東鉄工業株式会社（1835）
ラジ株ナビ株価チャート
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理想株価
理想株価レンジ(ラジ株ナビモデル)
適正- 緑：0円から資産価値まで
- 橙：資産価値から理論株価まで（資産価値を上回る分）
- 薄い赤：理論株価から上限株価まで（成長価値）
- 資産価値2701 円
- 理論株価5141 円α -4.3%
- 決算時株価5371 円
PER×EPSベース
- 上限株価6736 円上限α +25.4%
理論株価に成長価値 1595円 を加えた値
- 事業価値3603 円
- 超過現金価値322 円
- 配当価値1216 円
- 合計＝理論株価5141 円
実力EPSは、特別利益 2.2億円・特別損失 0.4億円を除いて試算した当社の値です（会社の公表値ではありません）。
- 特別利益（合計）−2.2億円−4.6円
- 特別損失（合計）+0.4億円+0.7円
財務サマリー
6軸スコア
建設業の中で
57位 / 139社
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業績・配当の推移（直近5期）
決算の読み方と直近5期の流れ
2026年3月期の決算をもとに
【最高益】営業益13.4%増。135円→150円の増配。
売上高は2022年3月期の1,147億円から2026年3月期の1,630億円となり、年平均成長率（CAGR）は+9.2%です。
営業利益率は 9.7% → 10.8%（+1.1pt）。販管費率は 5.7% → 6.4% と上がっていて、押し上げたのは粗利率の上昇です。
2026年3月期のEPSは372.99円、1株配当は150円です。
直近の期まで、売上高は4期連続の増収、営業利益は4期連続の増益、1株配当は4期連続の増配です。
直近5期で、ROEは5.5%〜10.2%、自己資本比率は65.1%〜71.1%の範囲で推移しています。
決算の読み方
全10段数字の動きを、順番に読み解きます。
1.何が起きた売上↑2% → 営業益↑13%（9割は利益率↑の分）
売上 1,600億円 → 1,630億円、営業利益 155億円 → 176億円。
営業利益の増加 +20.8億円（155億円 → 176億円）のうち、売上高の増加による分が +2.9億円（14%）、利益率の上昇による分が +17.9億円（86%）です。
2.利益率の中身粗利率↑／販管費率→
営業利益率 9.7% → 10.8%（+1.1pt）。
営業利益率は 9.7% → 10.8%（+1.1pt）。販管費率は 5.7% → 6.4% と上がっていて、押し上げたのは粗利率の上昇です。粗利率 15.4% → 17.2%（+1.8pt）、販管費率 5.7% → 6.4%（+0.7pt）。
3.どこで営業益↑＝土木事業・建築事業セグメント↑
「土木事業」の営業利益は 85.7億円 → 98.3億円（+12.6億円）です。
セグメントの営業利益で見ると、「土木事業」と「建築事業」の両方が増えました。ほかは 「建築事業」+9.4億円・「その他（報告セグメント以外）」−1.0億円・「調整額（全社費用など）」−1,611万円です。
セグメントの営業利益は、全社費用・セグメント間の消去（調整額）を引く前の値です。調整額の増減も並べているので、合計は会社全体の営業利益の増減と一致します。区分は会社の開示どおりです。
4.稼ぐ力ROE 10.1%→10.2%
ROE は 10.1% → 10.2%（+0.1pt）。
分解は期首・期末の平均の総資産・自己資本で計算しています。
5.お金の流れ営業CF＝純利益の0.4倍（2期続けて大きく下回る）
2期続けて、営業CF が純利益の半分に届いていません。2025年3月期は純利益 116億円に対して営業CF が 41.6億円（純利益の 0.4倍）、2026年3月期は純利益 128億円に対して営業CF が 52.4億円（純利益の 0.4倍）です。同じ期に、売上債権は 16.5億円 → 13.2億円、有利子負債は 100億円 → 200億円でした。差の理由は、運転資金（売上債権・在庫など）の増加などが考えられます。キャッシュ・フロー計算書で確かめてください。
6.利益の中身一時的な損益は純益の1%
純利益（+11%）は本業の営業利益（+13%）とおおむね同じ動きです。
一時的な損益は純利益の 1%です。本業の営業利益は 155億円 → 176億円（+13%）、純利益は 116億円 → 128億円（+11%）です。一時的とした損益（純利益への効き方。非継続事業のほかは税引前）は 特別利益 +2.2億円・特別損失 −3,525万円です。実効税率は 30.2%（直前3期の平均 31.3%、−1.1pt）です。営業利益の増加 +20.8億円（155億円 → 176億円）のうち、売上高の増加による分が +2.9億円（14%）、利益率の上昇による分が +17.9億円（86%）です。営業外の損益の内訳に、為替差損益の行はありません（その他にまとめている会社もあります）。実力 EPS（一時的な損益を除いた試算）は公表 EPS より 1% 低い試算です。
