株式会社ドーン(2303)

ラジ株ナビ

株価チャート

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理想株価

理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)

適正
価格の位置
  • 緑:0円から資産価値まで
  • 橙:資産価値から理論株価まで(資産価値を上回る分)
  • 薄い赤:理論株価から上限株価まで(成長価値)
  • 資産価値403 円
  • 決算時株価1365 円

    PER×EPSベース

  • 理論株価2326 円α +70.4%
  • 上限株価2717 円上限α +99.0%

    理論株価に成長価値 391円 を加えた値

理論株価の中身
  • 事業価値1863 円
  • 超過現金価値335 円
  • 配当価値128 円
  • 合計=理論株価2326 円
EPSの中身
2026年5月期の決算
公表EPS実力EPS会社予想EPS
78.0円78.0円81.6円
事業価値に使用中

一過性の損益は除いていないため、実力EPSは公表EPSと同じ値です。

詳しい解説を見る →

財務サマリー

2026年5月期(有報)

6軸スコア

総合

情報・通信業の中で

80位 / 600社

PER
17.5倍
↑+5%
PBR
2.7倍
↑+9%
EPS
81.6円
↑+5%
予想 2027年5月期
ROE
16.4%
↑+0.4pt
ROA
14.1%
↑+0.5pt
配当利回り
1.0%
配当性向
17.9%
↑+0.4pt
DOE
3.2%
↑+0.4pt
予想 2027年5月期
予想 2027年5月期
17.3億円 → 18.0億円
前年→今年
営業利益
予想 2027年5月期
6.6億円 → 6.7億円
前年→今年
経常利益
予想 2027年5月期
6.7億円 → 6.9億円
前年→今年
予想 2027年5月期
4.7億円 → 4.8億円
前年→今年
総資産
33.4億円
自己資本
29.9億円
453 円 → 503 円
前年→今年
1株配当
予想 2027年5月期
16.0 円
16.0% → 16.4%
前年→今年
13.6% → 14.1%
前年→今年
ROIC
15.0% → 15.4%
前年→今年
34.9% → 37.8%
前年→今年
89.5% → 89.4%
前年→今年
NC/総資産
74.5%
NC/自己資本
83.3%
予想 2027年5月期
3.2%
6.5億円
5.5億円
31.5%
25.6日
NC比率
30.7%
6.6億円
EBITDA率
38.1%
9.6倍
1人当たり売上
2628万円
1人当たり営利
993万円
営業CF/負債
-
内部留保率
82.6%
のれん比率
-
実効税率
29.8%
売上成長
予想 2027年5月期
+3.8%
営利成長
予想 2027年5月期
+2.3%
純利成長
予想 2027年5月期
+2.8%
EPS成長
予想 2027年5月期
+4.6%
1人売上成長
+3.7%
1人営利成長
+12.4%
株数5年変化
-7.1%
株数10年変化
-6.5%
売上高CAGR(3年)
+8.2%/年
EPS CAGR(3年)
+15.6%/年
配当CAGR(3年)
+20.5%/年
決算期
2026年5月期(有報)
データ年数
12年

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業績・配当の推移(直近5期)

決算の読み方と直近5期の流れ

2026年5月期の決算をもとに

【最高益】営業益14.1%増。12円→14円の増配。

売上高は2022年5月期の12.2億円から2026年5月期の17.3億円となり、年平均成長率(CAGR)は+9.2%です。

営業利益率は 34.9% → 37.8%(+2.9pt)。販管費率は 30.5% → 31.4% と上がっていて、押し上げたのは粗利率の上昇です。

2026年5月期のEPSは78.02円、1株配当は14円です。

直近の期まで、売上高は10期以上連続の増収、営業利益は10期以上連続の増益、普通配当は10期以上連続の増配です。

直近5期で、ROEは14.1%〜16.5%、自己資本比率は88.1%〜90.3%の範囲で推移しています。

決算の読み方

全8段

数字の動きを、順番に読み解きます。

  1. 1.何が起きた売上↑5% → 営業益↑14%(6割は利益率↑の分)

