株式会社大盛工業（1844）
ラジ株ナビ株価チャート
J-Quants の鍵の登録で使えます
理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
割高- 緑：0円から資産価値まで
- 橙：資産価値から理論株価まで（資産価値を上回る分）
- 薄い赤：理論株価から上限株価まで（成長価値）
- 資産価値237 円
- 理論株価359 円α -24.2%
- 決算時株価474 円
PER×EPSベース
- 上限株価517 円上限α +9.1%
理論株価に成長価値 158円 を加えた値
- 事業価値263 円
- 配当価値96.0 円
- 合計＝理論株価359 円
実力EPSは、特別利益 0.3億円・保険の収益・費用（受取保険金など。前期比で新規・急増） 0.1億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別利益（合計）−0.3億円−1.3円
- 保険の収益・費用（受取保険金など。前期比で新規・急増）−0.1億円−0.2円
財務サマリー
6軸スコア
建設業の中で
89位 / 139社
大盛工業をAIに分析させる
Claude・ChatGPTで「大盛工業を分析して」と話しかけるだけ。
- 無料で1日100回
- APIキー不要
業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年7月期の決算をもとに
【足踏み】建設事業が増収を牽引、営業益2.0%増。11.5円→12円の増配。
売上高は2022年7月期の52.4億円から2026年7月期の80.8億円となり、年平均成長率（CAGR）は+11.4%です。
売上は 64.4億円 → 80.8億円（+25%）。最大の要因は「建設事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 66% にあたります。
営業利益率は 12.2% → 9.9%（−2.3pt）。販管費率は 8.8% → 7.6% と下がっていて、押し下げたのは粗利率の低下です。
2026年7月期のEPSは36.15円、1株配当は12円です。
直近の期まで、売上高は2期連続の増収、営業利益は4期連続の増益、1株配当は4期連続の増配です。
直近5期で、ROEは5.9%〜11.1%、自己資本比率は44.4%〜52.5%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全11段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑25% → 営業益↑2%（売上増の分が最大）
売上 64.4億円 → 80.8億円、営業利益 7.9億円 → 8.0億円。
営業利益の増加 +1,597万円（7.9億円 → 8.0億円）のうち、売上高の増加による分が +2.0億円、利益率の低下による分が −1.8億円です。
2.利益率の中身粗利率↓（原価の伸び＞売上の伸び）／販管費率↓＝主に売上増の分
営業利益率 12.2% → 9.9%（−2.3pt）。
営業利益率は 12.2% → 9.9%（−2.3pt）。販管費率は 8.8% → 7.6% と下がっていて、押し下げたのは粗利率の低下です。粗利率 21.0% → 17.5%（−3.5pt）、販管費率 8.8% → 7.6%（−1.2pt）。売上は 64.4億円 → 80.8億円（+25%）、売上原価は 50.9億円 → 66.6億円（+31%）です。粗利率は、原価の上がり方だけでなく、製品・事業の構成の変化（粗利率の低い売上が増えた）でも下がります。理由は会社の説明（有報の「経営者による分析」）で確かめてください。販管費率は 8.8% → 7.6%（−1.2pt）。売上の増加によって販管費率が下がった分（−1.8pt）が、販管費の金額が増えた分（+0.6pt）より大きくなっています。販管費そのものは 5.7億円 → 6.1億円（+8%）、売上は 64.4億円 → 80.8億円（+25%）です。下がった分 −1.2pt のうち、売上の増減による分が −1.8pt、販管費の増減による分が +0.6ptです。
粗利率は 売上総利益 ÷ 売上（営業利益率の分解 A1 と同じ値）、売上原価の伸びは損益計算書の売上原価の前期比です。セグメントごとの売上原価は有報に無いので、粗利率の低下は事業に割り振りません（どの事業の利益が動いたかは、営業利益のセグメント寄与 A7 で見ます）。
3.どこで売上↑＝建設事業セグメント↑（66%）
「建設事業」は 48.1億円 → 58.9億円（+10.8億円）です。
売上は 64.4億円 → 80.8億円（+25%）。最大の要因は「建設事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 66% にあたります。ほかは 「不動産事業」+3.9億円・「ＯＬＹ事業」+1.3億円・「通信関連事業」+3,457万円です。
セグメントの区分は会社の開示どおりです（事業別か所在地別かは、データでは区別できません）。調整額（セグメント間の消去など）の増減も並べているので、合計は会社全体の売上の増減と一致します。
4.稼ぐ力ROE↑ 9.1%→11.1%（最も大きく寄与：回転率↑）
ROE は 9.1% → 11.1%。ROE の変化に最も大きく寄与したのは総資産回転率の上昇です。純利益率 8.0% → 8.4%、総資産回転率 0.54回 → 0.67回、財務レバレッジ 2.10倍 → 1.97倍。上げ幅への効き方は 総資産回転率 85%・純利益率 15%です。財務レバレッジは逆に押し下げました。売上は 64.4億円 → 80.8億円（+25%）、総資産（期首・期末の平均）は 120億円 → 121億円（+1%）です。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
5.お金の流れ営業CF＝純利益の1.5倍（前期から回復）