一時的な損益は、実力 EPS（理想株価・財務の画面）と同じ判定の試算です（特別損益・為替差損益の例年からの突出分・非継続事業など）。会社の公表値ではありません。通期の有報で見ています。四半期の短信は売上と利益だけで、特別損益・為替差損益の中身を分けられないため、四半期ではこの読み方をしません。
7.利払い営業益÷支払利息 307倍（前期 493倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 307倍（前期 493倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
支払利息は 3,148万円 → 5,727万円、営業利益は 155億円 → 176億円です。実効金利（支払利息 ÷ 期末の有利子負債）は 0.3%（前期 0.3%）です。
営業利益 ÷ 支払利息で見ています（営業利益で支払利息を何回まかなえるか）。
8.株主への還元増配（135→150円、4期連続）・配当性向 40→40%
EPS は 335.87円 → 372.99円（+11%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 40.2% → 40.2% でほぼ同じです。
9.配当の持続性予想配当性向 40%／営業CF−設備投資＜配当が3期続く
設備投資を引いた後の営業CF（営業CF − 設備投資）が、3期続けて配当の支払額を下回っています。
配当性向は 2026年3月期 40.2%（有報）、2027年3月期の会社予想では 40.3%（予想の1株配当 152円 ÷ 予想 EPS 377.48円）です。全投資後の FCF（営業CF ＋ 投資CF）と配当の支払額は、2024年3月期 11.6億円・32.4億円、2025年3月期 29.1億円・34.5億円、2026年3月期 3.4億円・53.5億円です。営業CF − 設備投資（有形・無形固定資産の取得）は、2024年3月期 9.2億円、2025年3月期 23.0億円、2026年3月期 20.5億円です。2026年3月期の自己株式の取得（自社株買い。単元未満株の買取りを含む）は 59万円で、配当と合わせた支出は 53.5億円（FCF は 3.4億円）です。利益と現金のずれ（A11）: 2期続けて、営業CF が純利益の半分に届いていません。
FCF は財務サマリーと同じ 営業CF ＋ 投資CF（買収・有価証券の取得なども入る全投資の後）、設備投資はキャッシュ・フロー計算書の有形・無形固定資産の取得、配当の支払額は有報のキャッシュ・フロー計算書の値です。予想の配当性向は最新の会社予想の1株配当 ÷ 予想 EPS です。配当予想は 2026-11-12 の第2四半期（上期）の短信の値です。
10.5期の中での位置売上 年+9%・4期連続増収・4期連続増益・ROE は5期で最高
売上高は2022年3月期の1,147億円から2026年3月期の1,630億円となり、年平均成長率（CAGR）は+9.2%です。直近の期まで、売上高は4期連続の増収、営業利益は4期連続の増益です。直近5期で、ROEは5.5%〜10.2%、自己資本比率は65.1%〜71.1%の範囲で推移しています。
出していない段：7段は目立つ動きなし
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
建設業 139社中 57位（総合63点）
業種の中央値との比較
| 指標 | この会社 | 業種の中央値 | 順位 |
|---|---|---|---|
| 収益性 | |||
| ROE | 10.2% | 10.2% | 139社中69位 |
| ROA | 6.3% | 5.0% | 139社中48位 |
| ROIC | 8.1% | 7.1% | 139社中56位 |
| 営業利益率 | 10.8% | 7.2% | 139社中27位 |
| 純利益率 | 7.9% | 5.5% | 139社中33位 |
| 粗利率 | 17.2% | 17.6% | 139社中73位 |
| 安全性 | |||
| 自己資本比率 | 65.1% | 55.3% | 139社中38位 |
| D/Eレシオ | 15.1% | 15.7% | 139社中72位 |
| 流動比率 | 238.1% | 196.1% | 139社中41位 |
| 効率 | |||
|---|---|---|---|
| 総資産回転率 | 0.80回 | 1.00回 | 139社中107位 |
| 成長 | |||
| 売上高成長率 | 1.9% | 4.1% | 137社中87位 |