    売上 16.5億円 → 17.3億円、営業利益 5.7億円 → 6.6億円。

  2. 2.利益率の中身粗利率↑/販管費率→

    営業利益率 34.9% → 37.8%(+2.9pt)。

  3. 3.稼ぐ力ROE 16.0%→16.4%

出していない段:どこで(この会社には当てはめない:単一セグメント)、利払い(この会社には当てはめない:支払利息の記載なし)。ほか7段は目立つ動きなし

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

情報・通信業 600社中 80位(総合70点)

業種の中央値との比較

指標この会社業種の中央値順位
収益性
ROE16.4%12.0%596社中197位
ROA14.1%6.7%600社中68位
ROIC15.4%8.7%597社中133位
営業利益率37.8%8.5%598社中19位
純利益率27.2%6.8%600社中19位
粗利率69.2%43.6%588社中96位
安全性
自己資本比率89.4%62.4%600社中17位
D/Eレシオ0.0%7.1%597社中408位
流動比率692.7%252.9%599社中38位

順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。

四半期の進捗率

決算の読み方(今期の進み具合)

2027年5月期の進み具合(第1四半期・2026-10-08 時点)

【進捗並み】営業益の計画進捗15.1%(前年同期の実績構成比12.2%)。残りの3四半期に利益率38.6%が必要。

会社予想は 売上 18.0億円(前期比 +4%)・営業利益 6.7億円(同 +2%)。

第1四半期の営業利益の計画進捗(通期の会社予想に対する累計の割合)は 15.1%で、前年同期の実績構成比(前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合)の 12.2%とほぼ同じ水準です。

営業利益の差は +2.9pt、売上は計画進捗 18.1%(前年同期の実績構成比 17.5%)。

通期予想を達成するには、残りの3四半期に 売上 14.8億円・営業利益 5.7億円が必要です。

第1四半期の実績の 4.5倍の売上で、営業利益率は第1四半期 31.1% → 残りの3四半期 38.6%。2026年5月期の通期は 37.8%、2025年5月期の通期は 34.9%でした。

今期の進み具合

全3段

会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。

  1. 1.進み具合営業益 計画進捗 15.1%→(前年同期の実績構成比 12.2%)・累計は前年同期比 +26.2%

    会社予想は 売上 18.0億円(前期比 +4%)・営業利益 6.7億円(同 +2%)。

  2. 2.前年との比較前年同期の実績構成比並み(売上は計画進捗 18.1%/前年同期の実績構成比 17.5%)

  3. 3.残りの3四半期に必要利益率 31.1%→38.6%・売上は第1四半期の実績の4.5倍

    通期予想を達成するには、残りの3四半期に 売上 14.8億円・営業利益 5.7億円が必要です。

出していない段:2段は目立つ動きなし

基準:2026-10-08 第1四半期の短信

市場予想(コンセンサス)との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。

第1四半期の進捗率と実績
開示日: 2026-10-08
四半期ごとの実績と進捗率

各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。

000億= 実額+00.0%= 前年同期比

単位: 億円(EPSのみ円)

四半期売上営業益経常益純益EPS
Q1単独3.3+7.3%1.0+26.3%1.1+26.2%0.7+22.0%12.22+25.3%
Q1累計3.3+7.3%1.0+26.3%1.1+26.2%0.7+22.0%12.22+25.3%
Q2未発表昨年37.3%昨年31.5%昨年31.8%昨年31.5%—
Q3未発表昨年62.8%昨年62.9%昨年63.2%昨年63.6%—
Q4未発表昨年102.0%昨年107.4%昨年108.9%昨年108.4%—
通期予想18.06.76.94.9—
進捗率18.1%並み15.1%並み15.4%並み14.8%並み—

単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」(Q4 の累計は通期の実績)。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。