前期は営業CF が純利益を大きく下回りましたが、今期は戻っています。2025年7月期は純利益 5.2億円に対して営業CF が −8.7億円（赤字）でした。2025年7月期に、売上債権は 1.2億円 → 1.3億円、有利子負債は 40.0億円 → 43.1億円でした。2026年7月期は純利益 6.8億円に対して営業CF が 10.1億円（純利益の 1.5倍）です。
6.在庫と運転資本棚卸資産回転日数↓ 444→310日
棚卸資産回転日数が 444日 → 310日 に縮みました（在庫が減った、または売上原価に対して在庫が軽くなった）。棚卸資産は 62.0億円 → 56.6億円（−9%）、売上は 64.4億円 → 80.8億円（+25%）で、棚卸資産回転日数（棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365）は 444日 → 310日です。買入債務が有報から取れていないため、CCC は出していません。
回転日数の分母は、棚卸資産と買入債務は売上原価、売上債権は売上です（チャートの回転日数・CCC と同じ式）。
7.利益の中身一時的な損益は純益の4%
純利益（+30%）は本業の営業利益（+2%）と違う動きです。この期の一時的な損益は小さいので、実効税率の動き（詳細を表示）・前期の一時的な損益・営業外の損益（支払利息・持分法など）・非支配株主の取り分を見てください。
一時的な損益は純利益の 4%です。本業の営業利益は 7.9億円 → 8.0億円（+2%）、純利益は 5.2億円 → 6.8億円（+30%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別利益 +2,918万円・保険の収益・費用 +500万円です。実効税率は 14.0%（直前3期の平均 31.0%、−17.0pt）です。営業利益の増加 +1,597万円（7.9億円 → 8.0億円）のうち、売上高の増加による分が +2.0億円、利益率の低下による分が −1.8億円です。営業外の損益の内訳に、為替差損益の行はありません（その他にまとめている会社もあります）。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 4% 低い試算です。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。
8.利払い営業益÷支払利息 14.5倍（前期 23.2倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 14.5倍（前期 23.2倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
支払利息は 3,377万円 → 5,514万円、営業利益は 7.9億円 → 8.0億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 1.5%（前期 0.8%）です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。
9.株主への還元増配（11.5→12円、4期連続）・配当性向 41→33%
EPS は 27.80円 → 36.15円（+30%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 41.4% → 33.2% に下がりました。
10.配当の持続性予想配当性向 44%／FCF 8.7億円≧配当 2.1億円
予想の配当性向は 44.3%で、2026年7月期は全投資後の FCF が配当の支払額を上回りました（前期は下回っていました）。配当性向は 2026年7月期 33.2%（有報）、2027年7月期の会社予想では 44.3%（予想の1株配当 12円 ÷ 予想 EPS 27.07円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年7月期 13.4億円・1.4億円、2025年7月期 −10.6億円・1.9億円、2026年7月期 8.7億円・2.1億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年7月期 14.1億円、2025年7月期 −10.4億円、2026年7月期 9.2億円です。2026年7月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は、有報のキャッシュ・フロー計算書に記載がありません。利益と現金のずれ（A11）: 前期は営業CF が純利益を大きく下回りましたが、今期は戻っています。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-09-11 の通期の短信の値です。
11.5期の中での位置売上 年+11%・2期連続増収・4期連続増益・ROE は5期で最高
売上高は2022年7月期の52.4億円から2026年7月期の80.8億円となり、年平均成長率（CAGR）は+11.4%です。直近の期まで、売上高は2期連続の増収、営業利益は4期連続の増益です。直近5期で、ROEは5.9%〜11.1%、自己資本比率は44.4%〜52.5%の範囲で推移しています。
出していない段：6段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
建設業 139社中 89位（総合59点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 11.1% | 10.2% | 139社中60位 |
| ROA | 5.6% | 5.0% | 139社中61位 |
| ROIC | 6.8% | 7.1% | 139社中74位 |
| 営業利益率 | 9.9% | 7.2% | 139社中34位 |
| 純利益率 | 8.4% | 5.5% | 139社中28位 |