| 営業利益の成長率 | 13.4% | 27.4% | 137社中89位 |
| 純利益の成長率 | 11.1% | 25.9% | 137社中96位 |
| EPSの成長率 | 11.1% | 26.1% | 136社中98位 |
| 売上高CAGR（3年） | 9.3% | 6.8% | 131社中35位 |
| 営業利益CAGR（3年） | 24.7% | 20.3% | 124社中51位 |
| EPS CAGR（3年） | 17.6% | 23.9% | 123社中76位 |
| 還元・評価 | |||
| PER | 14.4倍 | 11.8倍 | 135社中38位 |
| PBR | 1.39倍 | 1.15倍 | 138社中50位 |
| 配当利回り | 2.79% | 3.59% | 134社中97位 |
| 配当性向 | 40.2% | 39.1% | 133社中56位 |
| DOE | 3.9% | 3.7% | 134社中59位 |
順位は値の大きい順で、優劣の判定ではありません。PER・PBR・配当利回りは決算時点の擬似株価ベースです。 成長率は前期の値が小さいと極端な値になります。 3年CAGRは3期前と最新期の値がともにプラスの会社だけで計算しています。
四半期の進捗率
決算の読み方（今期の進み具合）
2027年3月期の進み具合（第2四半期・2026-11-12 時点）
【進捗低め】営業益の計画進捗32.1%（前年同期の実績構成比35.6%）。下期に利益率12.3%が必要。
会社予想は 売上 1,670億円（前期比 +2%）・営業利益 180億円（同 +2%）。
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 32.1%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 35.6%より低い水準です。
営業利益の差は −3.5pt、売上は計画進捗 40.7%（前年同期の実績構成比 40.3%）。
通期予想を達成するには、下期に 売上 991億円・営業利益 122億円が必要です。
上期の実績の 1.5倍の売上で、営業利益率は上期 8.5% → 下期 12.3%。2026年3月期の通期は 10.8%、2025年3月期の通期は 9.7%でした。
今期の進み具合
全3段会社予想に対する進みを、順番に読み解きます。
1.進み具合営業益 計画進捗 32.1%↓（前年同期の実績構成比 35.6%）・累計は前年同期比 −7.9%
会社予想は 売上 1,670億円（前期比 +2%）・営業利益 180億円（同 +2%）。
2.前年との比較前年同期の実績構成比より低い（売上は計画進捗 40.7%／前年同期の実績構成比 40.3%）
第2四半期（上期）の営業利益の計画進捗（通期の会社予想に対する累計の割合）は 32.1%で、前年同期の実績構成比（前期の通期実績に対する前年同期の累計の割合）の 35.6%より低い水準です。営業利益の差は −3.5pt、売上は計画進捗 40.7%（前年同期の実績構成比 40.3%）。営業利益の累計は前年同期比 −7.9%、通期予想は前期比 +2.3%です。累計は前年同期より減っている一方、通期予想は前期より増える計画のため、前年同期の実績構成比より低くなっています。
昨年同時期は、前年同期の累計 ÷ 前期の通期実績で計算した季節性のめやすです（昨年の期中の会社予想は持っていないため）。比べているのは前年1年だけです。
3.下期に必要利益率 8.5%→12.3%・売上は上期の実績の1.5倍
通期予想を達成するには、下期に 売上 991億円・営業利益 122億円が必要です。
上期の実績の 1.5倍の売上で、営業利益率は上期 8.5% → 下期 12.3%。2026年3月期の通期は 10.8%、2025年3月期の通期は 9.7%でした。下期だけで、有報のある期で最高の通期売上（2026年3月期 1,630億円）の 61%を売る計画です。売上は、前年は下期が上期の 1.48倍、今期の計画は 1.46倍で、前年並みの配分です。前年は上期 営業利益 62.7億円・下期 113億円でした。
下期に必要な額 ＝ 通期予想 − 上期の実績（最新の会社予想）。
出していない段：2段は目立つ動きなし
基準：2026-11-12 第2四半期の短信
市場予想（コンセンサス）との比較・今の株価と需給・決算説明会の発言は扱っていません。
各四半期を単独で取り出した実額と、通期予想に対する進捗率です。進捗率は昨年同時期の進捗率と比較し、季節性の影響を打ち消して評価しています。
単位: 億円（EPSのみ円）
| 四半期 | 売上 | 営業益 | 経常益 | 純益 | EPS |
|---|---|---|---|---|---|
| Q1単独 | 296.5+1.4% | 21.3-9.1% | 25.3-4.2% | 16.7-3.3% | 48.41-3.3% |
