弘電社(1948)の配当金の推移
2026年3月期の1株配当は100円で、前期（84円）から増配です。普通配当は3期連続の増配です。掲載している11期のうち、前年と比べられる10回では増配6回、減配0回、据え置き4回でした。期間中の1株配当は最低16円、最高100円です。2026年3月期の配当性向は公表ベースで30.8%です。会社予想の配当は2027年3月期で0円で、直近の実績と比べて減配（−100円）の予想です。
連続増配: 3期連続増配
| 決算期 | 1株配当 | 前年比 | 配当性向（公表） | 配当性向（実力） | 総還元性向（公表） | 総還元性向（実力） |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 100円 | 増配（+16円） | 30.8% | 30.8% | 29.6% | 29.6% |
| 2025年3月期 | 84円 | 増配（+30円） | 27.1% | 32.4% | 28.1% | 33.6% |
| 2024年3月期 | 54円 | 増配（+10円） | 53.2% | 53.2% | 43.3% | 43.3% |
| 2023年3月期 | 44円 | 据え置き（±0円） | 70.1% | 70.1% | 70.0% | 70.0% |
| 2022年3月期 | 44円 | 据え置き（±0円） | 125.4% | 125.4% | 125.8% | 125.8% |
| 2021年3月期 | 44円 | 据え置き（±0円） | 44.0% | 44.0% | 44.1% | 44.1% |
| 2020年3月期 | 44円 | 増配（+4円） | 22.5% | 22.5% | 20.4% | 20.4% |
| 2019年3月期 | 40円 | 増配（+16円） | 18.1% | 18.1% | 10.8% | 10.8% |
| 2018年3月期 | 24円 | 据え置き（±0円） | 18.5% | 15.9% | 18.5% | 15.9% |
| 2017年3月期 | 24円 | 増配（+8円） | 17.6% | 17.6% | 11.7% | 11.7% |
| 2016年3月期 | 16円 | — | 17.8% | 17.8% | 11.0% | 11.0% |
配当性向は1株利益（EPS）で割った値です。連結財務諸表を作る会社では、有報の「配当性向」欄は親会社単体の値なので、数字が違うことがあります。
会社予想の配当
2027年3月期の1株配当の会社予想は0円です。直近の実績と比べて減配（−100円）です。（2026-07-31時点・会社予想（決算短信・TDnet））
よくある質問
弘電社(1948)の1株配当（配当金）はいくらですか？
2026年3月期の1株配当は100円です。前期（84円）から増配（+16円）です。会社予想は2027年3月期で0円です。有価証券報告書（EDINET）の値で、株式分割を反映しています。
弘電社(1948)は何期連続で増配していますか？
普通配当は3期連続で増配しています。増配・減配は、特別配当・記念配当を除いた普通配当どうしで比べています。掲載している11期のうち、前年と比べられる10回では増配6回、減配0回、据え置き4回でした。
弘電社(1948)が減配した年はありますか？
掲載している2016年3月期から2026年3月期までの11期に、普通配当が前年を下回った年（減配）はありません。
弘電社(1948)の配当性向はどれくらいですか？
2026年3月期の配当性向は公表ベースで30.8%です。総還元性向（配当と自社株買いの合計の割合）は公表ベースで29.6%です。配当性向は1株利益（EPS）で割った値です。連結財務諸表を作る会社では、有報の「配当性向」欄は親会社単体の値なので、数字が違うことがあります。
弘電社(1948)の配当の会社予想はいくらですか？
2027年3月期の1株配当の会社予想は0円です。直近の実績と比べて減配（−100円）の予想です。出典は会社予想（決算短信・TDnet）で、2026-07-31時点の値です。
この配当データの出典と基準日はどこですか？
1株配当・配当性向・総還元性向は有価証券報告書（EDINET）、会社予想の配当は決算短信（TDnet）の記載値です。1株配当は株式分割を反映しています。最新の有価証券報告書の開示日は2026-06-22です。
数値の見方
- 1株配当は株式分割を反映した値です。実績は有価証券報告書（EDINET）、会社予想は決算短信（TDnet）の記載値です。
- 増配・減配・据え置きは、特別配当・記念配当を除いた普通配当どうしで比べています。
- 実力の配当性向・総還元性向は、特別損益などの一過性の損益を除いて試算した値です。一過性の損益があった年度だけ公表の値と離れます。