%)、営業利益は減益(-65.0%)となった。ROEは前期比2.9pp悪化した。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 2.0%
- ROE: 0.6%
- 自己資本比率: 55.8%
- 営業利益率: 1.0%
- PER: 84.00倍
- PBR: 0.53倍
業績・配当の推移(直近5期)
売上高は2022年3月期の142億円から2026年3月期の171億円となり、年平均成長率(CAGR)は+4.8%です。営業利益率は 2.9% → 1.0%(−1.9pt)。販管費率は 35.1% → 33.2% と下がっていて、押し下げたのは粗利率の低下です。ROE は 3.5% → 0.6%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは純利益率の低下です。2026年3月期のEPSは9.00円、1株配当は15円です。直近の期まで、売上高は5期連続の増収です。直近5期で、ROEは0.6%〜4.9%、自己資本比率は50.1%〜55.8%の範囲で推移しています。
決算の読み方(全10段)
何が起きた
売上↑4% → 営業益↓65%(利益率↓の分が最大)
売上 165億円 → 171億円、営業利益 4.8億円 → 1.7億円。
利益率の中身
粗利率↓(原価の伸び>売上の伸び)/販管費率↓
営業利益率 2.9% → 1.0%(−1.9pt)。
どこで
営業益↓=情報メディア事業セグメント↓
「情報メディア事業」の営業利益は 13.7億円 → 10.3億円(−3.4億円)です。
稼ぐ力
ROE↓ 3.5%→0.6%(最も大きく寄与:純利益率↓)
お金の流れ
営業CF=純利益の4.7倍
利益の中身
一時的な損が純益を押し下げ(純益の39%分)
純利益の中身には、一時的な損が大きく入っています(純利益の 39%)。実力 EPS(一時的な損益を除いた試算)は公表 EPS より 39% 高い試算です。
利払い
営業益÷支払利息 33.9倍→12.6倍(前期の半分以下)
営業利益 ÷ 支払利息は 33.9倍 → 12.6倍で前期の半分以下になりました。
株主への還元
据え置き(15円)・配当性向 31→167%(利益を上回る)
EPS は 49.02円 → 9.00円(−82%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 30.6% → 166.7% に上がりました。
配当の持続性
予想配当性向 35%/FCF<配当(設備投資後は上回る)
5期の中での位置
売上 年+5%・5期連続増収・ROE は5期で最低
出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)
業種内の位置づけ
サービス業 528社中 329位(総合52点)
6軸スコア: 割安度70(割安)・稼ぐ力16(低収益)・成長性43(鈍化)・安全性76(健全)・還元力38(控えめ)・事業独占力70(独占的)
業種(サービス業)の中央値との比較: ROE 0.6%(業種の中央値 10.8%・526社中451位)、ROA 0.3%(業種の中央値 5.4%・528社中448位)、営業利益率 1.0%(業種の中央値 7.5%・527社中453位)、売上高成長率 3.6%(業種の中央値 7.2%・505社中342位)、自己資本比率 55.8%(業種の中央値 53.8%・528社中247位)、PER 84.0倍(業種の中央値 15.1倍・447社中14位)、PBR 0.53倍(業種の中央値 1.67倍・485社中476位)、配当利回り 1.98%(業種の中央値 2.89%・386社中271位)、配当性向 166.7%(業種の中央値 36.6%・371社中9位)。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
関連ページ
同業種の銘柄(サービス業)
総合スコア上位
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者(保有割合の高い順)
- 株式会社富士教育創研 28.46%
- 光通信株式会社 9.73%
- 村田 吉優 8.47%
よくある質問
株式会社 サイネックス(2376)の配当利回りは?
最新決算期の配当利回りは2.0%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
株式会社 サイネックス(2376)のROEは?
最新決算期のROEは0.6%で、低位な水準にあります。前期比では2.9pp悪化しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
株式会社 サイネックス(2376)の財務健全性は?
自己資本比率は55.8%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
株式会社 サイネックス(2376)の収益性はどうですか?
営業利益率は1.0%で、薄利の収益構造を示しています。前期比では減益(-65.0%)となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
株式会社 サイネックス(2376)は割安ですか?
PERは84.00倍で、成長期待を織り込んだ高めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。