| Q1累計 | 296.5+1.4% | 21.3-9.1% | 25.3-4.2% | 16.7-3.3% | 48.41-3.3% |
| Q2単独 | 382.7+5.0% | 36.5-7.2% | 36.3-9.5% | 22.5-18.1% | 65.38-18.2% |
| Q2累計 | 679.1+3.4% | 57.7-7.9% | 61.6-7.4% | 39.2-12.4% | 113.79-12.4% |
| Q3未発表 | 昨年65.3% | 昨年65.7% | 昨年66.9% | 昨年64.3% | — |
| Q4未発表 | 昨年98.8% | 昨年110.0% | 昨年110.4% | 昨年107.0% | — |
| 通期予想 | 1,670.0 | 180.0 | 185.0 | 130.0 | — |
| 進捗率 | 40.7%並み | 32.1%遅い | 33.3%遅い | 30.1%遅い | — |
単独は「その四半期だけ」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。数字の下は前年の同じ期間との比較です。進捗率の下の「速い・並み・遅い」は、昨年同時期の進捗率との比較です。
| 指標 | 区分 | Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | 通期予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 単独 | 296.5億円+1.4% | 382.7億円+5.0% | 未発表 | 未発表 | 1670.0億円 | 40.7%例年並み昨年40.3% |
| 累計 | 296.5億円+1.4% | 679.1億円+3.4% | 昨年 65.3% | 昨年 98.8% | |||
| 営業利益 | 単独 | 21.3億円-9.1% | 36.5億円-7.2% | 未発表 | 未発表 | 180.0億円 | 32.1%例年より遅い昨年35.6% |
| 累計 | 21.3億円-9.1% | 57.7億円-7.9% | 昨年 65.7% | 昨年 110.0% | |||
| 経常利益 | 単独 | 25.3億円-4.2% | 36.3億円-9.5% | 未発表 | 未発表 | 185.0億円 | 33.3%例年より遅い昨年36.5% |
| 累計 | 25.3億円-4.2% | 61.6億円-7.4% | 昨年 66.9% | 昨年 110.4% | |||
| 純利益 | 単独 | 16.7億円-3.3% | 22.5億円-18.1% | 未発表 | 未発表 | 130.0億円 | 30.1%例年より遅い昨年34.8% |
| 累計 | 16.7億円-3.3% | 39.2億円-12.4% | 昨年 64.3% | 昨年 107.0% | |||
| EPS | 単独 | 48.41円-3.3% | 65.38円-18.2% | 未発表 | 未発表 | --- | --- |
| 累計 | 48.41円-3.3% | 113.79円-12.4% |
単独は「その四半期だけ（3か月）」、累計は「期首からその四半期まで」（Q4 の累計は通期の実績）。前年比は、単独は前年の同じ四半期、累計は前年の同じ期間の累計と比べています。前の四半期の累計が無い単独は計算できず「未取得」です。
東鉄工業株式会社の概要
東鉄工業株式会社（証券コード 1835）の財務スコアと主要指標を確認できるページです。最新決算期（2026-03-31）のデータによると、ROE10.2%は標準的な水準を上回っている。また、自己資本比率65.1%は高めで、財務は健全。また、資本効率の高さと財務健全性を同時に実現している点が特徴的。前期と比較すると、売上高は前期比ほぼ横ばい（+1.9%）、営業利益は増益（+13.4%）となった。ネットキャッシュがプラスで実質無借金の状態。EDINETの有価証券報告書データをもとに、日本株の投資判断に必要な指標を整理しています。
主要指標
- 配当利回り: 2.8%
- ROE: 10.2%
- 自己資本比率: 65.1%
- 営業利益率: 10.8%
- PER: 14.40倍
- PBR: 1.39倍
業績・配当の推移（直近5期）
売上高は2022年3月期の1,147億円から2026年3月期の1,630億円となり、年平均成長率（CAGR）は+9.2%です。営業利益率は 9.7% → 10.8%（+1.1pt）。販管費率は 5.7% → 6.4% と上がっていて、押し上げたのは粗利率の上昇です。2026年3月期のEPSは372.99円、1株配当は150円です。直近の期まで、売上高は4期連続の増収、営業利益は4期連続の増益、1株配当は4期連続の増配です。直近5期で、ROEは5.5%〜10.2%、自己資本比率は65.1%〜71.1%の範囲で推移しています。
決算の読み方（全10段）
何が起きた