株式会社ドーンの概要

株式会社ドーン(証券コード 2303)の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期(2026-05-31)のデータによると、ROE16.4%は高水準で、資本効率の良さが際立つ。また、自己資本比率89.4%は非常に高く、財務基盤が極めて強固。また、資本効率の高さと財務健全性を同時に実現している点が特徴的。前期と比較すると、売上高は前期比増収(+5.3%)、営業利益は増益(+14.1%)となった。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。

主要指標

  • 配当利回り: 1.0%
  • ROE: 16.4%
  • 自己資本比率: 89.4%
  • 営業利益率: 37.8%
  • PER: 17.50倍
  • PBR: 2.72倍

業績・配当の推移(直近5期)

売上高は2022年5月期の12.2億円から2026年5月期の17.3億円となり、年平均成長率(CAGR)は+9.2%です。営業利益率は 34.9% → 37.8%(+2.9pt)。販管費率は 30.5% → 31.4% と上がっていて、押し上げたのは粗利率の上昇です。2026年5月期のEPSは78.02円、1株配当は14円です。直近の期まで、売上高は10期以上連続の増収、営業利益は10期以上連続の増益、普通配当は10期以上連続の増配です。直近5期で、ROEは14.1%〜16.5%、自己資本比率は88.1%〜90.3%の範囲で推移しています。

決算の読み方(全8段)

何が起きた
売上↑5% → 営業益↑14%(6割は利益率↑の分)

売上 16.5億円 → 17.3億円、営業利益 5.7億円 → 6.6億円。

利益率の中身
粗利率↑/販管費率→

営業利益率 34.9% → 37.8%(+2.9pt)。

稼ぐ力
ROE 16.0%→16.4%

お金の流れ
営業CF=純利益の1.4倍

利益の中身
一時的な損益は純益の1%未満

純利益(+13%)は本業の営業利益(+14%)とおおむね同じ動きです。

株主への還元
増配(12→14円、普通配当で10期以上連続)・配当性向 18→18%

EPS は 68.33円 → 78.02円(+14%)で、配当性向(1株配当 ÷ EPS)は 17.6% → 17.9% でほぼ同じです。

配当の持続性
予想配当性向 20%/FCF 5.5億円≧配当 7,276万円

5期の中での位置
売上 年+9%・10期以上連続増収・10期以上連続増益

出典: EDINET 有価証券報告書の数値(連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体)

業種内の位置づけ

情報・通信業 600社中 80位(総合70点)

6軸スコア: 割安度71(割安)・稼ぐ力80(高収益)・成長性64(安定成長)・安全性89(健全)・還元力64(標準)・事業独占力50(強い)

業種(情報・通信業)の中央値との比較: ROE 16.4%(業種の中央値 12.0%・596社中197位)、ROA 14.1%(業種の中央値 6.7%・600社中68位)、営業利益率 37.8%(業種の中央値 8.5%・598社中19位)、売上高成長率 5.3%(業種の中央値 9.2%・567社中368位)、自己資本比率 89.4%(業種の中央値 62.4%・600社中17位)、PER 17.5倍(業種の中央値 16.4倍・489社中225位)、PBR 2.72倍(業種の中央値 2.26倍・542社中205位)、配当利回り 1.03%(業種の中央値 2.47%・367社中310位)、配当性向 17.9%(業種の中央値 36.0%・359社中306位)。

このページで分かること

ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。

データの出典と更新

財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。

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よくある質問

株式会社ドーン(2303)の配当利回りは?

最新決算期の配当利回りは1.0%です。配当を実施している銘柄であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。

株式会社ドーン(2303)のROEは?

最新決算期のROEは16.4%で、高水準にあります。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。

株式会社ドーン(2303)の財務健全性は?

自己資本比率は89.4%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。

株式会社ドーン(2303)の収益性はどうですか?

営業利益率は37.8%で、非常に高い収益性を示しています。前期比では増益(+14.1%)となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。

株式会社ドーン(2303)は割安ですか?

PERは17.50倍で、概ね市場平均並みの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。