| 粗利率 | 17.5% | 17.6% | 139社中71位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 52.5% | 55.3% | 139社中76位 |
| D/Eレシオ | 59.2% | 15.7% | 139社中28位 |
| 流動比率 | 482.2% | 196.1% | 139社中8位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.67回 | 1.00回 | 139社中125位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 25.3% | 4.1% | 137社中12位 |
| 営業利益の成長率 | 2.0% | 27.4% | 137社中106位 |
| 純利益の成長率 | 30.4% | 25.9% | 137社中62位 |
| EPSの成長率 | 30.0% | 26.1% | 136社中65位 |
| 売上高CAGR（3年） | 10.1% | 6.8% | 131社中29位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 21.0% | 20.3% | 124社中60位 |
| EPS CAGR（3年） | 23.8% | 23.9% | 123社中63位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 13.1倍 | 11.8倍 | 135社中53位 |
| PBR | 1.40倍 | 1.15倍 | 138社中49位 |
| 配当利回り | 2.53% | 3.59% | 134社中106位 |
| 配当性向 | 33.2% | 39.1% | 133社中89位 |
| DOE | 3.5% | 3.7% | 134社中70位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年7月期の進み具合（通期の短信・2026-09-11 時点。会社予想のみ）
【今期予想】売上 72.7億円（前期比 −10%）・営業利益 7.4億円（同 −7%）を計画。
会社予想は 売上 72.7億円（前期比 −10%）・営業利益 7.4億円（同 −7%）。
今期の進み具合
全1段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合今期予想 売上 72.7億円（前期比 −10%）・営業利益 7.4億円（同 −7%）
出していない段：前年との比較・下期に必要（期の途中の短信が出てから）。ほか2段は目立つ動きなし
基準：2026-09-11 通期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期の実績が会社予想に届いたかを示す達成率です。予想は第3四半期の決算短信の時点のものです。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1 | 未取得（短信なし） | ||||
| Q2 | 未取得（短信なし） | ||||
| Q3単独 | 未取得（短信なし） | ||||
| Q3累計 | 55.6+15.2% | 6.5-9.5% | 6.1-11.8% | 4.4-4.8% | 23.36-5.0% |
| Q4単独 | 25.2+55.5% | 1.5+120.0% | 1.4+125.4% | 2.4+300.0% | 12.79+298.4% |
| Q4累計 | 80.8+25.3% | 8.0+2.0% | 7.6-0.4% | 6.8+30.5% | 36.15+30.0% |
| 通期予想 | 73.2 | 7.3 | 6.8 | 5.0 | — |
| 達成率 | 110.3% | 109.6% | 110.5% | 136.0% | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 達成率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 未取得 | 未取得 | 未取得 | 25.2億円+55.5% | 73.2億円 | 110.3% |
| 累計 | 未取得 | 未取得 | 55.6億円+15.2% | 80.8億円+25.3% | |||
| 営業利益 | 単独 | 未取得 | 未取得 | 未取得 | 1.5億円+120.0% | 7.3億円 | 109.6% |
| 累計 | 未取得 | 未取得 | 6.5億円-9.5% | 8.0億円+2.0% | |||
| 経常利益 | 単独 | 未取得 | 未取得 | 未取得 | 1.4億円+125.4% | 6.8億円 | 110.5% |
| 累計 | 未取得 | 未取得 | 6.1億円-11.8% | 7.6億円-0.4% | |||
| 純利益 | 単独 | 未取得 | 未取得 | 未取得 | 2.4億円+300.0% | 5.0億円 | 136.0% |
| 累計 | 未取得 | 未取得 | 4.4億円-4.8% | 6.8億円+30.5% | |||
| EPS | 単独 | 未取得 | 未取得 | 未取得 | 12.79円+298.4% | --- | --- |
| 累計 | 未取得 | 未取得 | 23.36円-5.0% | 36.15円+30.0% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
Q1・Q2の決算短信は取得できていません。
株式会社大盛工業の概要
株式会社大盛工業（証券コード 1844）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-07-31）のデータによると、ROE11.1%は標準的な水準を上回っている。また、自己資本比率52.5%は高めで、財務は健全。また、資本効率の高さと財務健全性を同時に実現している点が特徴的。前期と比較すると、売上高は前期比増収（+25.3%）、営業利益は増益（+2.0%）となった。ROEは前期比2.0pp改善した。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 2.5%