売上↑2% → 営業益↑13%（9割は利益率↑の分）
売上 1,600億円 → 1,630億円、営業利益 155億円 → 176億円。
利益率の中身
粗利率↑／販管費率→
営業利益率 9.7% → 10.8%（+1.1pt）。
どこで
営業益↑＝土木事業・建築事業セグメント↑
「土木事業」の営業利益は 85.7億円 → 98.3億円（+12.6億円）です。
稼ぐ力
ROE 10.1%→10.2%
お金の流れ
営業CF＝純利益の0.4倍（2期続けて大きく下回る）
利益の中身
一時的な損益は純益の1%
純利益（+11%）は本業の営業利益（+13%）とおおむね同じ動きです。
利払い
営業益÷支払利息 307倍（前期 493倍）
営業利益 ÷ 支払利息は 307倍（前期 493倍）で、利払いの余裕があり、前期の半分以下にもなっていません。
株主への還元
増配（135→150円、4期連続）・配当性向 40→40%
EPS は 335.87円 → 372.99円（+11%）で、配当性向（1株配当 ÷ EPS）は 40.2% → 40.2% でほぼ同じです。
配当の持続性
予想配当性向 40%／営業CF−設備投資＜配当が3期続く
設備投資を引いた後の営業CF（営業CF − 設備投資）が、3期続けて配当の支払額を下回っています。
5期の中での位置
売上 年+9%・4期連続増収・4期連続増益・ROE は5期で最高
出典: EDINET 有価証券報告書の数値（連結財務諸表を作る会社は連結、作らない会社は単体）
業種内の位置づけ
建設業 139社中 57位（総合63点）
6軸スコア: 割安度32（やや割高）・稼ぐ力58（標準）・成長性63（安定成長）・安全性83（健全）・還元力65（標準）・事業独占力78（独占的）
業種（建設業）の中央値との比較: ROE 10.2%（業種の中央値 10.2%・139社中69位）、ROA 6.3%（業種の中央値 5.0%・139社中48位）、営業利益率 10.8%（業種の中央値 7.2%・139社中27位）、売上高成長率 1.9%（業種の中央値 4.1%・137社中87位）、自己資本比率 65.1%（業種の中央値 55.3%・139社中38位）、PER 14.4倍（業種の中央値 11.8倍・135社中38位）、PBR 1.39倍（業種の中央値 1.15倍・138社中50位）、配当利回り 2.79%（業種の中央値 3.59%・134社中97位）、配当性向 40.2%（業種の中央値 39.1%・133社中56位）。
このページで分かること
ラジ株ナビの銘柄詳細ページでは、収益性、成長性、財務健全性、配当、割安性の観点から個別銘柄を確認できます。上の推移の要約で直近の業績と配当の流れをつかみ、時系列チャート、6軸スコア、理想株価とあわせて深掘りできます。ランキングページで見つけた銘柄の確認にも使えます。
データの出典と更新
財務指標はEDINETの有価証券報告書データを中心に集計しています。株価や一部の市場指標は取得可能な最新データをもとに更新されます。この銘柄の財務データの最終更新日: 2026-11-10。
関連ページ
同業種の銘柄（建設業）
総合スコア上位
この銘柄の大量保有者
大量保有報告書の提出者（保有割合の高い順）
- 東日本旅客鉄道株式会社 21.58%
- 株式会社みずほ銀行 4.28%
- 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 4.22%
- ＢＮＹメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社 3.51%
5%以下の割合は、5%を超えて保有していた方が、その後の変更報告書で5%以下になったときの最新の報告値です（5%以下になると、以後の報告義務はなくなります）。
よくある質問
東鉄工業株式会社（1835）の配当利回りは？
最新決算期の配当利回りは2.8%です。市場平均を上回る水準であり、EDINETの有価証券報告書をもとに算出しています。配当の推移はページ内のチャートで確認できます。
東鉄工業株式会社（1835）のROEは？
最新決算期のROEは10.2%で、標準を上回る水準にあります。ROEの時系列推移はページ内チャートで確認できます。
東鉄工業株式会社（1835）の財務健全性は？
自己資本比率は65.1%で、財務基盤は非常に安定と評価できます。詳細はページ内の財務健全性タブで確認できます。
東鉄工業株式会社（1835）の収益性はどうですか？
営業利益率は10.8%で、高い収益性を示しています。前期比では増益（+13.4%）となっています。売上・利益の時系列推移はページ内チャートをご覧ください。
東鉄工業株式会社（1835）は割安ですか？
PERは14.40倍で、市場平均より低めの評価となっています。PERは市場環境や業種特性によって変わるため、同業他社との比較や他の指標と組み合わせて判断することをお勧めします。