- ROE: 11.1%
- 自己資本比率: 52.5%
- 営業利益率: 9.9%
- PER: 13.11倍
- PBR: 1.40倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年7月期の52.4億円から2026年7月期の80.8億円となり、年平均成長率（CAGR）は+11.4%です。売上は 64.4億円 → 80.8億円（+25%）。最大の要因は「建設事業」のセグメントで、会社全体の増加額の 66% にあたります。営業利益率は 12.2% → 9.9%（−2.3pt）。販管費率は 8.8% → 7.6% と下がっていて、押し下げたのは粗利率の低下です。2026年7月期のEPSは36.15円、1株配当は12円です。直近の期まで、売上高は2期連続の増収、営業利益は4期連続の増益、1株配当は4期連続の増配です。直近5期で、ROEは5.9%〜11.1%、自己資本比率は44.4%〜52.5%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全11段）
何が起きた
売上↑25% → 営業益↑2%（売上増の分が最大）
売上 64.4億円 → 80.8億円、営業利益 7.9億円 → 8.0億円。
利益率の中身
粗利率↓（原価の伸び＞売上の伸び）／販管費率↓＝主に売上増の分
営業利益率 12.2% → 9.9%（−2.3pt）。
どこで
売上↑＝建設事業セグメント↑（66%）
「建設事業」は 48.1億円 → 58.9億円（+10.8億円）です。
稼ぐ力
ROE↑ 9.1%→11.1%（最も大きく寄与：回転率↑）
お金の流れ
営業CF＝純利益の1.5倍（前期から回復）
在庫と運転資本
棚卸資産回転日数↓ 444→310日
利益の中身
一時的な損益は純益の4%
純利益（+30%）は本業の営業利益（+2%）と違う動きです。この期の一時的な損益は小さいので、実効税率の動き（詳細を表示）・前期の一時的な損益・営業外の損益（支払利息・持分法など）・非支配株主の取り分を見てください。
利払い
営業益÷支払利息 14.5倍（前期 23.2倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 14.5倍（前期 23.2倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
株主への還元
増配（11.5→12円、4期連続）・配当性向 41→33%
EPS は 27.80円 → 36.15円（+30%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 41.4% → 33.2% に下がりました。
配当の持続性
予想配当性向 44%／FCF 8.7億円≧配当 2.1億円
5期の中での位置
売上 年+11%・2期連続増収・4期連続増益・ROE は5期で最高
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
建設業 139社中 89位（総合59点）
6軸スコア: 割安度30（やや割高）・稼ぐ力54（標準）・成長性73（高成長）・安全性72（健全）・還元力65（標準）・事業独占力62（強い）
業種（建設業）の中央値との比較: ROE 11.1%（業種の中央値 10.2%・139社中60位）、ROA 5.6%（業種の中央値 5.0%・139社中61位）、営業利益率 9.9%（業種の中央値 7.2%・139社中34位）、売上高成長率 25.3%（業種の中央値 4.1%・137社中12位）、自己資本比率 52.5%（業種の中央値 55.3%・139社中76位）、PER 13.1倍（業種の中央値 11.8倍・135社中53位）、PBR 1.40倍（業種の中央値 1.15倍・138社中49位）、配当利回り 2.53%（業種の中央値 3.59%・134社中106位）、配当性向 33.2%（業種の中央値 39.1%・133社中89位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
関連ページ
同業種の銘柄（建設業）
総合スコア上位
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社 4.67%
- 中島 敏晴 4.14%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
株式会社大盛工業（1844）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは2.5%です。市場平均を上回る水準であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
株式会社大盛工業（1844）のROEは？
最新決算期のROEは11.1%で、標準を上回る水準にあります。前期比では2.0pp改善しています。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
株式会社大盛工業（1844）の財務健全性は？
自己資本比率は52.5%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
株式会社大盛工業（1844）の収益性はどうですか？
営業利益率は9.9%で、標準的な収益水準を示しています。前期比では増益（+2.0%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
株式会社大盛工業（1844）は割安ですか？
PERは13.11倍で、市場平均より低めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。